『“物流を止めない 持続可能な物流を” NEVER STOPS LOGISTICS』特設サイトに第2弾コンテンツを掲載

2024年5月23日(木)11時46分 PR TIMES

『“物流を止めない 持続可能な物流を”NEVER STOPS LOGISTICS』

 SGホールディングスグループの佐川急便株式会社(本社:京都市南区、代表取締役社長:本村正秀、以下「当社」)は、4月1日から公開している特設サイト『“物流を止めない 持続可能な物流を”NEVER STOPS LOGISTICS』(以下、「本サイト」)に第2弾となるコンテンツを掲載しました。本サイトでは、社会課題のひとつとされる「物流2024年問題」だけでなく、さらなる未来を見据え、持続可能な物流の実現に向けた当社の取り組みを紹介しており、適宜更新する予定です。
 また、当社の最新トピックスなどを紹介する『SAGAWA News Letter』(毎月発行)にも掲載していますので併せてご案内いたします。
■特設サイト『“物流を止めない持続可能な物流を” NEVER STOPS LOGISTICS』

https://www.sagawa-exp.co.jp/column/
■佐川急便の最新トピックスなどを紹介する『SAGAWA News Letter』

https://www.sagawa-exp.co.jp/company/letter.html
■第2弾コンテンツの概要
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/132425/3/132425-3-6d098aea43cd8b7e4ccbc20599f7c38c-1732x1154.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]スマートクラブの画面(イメージ)1.「独自サービス“スマートクラブ”による再配達削減」2020年2月からサービス提供している「スマートクラブ(R)(略称:スマクラ)についてのご紹介。会員数は1,700万人を突破(2024年3月末時点)し、前年比136%と大幅に増加中です。
※「スマートクラブ(R)」はSGホールディングス株式会社の登録商標です。



[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/132425/3/132425-3-a0099e0fbad5012bdee768c75d3a638a-3900x2382.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]スワップボディ車2.「長距離ドライバーの長時間労働の改善につながる『スワップボディ車」の活用」「スワップボディ車」の仕組みとその活用による長距離ドライバーの長時間労働の改善についてご紹介。例えば、東京〜大阪間の長距離輸送では一泊二日かかっていたものが、日帰りで運行できます。




[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/132425/3/132425-3-41bf9de7781a39f93a8ebb1b63000084-1289x858.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]AI搭載荷積みロボット(開発中)3.「働き手不足を解消する『AI搭載荷積みロボット導入」』への挑戦」今後の輸送力不足に対応する取り組みの一環として、「AI搭載の荷積みロボット」を開発中です。昨年末より実証実験を行う共同プロジェクトを開始し、当社が求める輸送品質と人手作業の代替が可能かを確認すべく実証実験を行っています。



■本サイトの概要
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/132425/3/132425-3-90f3ddd1e445b7900768bc0990fc0951-939x458.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]特設サイトのトップ画面「物流2024年問題」とは、働き方改革関連法によって2024年4月1日以降、トラックドライバーの年間時間外労働時間の上限が規制されることで起こる諸問題のことです。こうした影響を受けて、従来どおりに荷物が届かなくなるのではと懸念されており、物流業界全体が「経済を回す血液」として、その本来の役割を果たせなくなりかねません。
 当社では、持続可能な物流の実現に向けてさまざまな課題と向き合っており、本サイトではその取り組みを継続して発信しています。




                          以上

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