来年の就活する学生は準備に積極的! キャリアへの意識は低学年にも拡大傾向
2024年5月26日（日）8時27分 マイナビニュース
マイナビの調査で、2026年卒の学生の就活準備状況が前年以上に活発になっていることが見えてきました。
人手不足で売り手市場の傾向が強まり、就活生優位の状況が続いているとはいえ、満足のいく就活をして、少しでも自分の希望条件に合った職場を求める就活生の積極的な姿勢がうかがえます。
今回は、「マイナビ2026年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査(4月)」をもとに、26年卒の就活生の活動状況と、低学年のキャリア形成意識をレポートします。
インターンシップ・仕事体験の参加状況は4月時点で昨年越え
インターンシップ・仕事体験の参加状況を聞いた質問では、4月単月に参加した学生の割合は9.3%で、4月以前を含めて参加した経験がある学生の割合は18.3%でした。
この調査については前年が6月からの実施でしたので、4月時点の前年の正確な数値は不明ですが、前年6月の調査結果を基に、累計参加率から単月参加率を差し引いて5月時点の累計参加率を推計すると13.3%であったことから、前年5月時点の数値を、今年は4月時点で上回っていることがわかります。
これらの状況から推察すると、26年卒の学生については前年以上に就活準備期間における活動が活発になっていると考えられます。
同調査では、今後のインターンシップ・仕事体験への参加方針についても聞いています。
結果を見ると、「期間が長い(5日以上)の就業体験のあるプログラムを中心に参加していきたい」が16.2%で最多となりました。
25年卒では「期間が短い2〜3日程度の就業体験のあるプログラムを中心に参加していきたい」が最多でしたので、26卒では長期開催のプログラムを希望する割合が前年より増えているようです。
新定義インターンシップに対する理解不足が露わに
「期間が長い(5日以上)の就業体験のあるプログラム」への関心は高まっているとはいえ、25年卒から定義が改正された「インターンシップ」に対する理解はまだまだ不十分なようで、同調査によると、25年卒からインターンシップの定義が改正されたことについて、「知らなかった」と回答した学生が46.7％いることがわかりました。
新定義インターンシップでは、実施日数、実施時期、対象学生、そして学生情報の採用活動への活用の可否などが、キャリア形成の内容ごとに細かく定められているので、その違いを正確に理解して参加することが重要です。
26年卒だけではなく低学年も含めて、インターンシップに関する制度改正の意義や各キャリア形成活動の目的や内容などについて、さらなる周知が必要かと思われます。
低学年のキャリア形成活動に対する意識が向上
インターンシップや仕事体験など、キャリア形成活動に対する意識は、低学年にも浸透しつつあるようで、大学1、2年時に、オープンカンパニー型プログラムや大学の授業で実施されるキャリア教育(講義)などのキャリア形成活動に参加したかどうかを調査したところ、47.2%(前年より4.5ポイント増加)の学生が参加経験があると答えました。
参加したプログラムの内訳については、「大学の授業で実施されるキャリア教育(講義)」が23.9%で最多。次いで、「大学が主催するオープン・カンパニー型プログラム(業界・企業による説明会・イベント)」が18.7%。「企業が主催するオープン・カンパニー型プログラム(業界・企業による説明会・イベント)」が11.3%となりました。
その他のプログラムを含めて、調査したほとんどの項目で前年より増加しており、将来を見据えたキャリア形成に対する意識は低学年にも広がりつつある状況がうかがえます。
今回は、「マイナビ2026年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査(4月)」をもとに、26卒就活生の活動状況と、低学年のキャリア形成意識を探りました。
26卒の学生については、25卒の学生以上にインターンシップや仕事体験に参加し、積極的に就活準備に取り組んでいるようです。
また、キャリア形成意識が低学年にも広がりつつあるようで、キャリア教育の授業やオープン・カンパニー型プログラムを通じて、キャリア形成に取り組む学生が増えているようです。
吉本隆男 よしもと・たかお キャリアライター&就活アドバイザー1960年大阪生まれ。1990年毎日コミュニケーションズ(現：マイナビ)入社。採用広報ツールの制作を幅広く手がけ、その後、パソコン雑誌、転職情報誌の編集長を務める。2015〜2018年まで就職情報サイト「マイナビ」の編集長を務めた後、地域創生をテーマとした高校生向けキャリア教育プログラムの開発に従事。2020年定年退職を機にキャリアライター&就活アドバイザーとして独立。日本キャリア開発協会会員(CDA)、国家資格キャリアコンサルタント。著書に『保護者に求められる就活支援』(2019年/マイナビ出版) この著者の記事一覧はこちら
人手不足で売り手市場の傾向が強まり、就活生優位の状況が続いているとはいえ、満足のいく就活をして、少しでも自分の希望条件に合った職場を求める就活生の積極的な姿勢がうかがえます。
今回は、「マイナビ2026年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査(4月)」をもとに、26年卒の就活生の活動状況と、低学年のキャリア形成意識をレポートします。
インターンシップ・仕事体験の参加状況は4月時点で昨年越え
インターンシップ・仕事体験の参加状況を聞いた質問では、4月単月に参加した学生の割合は9.3%で、4月以前を含めて参加した経験がある学生の割合は18.3%でした。
この調査については前年が6月からの実施でしたので、4月時点の前年の正確な数値は不明ですが、前年6月の調査結果を基に、累計参加率から単月参加率を差し引いて5月時点の累計参加率を推計すると13.3%であったことから、前年5月時点の数値を、今年は4月時点で上回っていることがわかります。
これらの状況から推察すると、26年卒の学生については前年以上に就活準備期間における活動が活発になっていると考えられます。
同調査では、今後のインターンシップ・仕事体験への参加方針についても聞いています。
結果を見ると、「期間が長い(5日以上)の就業体験のあるプログラムを中心に参加していきたい」が16.2%で最多となりました。
25年卒では「期間が短い2〜3日程度の就業体験のあるプログラムを中心に参加していきたい」が最多でしたので、26卒では長期開催のプログラムを希望する割合が前年より増えているようです。
新定義インターンシップに対する理解不足が露わに
「期間が長い(5日以上)の就業体験のあるプログラム」への関心は高まっているとはいえ、25年卒から定義が改正された「インターンシップ」に対する理解はまだまだ不十分なようで、同調査によると、25年卒からインターンシップの定義が改正されたことについて、「知らなかった」と回答した学生が46.7％いることがわかりました。
新定義インターンシップでは、実施日数、実施時期、対象学生、そして学生情報の採用活動への活用の可否などが、キャリア形成の内容ごとに細かく定められているので、その違いを正確に理解して参加することが重要です。
26年卒だけではなく低学年も含めて、インターンシップに関する制度改正の意義や各キャリア形成活動の目的や内容などについて、さらなる周知が必要かと思われます。
低学年のキャリア形成活動に対する意識が向上
インターンシップや仕事体験など、キャリア形成活動に対する意識は、低学年にも浸透しつつあるようで、大学1、2年時に、オープンカンパニー型プログラムや大学の授業で実施されるキャリア教育(講義)などのキャリア形成活動に参加したかどうかを調査したところ、47.2%(前年より4.5ポイント増加)の学生が参加経験があると答えました。
参加したプログラムの内訳については、「大学の授業で実施されるキャリア教育(講義)」が23.9%で最多。次いで、「大学が主催するオープン・カンパニー型プログラム(業界・企業による説明会・イベント)」が18.7%。「企業が主催するオープン・カンパニー型プログラム(業界・企業による説明会・イベント)」が11.3%となりました。
その他のプログラムを含めて、調査したほとんどの項目で前年より増加しており、将来を見据えたキャリア形成に対する意識は低学年にも広がりつつある状況がうかがえます。
今回は、「マイナビ2026年卒 大学生インターンシップ・就職活動準備実態調査(4月)」をもとに、26卒就活生の活動状況と、低学年のキャリア形成意識を探りました。
26卒の学生については、25卒の学生以上にインターンシップや仕事体験に参加し、積極的に就活準備に取り組んでいるようです。
また、キャリア形成意識が低学年にも広がりつつあるようで、キャリア教育の授業やオープン・カンパニー型プログラムを通じて、キャリア形成に取り組む学生が増えているようです。
吉本隆男 よしもと・たかお キャリアライター&就活アドバイザー1960年大阪生まれ。1990年毎日コミュニケーションズ(現：マイナビ)入社。採用広報ツールの制作を幅広く手がけ、その後、パソコン雑誌、転職情報誌の編集長を務める。2015〜2018年まで就職情報サイト「マイナビ」の編集長を務めた後、地域創生をテーマとした高校生向けキャリア教育プログラムの開発に従事。2020年定年退職を機にキャリアライター&就活アドバイザーとして独立。日本キャリア開発協会会員(CDA)、国家資格キャリアコンサルタント。著書に『保護者に求められる就活支援』(2019年/マイナビ出版) この著者の記事一覧はこちら
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