早産児、注意の切り替え機能の弱さ…認知機能に関連

修正齢12か月時点で一部の早産児は注意を切り替える機能に弱さを抱えており、その機能が弱い児ほど18か月時点の認知機能や社会性の発達が遅れやすいことが、京都大学等の研究グループが2021年1月10日に公表した研究結果から明らかになった。

　日本では近年、早産児の出生率が高い水準にある。欧米の大規模コホート調査から、早産児では学齢期以降に注意欠如・多動症（ADHD）等の発達障害と診断されるリスクが、満期産児と比べて高いことが示されている。しかし、早産児において注意に関わる問題のリスクが乳児期の時点で特定できるかどうかについては解明されていなかった。

　今回、明和政子氏（京都大学教育学研究科教授）、河井昌彦氏（同医学研究科病院教授）、新屋裕太氏（東京大学特任助教）らの研究グループは、早産児において注意に関わる問題のリスクが乳児期の時点で特定できるかどうかについて明らかにするため「アイトラッカーを用いた注意機能の定量的分析」を行った。早産児27名（在胎32週未満12名、在胎32～37週未満15名）、満期産児25名を対象にアイトラッカーを用いた注意機能を評価する課題を行い、発達予後を追跡調査した。

　この課題では、ターゲットが現れる位置（左右）をある時点で変更（スイッチ）した際に、それ以前の位置への注意（固執的な注視）を抑制し、新しい位置に注意を切り替えることができるかを評価する。

　さらに、修正齢18か月に達した時点で、標準化された新版K式発達検査で認知機能や言語・社会性発達を評価した。また、世界で広く用いられている「乳幼児の行動のチェックリスト（ECBQ）」を保護者に回答してもらい、日常場面での注意や行動についても評価した。

　その結果、修正齢12か月時点において、一部の早産児（在胎週数32週未満）では注意を切り替える機能に弱さを抱えていることがわかった。さらに、その機能が弱い児ほど、18か月時点の認知機能や社会性の発達が遅れやすく、注意の切り替えが必要な日常場面でも困難を抱えやすい、という新たな事実を見出した。

　この研究結果によって、周産期に経験する環境の差異が、乳児期の注意を切り替える機能の発達に影響すること、さらに修正齢12か月時点の注意を切り替える機能の弱さが、幼児期以降の認知機能や社会性発達のリスクを予測する可能性が示された。

　研究グループは、「これからも基礎研究による知見を積み重ねることで、早産児をはじめとするリスク児の発達過程の科学的理解や、よりよい発達環境の構築につなげていきたい」としている。