鹿島アントラーズFCとのクラブパートナー契約締結について
2023年12月1日（金）16時16分 PR TIMES
株式会社鹿島アントラーズFC（本社：茨城県鹿嶋市、代表取締役：小泉 文明）と東急不動産株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：星野 浩明、以下、「東急不動産」）は、クラブパートナー契約を締結いたしましたのでお知らせいたします。
鹿島アントラーズFCは茨城県鹿嶋市をはじめ、当社の再生可能エネルギー施設「リエネ行方太陽光発電所」が位置する行方市を含む、近隣5市をホームタウンとするプロフットボールクラブであり、Ｊリーグ・クラブ最多の20冠のタイトル獲得数を誇る名門クラブです。本業であるフットボールクラブの運営にとどまらず、指定管理者である茨城県立カシマサッカースタジアムにおいて「ウェルネスプラザ（スポーツジム）」の運営や、「アントラーズスポーツクリニック」等のヘルスケアサービス事業を展開。また、親会社である株式会社メルカリの経営資源を活用したスマートシティ事業等、「ノンフットボールビジネス」にも積極的に参入しております。
一方で東急不動産は、東急不動産ホールディングスグループの中核企業として、都市事業、住宅事業、インフラ・インダストリー事業、ウェルネス事業、海外事業、不動産ソリューション事業等、「挑戦するDNA」のもと、時代や社会環境の変化とともに事業領域を拡大させ、新たな不動産ビジネスによる価値創造を追求してきました。
昨今スポーツ振興は地域振興・地域活性化の大きなテーマとなっており、今後、両社はそれぞれの知見を活用し、フットボールの支援にとどまらない、スポーツ分野と他産業との融合による新事業創出、スポーツの波及効果を活用したまちづくりを推進してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6953/238/resize/d6953-238-fada4453ea3194561a15-0.png ]
[画像2: https://prtimes.jp/i/6953/238/resize/d6953-238-b831f24ee10a366d81fc-1.png ]
＜参考＞リエネ行方太陽光発電所について
本発電所は、国内有数の日射量を誇る関東平野の霞ヶ浦に位置し、既存の農業用溜池を中心とした７つの太陽光パネル設置エリアで構成されている発電所です。
東急不動産が、権利取得から売電開始まで単独で推進し、2020年10月に運転開始いたしました。定格容量は約28．3MW（一般家庭約8,800世帯分※１）の年間消費電力を供給しており、これは年間約17，616t-co2/年※2のCO2削減に繋がります。
※1 世帯当たりの電力使用量4,573kWh/年を目安に算出（太陽光発電協会「表示ガイドライン2021年度」より）
※2 環境省・経済産業省公表の『電気事業者別排出係数(2020年度実績)における一般送配電事業者のCO2排出係数「433g-CO2/kWh」 （沖縄電力(株)以外の全国平均係数）』を使用
[画像3: https://prtimes.jp/i/6953/238/resize/d6953-238-0ee0b35e2b8f10823fb3-3.png ]
鹿島アントラーズFCは茨城県鹿嶋市をはじめ、当社の再生可能エネルギー施設「リエネ行方太陽光発電所」が位置する行方市を含む、近隣5市をホームタウンとするプロフットボールクラブであり、Ｊリーグ・クラブ最多の20冠のタイトル獲得数を誇る名門クラブです。本業であるフットボールクラブの運営にとどまらず、指定管理者である茨城県立カシマサッカースタジアムにおいて「ウェルネスプラザ（スポーツジム）」の運営や、「アントラーズスポーツクリニック」等のヘルスケアサービス事業を展開。また、親会社である株式会社メルカリの経営資源を活用したスマートシティ事業等、「ノンフットボールビジネス」にも積極的に参入しております。
一方で東急不動産は、東急不動産ホールディングスグループの中核企業として、都市事業、住宅事業、インフラ・インダストリー事業、ウェルネス事業、海外事業、不動産ソリューション事業等、「挑戦するDNA」のもと、時代や社会環境の変化とともに事業領域を拡大させ、新たな不動産ビジネスによる価値創造を追求してきました。
昨今スポーツ振興は地域振興・地域活性化の大きなテーマとなっており、今後、両社はそれぞれの知見を活用し、フットボールの支援にとどまらない、スポーツ分野と他産業との融合による新事業創出、スポーツの波及効果を活用したまちづくりを推進してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6953/238/resize/d6953-238-fada4453ea3194561a15-0.png ]
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＜参考＞リエネ行方太陽光発電所について
本発電所は、国内有数の日射量を誇る関東平野の霞ヶ浦に位置し、既存の農業用溜池を中心とした７つの太陽光パネル設置エリアで構成されている発電所です。
東急不動産が、権利取得から売電開始まで単独で推進し、2020年10月に運転開始いたしました。定格容量は約28．3MW（一般家庭約8,800世帯分※１）の年間消費電力を供給しており、これは年間約17，616t-co2/年※2のCO2削減に繋がります。
※1 世帯当たりの電力使用量4,573kWh/年を目安に算出（太陽光発電協会「表示ガイドライン2021年度」より）
※2 環境省・経済産業省公表の『電気事業者別排出係数(2020年度実績)における一般送配電事業者のCO2排出係数「433g-CO2/kWh」 （沖縄電力(株)以外の全国平均係数）』を使用
[画像3: https://prtimes.jp/i/6953/238/resize/d6953-238-0ee0b35e2b8f10823fb3-3.png ]
