インテック、遠隔地の並列分散処理で災害などに備えるEDIサービス提供開始
2024年5月14日（火）12時27分 マイナビニュース
TISインテックグループのインテックは5月14日、レジリエンスを備えたEDI（Electronic Data Interchange：電子データ交換）サービスとして、新たな「EDIプラットフォームサービス」の提供を開始することを発表した。
新サービスは遠隔地の二拠点間で稼働し、拠点間で常にEDIデータや処理状況を同期することで、並列・分散処理を可能としている。災害時や障害発生時においてもビジネスへの影響を最小化できるのだという。
○インテックのEDIプラットフォームサービス
同社が提供するEDIプラットフォームサービスは、企業間で発生する受発注や出荷、返品、請求、支払いなどのデータ交換をワンストップで提供する。インターネットEDIにおけるマルチプロトコルにも対応し、新たに設備投資することなく接続先を追加するだけで利用を開始できるという。
従来のEDIサービスではBCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）対策として、DR（Disaster Recovery：災害復旧）をオプションとして提供していた。今回提供を開始するサービスではオプションを追加する必要がなく、「遠隔」「分散」「並列」によるレジリエンスを標準性能として提供するとのことだ。
○新たなEDIプラットフォームサービスの特長
今回提供を開始する新しいEDIプラットフォームサービスは、遠隔地の二拠点で並列稼働し常時データを同期。災害時の目標復旧ポイントを災害発生直前としている。また、災害時の目標復旧時間を限りなく0に近づけることを目指す。
システムだけではなく運用も複数拠点とすることで、1拠点で災害が発生した際にも 「止まらないEDIサービス」の提供を可能にしているという。加えて、無停止メンテナンスも実現している。
新サービスは遠隔地の二拠点間で稼働し、拠点間で常にEDIデータや処理状況を同期することで、並列・分散処理を可能としている。災害時や障害発生時においてもビジネスへの影響を最小化できるのだという。
○インテックのEDIプラットフォームサービス
同社が提供するEDIプラットフォームサービスは、企業間で発生する受発注や出荷、返品、請求、支払いなどのデータ交換をワンストップで提供する。インターネットEDIにおけるマルチプロトコルにも対応し、新たに設備投資することなく接続先を追加するだけで利用を開始できるという。
従来のEDIサービスではBCP（Business Continuity Plan：事業継続計画）対策として、DR（Disaster Recovery：災害復旧）をオプションとして提供していた。今回提供を開始するサービスではオプションを追加する必要がなく、「遠隔」「分散」「並列」によるレジリエンスを標準性能として提供するとのことだ。
○新たなEDIプラットフォームサービスの特長
今回提供を開始する新しいEDIプラットフォームサービスは、遠隔地の二拠点で並列稼働し常時データを同期。災害時の目標復旧ポイントを災害発生直前としている。また、災害時の目標復旧時間を限りなく0に近づけることを目指す。
システムだけではなく運用も複数拠点とすることで、1拠点で災害が発生した際にも 「止まらないEDIサービス」の提供を可能にしているという。加えて、無停止メンテナンスも実現している。
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