女性の約4割は「あること」ができる男性と結婚したい、結婚相手に重視していることは？

働く女性が結婚や出産後も自分らしく仕事を続けられることの実現は、社会全体の大きな課題といえます。そこで、実際に働く女性たちはどう考えているのかを、博報堂キャリジョ研が実施した「結婚・育児における働き方意識調査」をもとにひも解くとともに、さら男性の意見や男女の違いを見ていきます。

結婚・育児と働き方に対する20〜50代男女の意識を調査

「博報堂キャリジョ研」は、働く女性（キャリジョ）を研究する有志で立ち上げられた博報堂および博報堂DYメディアパートナーズの社内プロジェクト。 「結婚・育児における働き方意識調査」では、社会課題となっている働く女性の結婚・育児について、一緒に仕事をしている男性にまで調査対象を広げ、全国の20代〜50代の男女2,000人を対象に実施しています。その結果、性別だけではなく年代でも意識の差があることがわかりました。

結婚後も半数以上が「今と同じペースで働きたい」

まず、「結婚後、どのように働きたいか」を未婚者に聞いた結果を見てみましょう。

「今と同じペースで働きたい」と回答した人が男女ともに最多でしたが、男性では65.6％だったのに対し、女性では55.6％と10ポイントの差がありました。とくに20代では、男女ともに全体の平均より「今と同じペースで働きたい」と考えている人の割合が多く（20代女性58.8％／20代男性68.6％）、結婚はキャリアに影響を及ぼすことはないと考えている人が多いようです。

あなたは結婚後、どのように働きたいですか？※未婚者ベース博報堂キャリジョ研「結婚・育児における働き方意識調査」より

女性の多くは出産後「今より緩いペースで働きたい」

同じく未婚者を対象にした「子どもが生まれた後、どのように働きたいか」という設問では、男女での違いが表われる結果になりました。

男性は「今と同じペースで働きたい」（54.3％）という人が「今よりも緩いペースで働きたい」（31.2％）という人よりも多いのに対し、女性は「今より緩いペースで働きたい」（49.1％）が「今と同じペースで働きたい」（24.7％）より多くなっています。

一方、男女の違いとは別に、年代での違いも見られました。「今よりも緩いペースで働きたい」と回答した人が、20代女性では約6割に上るうえ、20代男性も約4割の人がこれを選択しています。20代の傾向として、今より少し仕事量を減らしてでも、夫婦揃って子育てをしていきたいという意識があるのかもしれません。

あなたは子どもが生まれた後、どのように働きたいですか？※未婚者ベース博報堂キャリジョ研「結婚・育児における働き方意識調査」より

20代女性の7割が「出産育児関連の制度が整った」会社を希望

子どもが生まれた後の働き方には、どのような職場であるかも大いに関係するものです。「出産育児関連の制度や整っている会社で働きたい」と希望している人は、女性全体で50.5％、男性全体はそれよりも低く、36.1％でした。

また、20代の回答を見てみると、20代女性では70.7％、20代男性でも49.6％となっており、いずれも全体よりも割合が高くなっています。若い世代では男女ともに、育児関連の制度が整った職場を希望する人が多数派になりつつあることがうかがえます。「夫婦が揃って育児をしていくことが当たり前」という意識が若い世代に広まっているのかもしれません。

博報堂キャリジョ研「結婚・育児における働き方意識調査」より

結婚後の家計は夫婦で支えるのが主流

結婚後の働き方として、男女とも「今と同じペースで働きたい」と考える人が多数派であるのを確認しましたが、結婚後に主に家計を支えるのは男性だと思う人は、男女ともに1割程度と少ないこともわかりました。

基本的には、結婚後も女性も現在のキャリアを続けて、お互いに支え合うという考え方が一般的になっているようです。

博報堂キャリジョ研「結婚・育児における働き方意識調査」より

「家事や育児を分担できる相手と結婚したい」を選んだ人は、男性より女性が20ポイント以上も多く、男女で違いが見られました。とくに20代女性では4割以上がこれを選んでいます。一方で、男女に意識に少し乖離が見られるのが気になる点でしょう。

博報堂キャリジョ研「結婚・育児における働き方意識調査」より

まとめ

今回の調査結果からうかがえるのは、より若い世代では結婚・育児と働き方に従来見られてきた性差の意識が弱くなっているということでしょう。その一方で、結婚後の家事分担に対して、男性は若い世代でもまだ、家事を主体的に考える意識が弱いようでもあります。出産は女性だけが行うことなので、子育てにおける役割の中心を女性が担うことになりやすく、その後の社会復帰にはまだまだ壁があることも事実です。仕事と結婚・育児を両立できる社会にするために、意識の変化や制度の整備などがまだまだ求められています。

（マイナビ子育て編集部）

※画像はイメージです

調査概要

■結婚・育児における働き方意識調査／博報堂キャリジョ研調査地域：全国調査対象：20代〜50代の働く男女調査時期：2022年10月14日〜21日有効回答数：2,000サンプル（男性400人／女性1,600人）

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