Job総研による『2023年 忘年会意識調査』を実施 実施5割超え コロナ前の水準に回復も“必要性”には賛否
2023年11月20日（月）10時46分 PR TIMES
〜 参加意欲は20代が最多 “上司へのお酌”不要論 変わる酒宴 〜
キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ(※1)」を開発・運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：森宏記 以下「ライボ」）の調査機関『Job総研(※2)』は、1,037人の社会人男女を対象に「2023年 忘年会意識調査」を実施しました。
同調査はコロナ禍前の2019年を含めた過去4年の忘年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の忘年会文化と今後の実施必要性及びその理由などを調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-5f90548b27d1160f5863-0.png ]
【衰退する忘年会の文化】
今年の5月にコロナウイルスが5類感染症の位置付けとなった日本では、約4年の時を経てマスク着用義務や公共の場での感染対策の緩和が見られました。そして今年も忘年会シーズンを迎えようとしている中、過去2年のJob総研の調査結果(※3)では、忘年会の必要性について賛否が分かれ、2021年はコロナ禍で実施が激減した忘年会が2022年には微増傾向となるものの感染懸念で参加意欲は低い状態にあることがわかっています。5類移行後初の開催シーズンということに加え、コロナ禍を経てコミュニケーションのあり方も変化する昨今で、今年の開催状況や忘年会に対する社会人の意識はどのように変化しているのでしょうか。
そこでJob総研では1,037人の社会人男女を対象に、コロナ禍前の2019年を含めた過去4年の忘年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の忘年会文化と今後の実施必要性及びその理由などを調査した「2023年 忘年会意識調査」を実施しました。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/13597/table/189_1_165047e1bc4f9158cb04c7f6a11d72d3.jpg ]
【忘年会実施推移と今年の実施有無】
回答者全体の1,037人にコロナ禍前後の忘年会実施の有無を聞くと、職場忘年会の実施はコロナ禍前の2019年では58.1%だったものが、コロナ禍に入った2020年に14.8%まで減少し、2021年には17.8%と微増、2022年に入ると27.2%と回復傾向にあり、今年の職場忘年会の実施有無（未定を除く）では、「開催あり」が52.3%、「なし」が47.7%で、4年ぶりに実施率が過半数を超える結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-287fb9caa5cb987bbfa6-8.png ]
【参加意欲】
回答者全体の1,037人に今年の職場忘年会への参加意欲を聞くと「参加したい派」は55.8%で過半数を占め、内訳は「とても参加したい」15.9%、「参加したい」17.0%、「どちらかといえば参加したい」22.9%でした。年代別の回答では20代の「参加したい派」が61.5%で最多となり、次いで30代が54.9%、50代が52.9%、40代が51.1%の結果になりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-c417046e4b667dfbf0c6-8.png ]
【参加/不参加の理由】
今年勤務先の忘年会に参加意欲がある579人にその理由を聞くと「職場の人とコミュニケーション」が50.9%で最多となり、次いで「上司との関係構築」が31.3%、「同僚との関係構築」が24.5%と、上位3つの回答となりました。一方、参加意欲がない458人にその理由を聞くと「気を使うのが疲れる」が36.7%で最多となり、次いで「特に必要性を感じない」が33.8%、「経済的な負担が気になる」が33.2%と、上位3つの回答となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-71b07626e780b2d112f4-0.png ]
※更に詳細な集計データは別紙の「2023年 忘年会意識調査 報告書」をご参照ください(※4)
【職場忘年会の必要性】
回答者全体の1,037人に職場での忘年会の必要性を聞くと「必要ない派」が50.3%で過半数を占め、内訳は「全く必要ない」21.6%、「必要ない」14.7%、「どちらかといえば必要ない」14.0%でした。同回答者に忘年会で不要だと思うことを聞くと、「部下が上司にお酒を注ぐ」が48.6%で最多となり、次いで「グラスが空いた人に次の飲み物を聞く」が43.3%、「席順を気にする」が39.0%と、上位3つの回答となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-e4b7ec8c271792852fa2-0.png ]
【今後の実施予想と忘年会文化の賛否】
回答者全体の1,037人に今後忘年会を開催する企業は増えると思うかを聞くと、「増えると思う派」の予想は71.1%で過半数を占め、内訳は「とても増えると思う」22.7%、「増えると思う」23.6%、「どちらかといえば増えると思う」24.8%でした。同回答者に今後の日本の忘年会文化の必要性を聞くと、「必要だと思う派」は52.7%で過半数を占め、内訳は「とても必要だと思う」14.8%、「必要だと思う」12.2%、「どちらかといえば必要だと思う」25.7%でした。
[画像6: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-ebd3206a177619508490-8.png ]
【必要/不要の理由】
忘年会文化が必要と回答した546人にその理由を聞くと「職場の人とコミュニケーションが取れるから」が53.1%で最多となり、次いで「普段関わらない人と交流ができるから」が43.0%、「職場の仲間への労い」が20.9%と、上位3つの回答となりました。忘年会文化が不要と回答した491人にその理由を聞くと「交流を飲みの場にこだわる必要がないと思うから」が46.4%で最多となり、次いで「経済的な負担になるから」が42.8%、「プライベートを優先したほうがいいと思うから」が38.7%と、上位3つの回答となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-d374bb1b254978b4fa1c-0.png ]
※更に詳細な集計データは別紙の「2023年 忘年会意識調査 報告書」をご参照ください(※4)
【回答者自由記述コメント】
コロナ明けの職場忘年会の必要性ついて、賛否が分かれるコメントが見られました
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/13597/table/189_2_e90b3e18bee7131ec0439916b6a3d39b.jpg ]
※その他、忘年会に関するコメントは下記「JobQ Town」にて確認いただけます。
https://job-q.me/27192
【調査まとめ】
今回実施した「2023年 忘年会意識調査」では、コロナ5類移行後初の忘年会時期にあたる今年の実施率は全体の5割と、コロナ禍をまたぎ4年ぶりに実施率が過半数を超える結果でした。また全体の7割が今後忘年会を実施する企業は「増えると思う」と回答し、今年の職場忘年会への参加意欲でも5割強が「ある」を回答していることから、忘年会の実施率やその参加意欲は昨年と比較して大きく上昇していることがわかりました。この集計結果を年代別で見るとコロナ禍前後で就職を経験した20代で最も高い傾向がみられています。
”参加派”は、「上司や同僚とのコミュニケーション」を目的とする人が多数である一方、”不参加派”は「気使い疲れ」や「経済負担への懸念」の理由が上位を占める結果となりました。コロナ5類移行後初の開催ということもあり、対面の忘年会を通してオンラインでは構築しきれなかった関係の再構築を図ろうする姿勢が見られる中、昨今の物価高を受け金銭面への懸念も拭えない状況であることが読み取れます。
忘年会への参加意欲は高いものの、半数が職場の忘年会は「必要はない」と回答し、特に「ドリンクや席順への気配り」が不要という回答が多数でした。とはいえ、全体の過半数以上が今後も日本の職場での忘年会文化は「必要だと思う派」を示し、必要な理由では「コミュニケーション」に加え、「仲間への労い」が上位回答となる一方、不要な理由では「飲みの場へのこだわりの低さ」や「経済的な負担」が顕著となりました。
仕事を円滑に進めるためにも職場での交流は一定必要と考える回答がある一方で、昭和や平成世代では比較的一般的だった「飲み会=上司に気を使う場」とする考え方が、令和世代では不要と考えられており、忘年会の風潮が変化する傾向が見られています。
コロナが始まった2019年以降忘年会の実施率が急激に減少し、忘年会そのものの必要性が問われた近年でしたが、コロナ5類移行後初になる今年は改めてその必要性を実感している傾向が見られ、その実施率も参加意欲も今後の忘年会文化への賛否にも回復傾向が見られたことから、今後はさらに忘年会文化が盛り上がり、コロナ前の実施率にまで回復することが予測できる調査結果になりました。
ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
[画像8: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-4d80cb60fd683a1b2acb-7.png ]
株式会社ライボ コミュニケーション戦略部 部長
広報グループ長兼「Job総研室長」
堀 雅一（ほり まさかず）
2021年にJob総研を立ち上げ、その後”働く社会人や就活生”を中心に様々な観点から意識や行動などについて調査研究を実施。市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで働く社会人や就活生の選択機会に貢献する事を目的としている。
またJob総研の調査をもとに各大学で「キャリア設計」の授業を実施する他、多くのメディアでキャリアや働き方など社会との関連などを解説している。
※取材についてのお問い合わせはプレスリリース最下部にある連絡先からお願いします
【(※4) 2023年 忘年会意識調査 報告書】
https://job-q.me/articles/15454
【(※3) 忘年会意識調査 報告書】
・2021年版（2021年11月15日公開）
https://laibo.jp/info/20211115-2/
・2022年版（2022年11月14日公開）
https://laibo.jp/info/20221114/
【(※2)Job総研について】
Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
【(※1)JobQについて】
「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は40万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQ”職場”に関するQ&A
https://job-q.me/tags/22101
【会社概要】
会社名 ：株式会社ライボ
設立 ：2015年2月3日
代表取締役 ：森 宏記（もり こうき）
所在地 ：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容 ：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社 ：2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ ：https://laibo.jp/
JobQ Town ：https://job-q.me/
【報道関係者様お問い合わせ先】
株式会社ライボ 広報担当：堀 雅一
Tel ：03-6416-1760
Fax ：03-6416-0503
携帯直通 ：080-4193-1810
Mail ：masakazu.hori@laibo.jp
問い合わせフォーム：https://laibo.jp/contact_press/
※現在主にテレワークの勤務形態をとっておりますので、誠に勝手ながらお問い合わせは携帯直通かメール及び問い合わせフォームよりお願い致します
【プレスリリース原稿】
https://prtimes.jp/a/?f=d13597-189-1d0456c9f58279d84377b8ece61f98b5.pdf
キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ(※1)」を開発・運営する株式会社ライボ（本社:東京都渋谷区 代表取締役：森宏記 以下「ライボ」）の調査機関『Job総研(※2)』は、1,037人の社会人男女を対象に「2023年 忘年会意識調査」を実施しました。
同調査はコロナ禍前の2019年を含めた過去4年の忘年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の忘年会文化と今後の実施必要性及びその理由などを調査しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-5f90548b27d1160f5863-0.png ]
【衰退する忘年会の文化】
今年の5月にコロナウイルスが5類感染症の位置付けとなった日本では、約4年の時を経てマスク着用義務や公共の場での感染対策の緩和が見られました。そして今年も忘年会シーズンを迎えようとしている中、過去2年のJob総研の調査結果(※3)では、忘年会の必要性について賛否が分かれ、2021年はコロナ禍で実施が激減した忘年会が2022年には微増傾向となるものの感染懸念で参加意欲は低い状態にあることがわかっています。5類移行後初の開催シーズンということに加え、コロナ禍を経てコミュニケーションのあり方も変化する昨今で、今年の開催状況や忘年会に対する社会人の意識はどのように変化しているのでしょうか。
そこでJob総研では1,037人の社会人男女を対象に、コロナ禍前の2019年を含めた過去4年の忘年会実施推移と今年の実施有無、また今年の参加意欲とその理由や、職場の忘年会文化と今後の実施必要性及びその理由などを調査した「2023年 忘年会意識調査」を実施しました。
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/13597/table/189_1_165047e1bc4f9158cb04c7f6a11d72d3.jpg ]
【忘年会実施推移と今年の実施有無】
回答者全体の1,037人にコロナ禍前後の忘年会実施の有無を聞くと、職場忘年会の実施はコロナ禍前の2019年では58.1%だったものが、コロナ禍に入った2020年に14.8%まで減少し、2021年には17.8%と微増、2022年に入ると27.2%と回復傾向にあり、今年の職場忘年会の実施有無（未定を除く）では、「開催あり」が52.3%、「なし」が47.7%で、4年ぶりに実施率が過半数を超える結果となりました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-287fb9caa5cb987bbfa6-8.png ]
【参加意欲】
回答者全体の1,037人に今年の職場忘年会への参加意欲を聞くと「参加したい派」は55.8%で過半数を占め、内訳は「とても参加したい」15.9%、「参加したい」17.0%、「どちらかといえば参加したい」22.9%でした。年代別の回答では20代の「参加したい派」が61.5%で最多となり、次いで30代が54.9%、50代が52.9%、40代が51.1%の結果になりました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-c417046e4b667dfbf0c6-8.png ]
【参加/不参加の理由】
今年勤務先の忘年会に参加意欲がある579人にその理由を聞くと「職場の人とコミュニケーション」が50.9%で最多となり、次いで「上司との関係構築」が31.3%、「同僚との関係構築」が24.5%と、上位3つの回答となりました。一方、参加意欲がない458人にその理由を聞くと「気を使うのが疲れる」が36.7%で最多となり、次いで「特に必要性を感じない」が33.8%、「経済的な負担が気になる」が33.2%と、上位3つの回答となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-71b07626e780b2d112f4-0.png ]
※更に詳細な集計データは別紙の「2023年 忘年会意識調査 報告書」をご参照ください(※4)
【職場忘年会の必要性】
回答者全体の1,037人に職場での忘年会の必要性を聞くと「必要ない派」が50.3%で過半数を占め、内訳は「全く必要ない」21.6%、「必要ない」14.7%、「どちらかといえば必要ない」14.0%でした。同回答者に忘年会で不要だと思うことを聞くと、「部下が上司にお酒を注ぐ」が48.6%で最多となり、次いで「グラスが空いた人に次の飲み物を聞く」が43.3%、「席順を気にする」が39.0%と、上位3つの回答となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-e4b7ec8c271792852fa2-0.png ]
【今後の実施予想と忘年会文化の賛否】
回答者全体の1,037人に今後忘年会を開催する企業は増えると思うかを聞くと、「増えると思う派」の予想は71.1%で過半数を占め、内訳は「とても増えると思う」22.7%、「増えると思う」23.6%、「どちらかといえば増えると思う」24.8%でした。同回答者に今後の日本の忘年会文化の必要性を聞くと、「必要だと思う派」は52.7%で過半数を占め、内訳は「とても必要だと思う」14.8%、「必要だと思う」12.2%、「どちらかといえば必要だと思う」25.7%でした。
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【必要/不要の理由】
忘年会文化が必要と回答した546人にその理由を聞くと「職場の人とコミュニケーションが取れるから」が53.1%で最多となり、次いで「普段関わらない人と交流ができるから」が43.0%、「職場の仲間への労い」が20.9%と、上位3つの回答となりました。忘年会文化が不要と回答した491人にその理由を聞くと「交流を飲みの場にこだわる必要がないと思うから」が46.4%で最多となり、次いで「経済的な負担になるから」が42.8%、「プライベートを優先したほうがいいと思うから」が38.7%と、上位3つの回答となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-d374bb1b254978b4fa1c-0.png ]
※更に詳細な集計データは別紙の「2023年 忘年会意識調査 報告書」をご参照ください(※4)
【回答者自由記述コメント】
コロナ明けの職場忘年会の必要性ついて、賛否が分かれるコメントが見られました
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/13597/table/189_2_e90b3e18bee7131ec0439916b6a3d39b.jpg ]
※その他、忘年会に関するコメントは下記「JobQ Town」にて確認いただけます。
https://job-q.me/27192
【調査まとめ】
今回実施した「2023年 忘年会意識調査」では、コロナ5類移行後初の忘年会時期にあたる今年の実施率は全体の5割と、コロナ禍をまたぎ4年ぶりに実施率が過半数を超える結果でした。また全体の7割が今後忘年会を実施する企業は「増えると思う」と回答し、今年の職場忘年会への参加意欲でも5割強が「ある」を回答していることから、忘年会の実施率やその参加意欲は昨年と比較して大きく上昇していることがわかりました。この集計結果を年代別で見るとコロナ禍前後で就職を経験した20代で最も高い傾向がみられています。
”参加派”は、「上司や同僚とのコミュニケーション」を目的とする人が多数である一方、”不参加派”は「気使い疲れ」や「経済負担への懸念」の理由が上位を占める結果となりました。コロナ5類移行後初の開催ということもあり、対面の忘年会を通してオンラインでは構築しきれなかった関係の再構築を図ろうする姿勢が見られる中、昨今の物価高を受け金銭面への懸念も拭えない状況であることが読み取れます。
忘年会への参加意欲は高いものの、半数が職場の忘年会は「必要はない」と回答し、特に「ドリンクや席順への気配り」が不要という回答が多数でした。とはいえ、全体の過半数以上が今後も日本の職場での忘年会文化は「必要だと思う派」を示し、必要な理由では「コミュニケーション」に加え、「仲間への労い」が上位回答となる一方、不要な理由では「飲みの場へのこだわりの低さ」や「経済的な負担」が顕著となりました。
仕事を円滑に進めるためにも職場での交流は一定必要と考える回答がある一方で、昭和や平成世代では比較的一般的だった「飲み会=上司に気を使う場」とする考え方が、令和世代では不要と考えられており、忘年会の風潮が変化する傾向が見られています。
コロナが始まった2019年以降忘年会の実施率が急激に減少し、忘年会そのものの必要性が問われた近年でしたが、コロナ5類移行後初になる今年は改めてその必要性を実感している傾向が見られ、その実施率も参加意欲も今後の忘年会文化への賛否にも回復傾向が見られたことから、今後はさらに忘年会文化が盛り上がり、コロナ前の実施率にまで回復することが予測できる調査結果になりました。
ライボでは今後も就職・転職・働き方などに関連する様々な調査を実施し、リアルで透明度の高い情報を発信することで個が活躍する社会の実現を目指してまいります。
[画像8: https://prtimes.jp/i/13597/189/resize/d13597-189-4d80cb60fd683a1b2acb-7.png ]
株式会社ライボ コミュニケーション戦略部 部長
広報グループ長兼「Job総研室長」
堀 雅一（ほり まさかず）
2021年にJob総研を立ち上げ、その後”働く社会人や就活生”を中心に様々な観点から意識や行動などについて調査研究を実施。市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで働く社会人や就活生の選択機会に貢献する事を目的としている。
またJob総研の調査をもとに各大学で「キャリア設計」の授業を実施する他、多くのメディアでキャリアや働き方など社会との関連などを解説している。
※取材についてのお問い合わせはプレスリリース最下部にある連絡先からお願いします
【(※4) 2023年 忘年会意識調査 報告書】
https://job-q.me/articles/15454
【(※3) 忘年会意識調査 報告書】
・2021年版（2021年11月15日公開）
https://laibo.jp/info/20211115-2/
・2022年版（2022年11月14日公開）
https://laibo.jp/info/20221114/
【(※2)Job総研について】
Job総研は就職・転職やキャリア全般に関する研究や各種調査の実施により、市場の現状と未来を分析し、社会へ発信することで就転職関連市場に貢献する事を目的とし立ち上げられました。
就職・転職・働き方・ランキング・働く女性など多数のジャンルで信頼できる情報を発信していくことにより、就転職活動に役立てていただくことや、キャリアに関する不安や悩みを解決する一助として”個が活躍する社会により良い選択の機会”を提供し就転職市場に貢献してまいります。
【(※1)JobQについて】
「あなたが知りたい”働く”は誰かが知っている」をコンセプトに運営するJobQの累計登録者数は40万人を超え、キャリアや転職に関する情報交換と相談ができるサービスです。具体的な企業名を検索して、現役社員や元社員による口コミだけではなく、仕事全般に関する悩みや就職・転職への不安など漠然とした内容も含まれ、匿名によるユーザ同士でコミュニケーションを取りながら、より良い選択をつくる場になっています。
■JobQ”職場”に関するQ&A
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【会社概要】
会社名 ：株式会社ライボ
設立 ：2015年2月3日
代表取締役 ：森 宏記（もり こうき）
所在地 ：〒150-0043 東京都渋谷区道玄坂1丁目19-9第一暁ビル3階
事業内容 ：キャリアや転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」の企画・開発・運営
グループ会社 ：2019年3月1日 パーソルキャリア株式会社にグループイン
ホームページ ：https://laibo.jp/
JobQ Town ：https://job-q.me/
【報道関係者様お問い合わせ先】
株式会社ライボ 広報担当：堀 雅一
Tel ：03-6416-1760
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携帯直通 ：080-4193-1810
Mail ：masakazu.hori@laibo.jp
問い合わせフォーム：https://laibo.jp/contact_press/
※現在主にテレワークの勤務形態をとっておりますので、誠に勝手ながらお問い合わせは携帯直通かメール及び問い合わせフォームよりお願い致します
【プレスリリース原稿】
https://prtimes.jp/a/?f=d13597-189-1d0456c9f58279d84377b8ece61f98b5.pdf
