勤務体系に賛同しない人の65%が「完全出社」、日系企業の半数が完全出社を採用
2024年2月8日（木）14時14分 マイナビニュース
ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンは2月8日、日本で働く1554人を対象に実施した「現在の働き方や勤務体系についての調査」の結果を発表した。
○66.7%が現在の勤務体系に賛同
ヘイズの調査によると、66.7%が現在の勤務体系に賛同していると回答している。一方で、現在の勤務体系に「賛同しない」と回答した人の属性を見ると、65%が「完全出社または週4日以上の出社」をしていることが明らかになった。
反対に、賛同しないと回答した人が最も少なかった属性は、週1日出社のハイブリッドワークで2.7%のみという結果になっている。
○日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高い
「勤務体系を誰が決めるべきか」という質問については、28.5%が企業・経営陣や上司、19.2%は自分で決めるべき、21.9%はチームメンバーと決めるべきと回答しており、意見が割れる結果となった。他のアジアの国と比べると、日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高い。
また多国籍企業の従業員に比べ、日系企業の従業員の方が完全出社を採用している割合が高いことも分かっている。多国籍企業では、週3日の出社と完全出社の割合が同程度であるのに対して、日系企業は47.4%が完全出社と回答している。
しかし、調査対象となったアジア市場のなかで、日本の企業が完全リモートワークの割合が最も高く、日系企業と多国籍企業の従業員のそれぞれ8.0%と16.0%がリモートワークで働いているという。
○66.7%が現在の勤務体系に賛同
ヘイズの調査によると、66.7%が現在の勤務体系に賛同していると回答している。一方で、現在の勤務体系に「賛同しない」と回答した人の属性を見ると、65%が「完全出社または週4日以上の出社」をしていることが明らかになった。
反対に、賛同しないと回答した人が最も少なかった属性は、週1日出社のハイブリッドワークで2.7%のみという結果になっている。
○日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高い
「勤務体系を誰が決めるべきか」という質問については、28.5%が企業・経営陣や上司、19.2%は自分で決めるべき、21.9%はチームメンバーと決めるべきと回答しており、意見が割れる結果となった。他のアジアの国と比べると、日本は自分で勤務体系を決めるべきと答えた割合が高い。
また多国籍企業の従業員に比べ、日系企業の従業員の方が完全出社を採用している割合が高いことも分かっている。多国籍企業では、週3日の出社と完全出社の割合が同程度であるのに対して、日系企業は47.4%が完全出社と回答している。
しかし、調査対象となったアジア市場のなかで、日本の企業が完全リモートワークの割合が最も高く、日系企業と多国籍企業の従業員のそれぞれ8.0%と16.0%がリモートワークで働いているという。
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