スキルアップ研究所、「企業研修によるリスキリングの実態調査」の結果を発表
2024年5月17日（金）12時46分 PR TIMES
研修期間は3ヶ月未満が過半数、企業研修の満足度は7割
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社ベンド（本社：東京都千代田区、CEO近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）」にて、「企業研修によるリスキリングの実態調査」を行いましたので、以下に結果を報告いたします。
調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/3530
【調査結果概要】
- ITリテラシー・DXとコミュニケーションスキルが多数
- 研修期間は3ヶ月未満が過半数
- 7割以上がリスキリング研修に満足
- 評価との連動・費用の支援が必要
◼️調査背景
近年のAI・デジタル技術の進化に伴い、既存の職務や業務が大きく変わる中で、従業員一人ひとりが新しいスキルを身に付けることが重要視されている。
実際、多くの企業が将来を見据え、DXの推進やイノベーション創出に向けて、社員のリスキリングを奨励するようになってきた。既存事業の変革とともに、従業員の能力向上が重視されつつあると言える。
そこで今回、企業研修におけるリスキリングの実態を、その内容、期間、社員の満足度などの観点から調査し、企業側と従業員側の双方から、リスキリングの現状と課題を明らかにした。
◼️調査結果
◆ITリテラシー・DXとコミュニケーションスキルが多数
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-8c40beda21378607083879029935d773-600x629.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
企業研修でメインで実施されたリスキリングの中身については、「ITリテラシー・DX」（31票）が最多となり、次いでコミュニケーションスキル（30票）となった。
従来の企業研修のメインであった「コミュニケーションスキル」に加えて、DX社会に適応するためのITリテラシー・DXが企業研修として浸透していることがわかる。その他にも「ChatGPT」などの登場により、急激に身近になった生成AIを用いた「汎用的なAIスキル」（9票）も企業研修に取り入れられ始めていることがわかった。
◆3ヶ月未満の研修が過半数
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-687f15c12b7c3c14a3470af76588c882-600x482.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
企業研修でのリスキリングの期間を尋ねたところ、「1ヶ月以上3ヶ月未満」の回答が24人（26.1%）と最も多く、次いで「1ヶ月未満」の回答が23人（25.0%）となった。
「1ヶ月未満」と「1ヶ月以上3ヶ月未満」を合わせた3ヶ月未満の回答が過半数となった。
また、1年未満との回答が全体の9割近くを占めた。これらのことから、企業研修におけるリスキリングは比較的短い期間で行われていることがわかる。
◆7割以上がリスキリング研修に満足
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-a7acc4edb673cd705b4a0e8a65512aad-600x451.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リスキリング研修に対する満足度を尋ねたところ、「非常に満足」との回答が14人（15.2%）で「ある程度満足」との回答が51人（55.4%）となった。「非常に満足」と「ある程度満足」を足し合わせた割合は7割を超えた。
また、「少し不満がある」と「非常に不満」を足し合わせた割合が1割以下となっており、リスキリング研修の満足度は決して低くないことがわかった。
◆評価との連動・費用の支援が必要
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-913e482623c60993a026a3a4309ffec7-600x559.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「リスキリングに意欲的に取り組むための環境づくりのために必要だと考えたこと」を尋ねたところ、「スキル習得と連動した評価制度」が36票、「スキル習得にかかる費用面の支援」が30票と多くの票を集めた。
また、環境づくりのための1番目に必要な施策として「仕事量の調節によりスキル習得を優先できる制度の整備」の声が多く挙げられた。
これらの結果から、「経営トップによるリスキリングの重要性の発信」や「職場の同僚や上司のリスキリングへの理解や励まし」といった職場内での企業研修・リスキリングに対する理解の促進などではなく、具体的な費用の支援やスキル習得と連動したインセンティブの構築が企業側に求められていると言える。
◼️企業研修におけるリスキリングの今後の展望
調査の結果、従来のコミュニケーション力に加え、ITリテラシー・DXスキルの研修が企業において浸透していることがわかった。
企業研修におけるリスキリングの満足度は7割と高く、特にプログラミングや会計・金融、ITリテラシー、DXスキルについての満足度が高かった。
一方で、個々の研修への満足度は高いものの、リスキリングに費やす時間は短い傾向にあった。このことから、企業側も従業員側も、事業を大きく変革するほどの本格的なリスキリングには踏み込めていないと推察される。
従業員からは業務量調整によるスキル習得優先の制度を求める声があり、企業側は現行業務とリスキリングの両立を求めていると考えられるが、このようなリスキリングでは内容が薄くなりかねない。
DXの推進や人的資本への投資を通じた中長期的な企業価値向上を目指すのであれば、自社の必要スキルを明確化し、従業員が全力でリスキリングに取り組める制度を整備することが不可欠だ。
◼️調査概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/6217_1_31fe30506aeb880e9b5e78da344c75a3.jpg ]
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（https://reskill.gakken.jp/3530 ）のリンクを付してください。 引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-af2ff80b5255a21b04009743641af003-1021x435.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に是非読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、株式会社ベンド（本社：東京都千代田区、CEO近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所（https://reskill.gakken.jp/）」にて、「企業研修によるリスキリングの実態調査」を行いましたので、以下に結果を報告いたします。
調査結果全文はこちら：https://reskill.gakken.jp/3530
【調査結果概要】
- ITリテラシー・DXとコミュニケーションスキルが多数
- 研修期間は3ヶ月未満が過半数
- 7割以上がリスキリング研修に満足
- 評価との連動・費用の支援が必要
◼️調査背景
近年のAI・デジタル技術の進化に伴い、既存の職務や業務が大きく変わる中で、従業員一人ひとりが新しいスキルを身に付けることが重要視されている。
実際、多くの企業が将来を見据え、DXの推進やイノベーション創出に向けて、社員のリスキリングを奨励するようになってきた。既存事業の変革とともに、従業員の能力向上が重視されつつあると言える。
そこで今回、企業研修におけるリスキリングの実態を、その内容、期間、社員の満足度などの観点から調査し、企業側と従業員側の双方から、リスキリングの現状と課題を明らかにした。
◼️調査結果
◆ITリテラシー・DXとコミュニケーションスキルが多数
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-8c40beda21378607083879029935d773-600x629.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
企業研修でメインで実施されたリスキリングの中身については、「ITリテラシー・DX」（31票）が最多となり、次いでコミュニケーションスキル（30票）となった。
従来の企業研修のメインであった「コミュニケーションスキル」に加えて、DX社会に適応するためのITリテラシー・DXが企業研修として浸透していることがわかる。その他にも「ChatGPT」などの登場により、急激に身近になった生成AIを用いた「汎用的なAIスキル」（9票）も企業研修に取り入れられ始めていることがわかった。
◆3ヶ月未満の研修が過半数
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-687f15c12b7c3c14a3470af76588c882-600x482.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
企業研修でのリスキリングの期間を尋ねたところ、「1ヶ月以上3ヶ月未満」の回答が24人（26.1%）と最も多く、次いで「1ヶ月未満」の回答が23人（25.0%）となった。
「1ヶ月未満」と「1ヶ月以上3ヶ月未満」を合わせた3ヶ月未満の回答が過半数となった。
また、1年未満との回答が全体の9割近くを占めた。これらのことから、企業研修におけるリスキリングは比較的短い期間で行われていることがわかる。
◆7割以上がリスキリング研修に満足
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-a7acc4edb673cd705b4a0e8a65512aad-600x451.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リスキリング研修に対する満足度を尋ねたところ、「非常に満足」との回答が14人（15.2%）で「ある程度満足」との回答が51人（55.4%）となった。「非常に満足」と「ある程度満足」を足し合わせた割合は7割を超えた。
また、「少し不満がある」と「非常に不満」を足し合わせた割合が1割以下となっており、リスキリング研修の満足度は決して低くないことがわかった。
◆評価との連動・費用の支援が必要
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-913e482623c60993a026a3a4309ffec7-600x559.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「リスキリングに意欲的に取り組むための環境づくりのために必要だと考えたこと」を尋ねたところ、「スキル習得と連動した評価制度」が36票、「スキル習得にかかる費用面の支援」が30票と多くの票を集めた。
また、環境づくりのための1番目に必要な施策として「仕事量の調節によりスキル習得を優先できる制度の整備」の声が多く挙げられた。
これらの結果から、「経営トップによるリスキリングの重要性の発信」や「職場の同僚や上司のリスキリングへの理解や励まし」といった職場内での企業研修・リスキリングに対する理解の促進などではなく、具体的な費用の支援やスキル習得と連動したインセンティブの構築が企業側に求められていると言える。
◼️企業研修におけるリスキリングの今後の展望
調査の結果、従来のコミュニケーション力に加え、ITリテラシー・DXスキルの研修が企業において浸透していることがわかった。
企業研修におけるリスキリングの満足度は7割と高く、特にプログラミングや会計・金融、ITリテラシー、DXスキルについての満足度が高かった。
一方で、個々の研修への満足度は高いものの、リスキリングに費やす時間は短い傾向にあった。このことから、企業側も従業員側も、事業を大きく変革するほどの本格的なリスキリングには踏み込めていないと推察される。
従業員からは業務量調整によるスキル習得優先の制度を求める声があり、企業側は現行業務とリスキリングの両立を求めていると考えられるが、このようなリスキリングでは内容が薄くなりかねない。
DXの推進や人的資本への投資を通じた中長期的な企業価値向上を目指すのであれば、自社の必要スキルを明確化し、従業員が全力でリスキリングに取り組める制度を整備することが不可欠だ。
◼️調査概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/6217_1_31fe30506aeb880e9b5e78da344c75a3.jpg ]
調査結果の引用・転載について
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◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/6217/2535-6217-af2ff80b5255a21b04009743641af003-1021x435.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
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「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に是非読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所：https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO.,LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
