ジョンソンコントロールズ調査：快適性とサスティナビリティを両立する「環境配慮型オフィス」は働く意欲の向上に効果的であることが明らかに

オフィスワーカーの7割が環境保全を重視、若い世代の転職先選びにも大きく影響することが判明

人と地球に優しいスマートな建物を実現するビルソリューションプロバイダー、ジョンソンコントロールズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：吉田 浩 以下：ジョンソンコントロールズ）は本日、8月1日の「夏の省エネ点検の日」に先駆け、オフィスワーカー500人を対象とした調査の結果を発表、「環境配慮型オフィス」はオフィスワーカーの労働および就業意欲向上に効果的であることが判明しました。

オフィスワーカーの環境意識の高さが明らかに
調査によると、調査対象者の7割（70.0%）が二酸化炭素（CO2）排出量削減や省エネが重要だと思っていることが分かりました。ほかにも、再生可能エネルギーの推進と普及（67.6%）、資源の効率的利用とリサイクルの徹底（75.4%）、自然環境の保全と生物多様性の維持（76.0%）、環境教育の充実と環境配慮型製品の普及（68.8%）の重要性も広く認識されており、全体的に環境への意識が高い様子が浮き彫りになっています。


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環境配慮型オフィスは働く意欲に影響
特に働き盛りの世代の転職先選びにも影響
さらに、今回の調査では、環境を配慮した職場であるかどうかは、オフィスワーカーの働く意欲にも影響することが明らかになりました。回答者の6割（61.2％）は、CO2排出量削減や省エネなどを通して環境への影響を最小限に抑える「環境配慮型オフィス」は働く意欲を向上すると思うと回答しています。これは、駅からの距離が近い（58.2%）、眺望が良い（49.4%）、外観やオフィス内のデザインがスタイリッシュ（47.6%）など、オフィスの立地やデザインよりも影響度が高い結果になっています。



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さらに、環境配慮型オフィスは転職先選びにも影響していることが明らかになりました。調査対象者の半数以上（56.8％）、特に若い世代で、転職先選びにおいて、企業が環境配慮型オフィスであることが重要と回答していることがわかりました。30代の回答者の62.9%、20代の回答者の55%、40代においても回答者の55.6%と、働き盛りの世代を中心に就職先の企業が環境配慮型オフィスであることが「とても重要」もしくは「どちらかというと重要」と回答しています。



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一方、オフィスでは快適性を維持することも重要です。コロナ禍が終息し、オフィス回帰が活発化する中、今回の調査では、7割近く（67.2%）の回答者がオフィス環境に不満を感じていることが明らかになりました。特に、3人に1人（32.6%）は、寒すぎる、暑すぎるなど、オフィスの空調が快適な温度に設定されていないことに不満を持っていることが判明しました。

今回の調査でも明らかになったように、従業員やステークホルダーのサスティナビリティに対する意識が向上しているほか、国家戦略としての脱炭素化推進に伴い企業の脱炭素化への取り組み強化は欠かせません。一方で、CO2排出量の4割が建物に起因していることを知らない（74.4％）、建物のエネルギー消費の4割を空調が占めることを知らない（71.6％）という結果から、一般的に建物のエネルギー効率を改善することが脱炭素化推進に効果的であることが認知されていない可能性も明らかになりました。多くのオフィスワーカーが、環境保全への意識が高いものの、建物がサスティナブルであることの重要性やその因果関係を理解できていない場合、企業は見える化やその取り組みをアピールすることが重要となります。実際、6割超（61.6%）の回答者が、空調や電力など、オフィス内のエネルギー消費量が見える化されることで、より積極的に省エネに取り組めると回答しています。

ジョンソンコントロールズ日本法人代表取締役社長の吉田浩は「日本においてエネルギー効率の改善は最優先事項で、国内の建物の省エネにおいてはすでに多くの成果が得られています。人と地球に優しい建物であることは非常に重要ですが、一方で省エネと快適性は相反する目標でもあります。ジョンソンコントロールズでは、コネクテッドビルソリューションやOpenBlueデジタルプラットフォームなど、最先端のテクノロジーを活用するほか、環境に優しい素材や手法を用いることで、さらなる省エネを実現し、気候変動対策を推進するだけでなく、利用者の健康や快適性を維持する室内環境を実現し、省エネと快適性を両立したより良い職場環境を実現します。最近は『Climate Quitters （気候変動退職者）』を懸念する声も聞きますが、快適かつ安全な職場環境の整備は、サスティナビリティ目標達成を推進し、従業員の健康維持や生産性向上のみならず、モチベーションやリテンションへの好影響も見込まれます」と述べています。

ジョンソンコントロールズは最先端のビルテクノロジーを通して、建物の安定稼働や眠っていたビルのビッグデータの活用を可能にし、快適性を維持しながら、建物の脱炭素化を通してサスティナブルな社会実現に取り組んでいます。AIやIoT技術を活用することで、省エネ、省力、省人といった効率促進に加え、利用者体験やウェルビーイングを自立的に向上し、オートノマスビル実現を目指します。

調査概要：
調査対象 ：日本国内、週1回以上オフィスに出社して働く20～59歳のビジネスパーソン男女500 人
調査期間 ：2024年6月
調査方法 ：インターネット調査
実施委託先 ：株式会社ジャストシステム（ネットリサーチサービス「Fastask」にて実施）

ジョンソンコントロールズ　インターナショナルについて
ジョンソンコントロールズ（NYSE:JCI）は、人々の生活空間や職場、文教施設からエンタメ施設まであらゆる環境を変革しています。スマートで、健康的かつサスティナブルな建物環境を実現するビルテクノロジーのグローバルリーダーとして、建物のパフォーマンスを再定義し、人と空間、地球にとってより良い未来を実現することを使命としています。約140年にわたり築き上げたイノベーションの歴史は、ヘルスケア、教育、データセンター、空港、スタジアム、工場など多様な施設の未来を形作るOpenBlueデジタルソリューションパッケージを生みました。全世界150ヵ国以上、10万人のエキスパートで構成されるグローバルチームが提供する、ビルテクノロジー製品、ソフトウェア、サービスソリューションのラインナップは世界でも類を見ない広範さで、いくつかのブランドは業界内でも高い名声を得ています。

ジョンソンコントロールズ日本法人について
ジョンソンコントロールズ株式会社は、ジョンソンコントロールズ インターナショナル（Johnson Controls　International, Plc.）の日本法人（本社： 東京都渋谷区、 代表取締役社長：吉田　浩）です。建物のライフサイクルを通じた効率化を促進する中央監視、自動制御機器、空調冷熱機器、冷凍機、セキュリティシステムの設計、施工、保守、ならびに運用コンサルティングを提供しています。国内での導入業種はオフィスビル、商業施設、医療機関、教育機関、スポーツ施設、交通機関など多岐にわたり、数多くのランドマーク的存在の建物における施工実績があります。1971年6月設立。国内45事業拠点。詳細は www.johnsoncontrols.co.jp をご覧いただくか、Facebookで https://www.facebook.com/johnsoncontrols.jp.be/
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本件に関するお問合わせ先
≪報道関係の方々からのお問い合わせ先≫
ジョンソンコントロールズ株式会社
広報室:村井、平野
TEL: 03-5738-6054 FAX: 03-5738-6508
E-MAIL: jp.pr@jci.com

ジョンソンコントロールズ 広報代理
MSL（MMS コミュニケーションズ株式会社）
花坂 / カードゥーシュ / 田中
johnsoncontrolsjapan_pr@mslgroup.com