「Schoo for Business」DXスキル診断の無料提供を開始
2023年12月6日（水）14時16分 PR TIMES
個人・組織全体のDXの現在地を把握し、個々に最適な学びを提供
インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森 健志郎、以下「スクー」）が提供する法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は、無料で利用可能な新機能「DXスキル診断」をリリースしました。
個人、組織全体のDXに関する知識の現在地を把握し、診断結果に合わせてリコメンドされるスクーの授業で学習することで、個々に合わせた最適なDXスキルの習得を実現します。組織全体でのDX意識の向上や、デジタル人材の育成により組織の変革を支援してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-352e193cf97b96e2502a-0.jpg ]
新機能開発の背景
世界各国でデジタル化が加速する中、日本は世界デジタル競争力ランキングにおいて過去最低順位を記録（※1）するなど、日本のグローバルレベルでのデジタル化の遅れは明らかです。このような状況の中、2022年にはデジタル田園都市国家基本方針が閣議決定され、2026年度末までに国内の130万人のデジタル推進人材の育成を目指す指針が掲げられました。
企業でもデジタル人材の育成・確保のニーズが高まり、デジタル人材育成に必要な素養やスキルをまとめた指標「デジタルスキル標準」（※2）を指針とした人材育成の動きが加速しています。
一方、指標はあるものの企業内における個人や組織全体の、デジタル人材育成における現在地が分からず、今後必要な人材の定義や、個々人に適した育成方針が立てられないという新たな課題も生まれています。当社ではこれらの課題を解決するため、オンライン研修サービス「Schoo for Business」内に新たに「DXスキル診断」の機能をリリースしました。個人、組織のDXの現在地を明らかにし、個々に合った最適な学習を提供することで、学び続ける組織に伴走してまいります。
（※1）「World Competitiveness Ranking 2023」
https://www.imd.org/centers/wcc/world-competitiveness-center/rankings/world-competitiveness-ranking/
（※2）2022年12月、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が公開
DXスキル診断の概要
「DXスキル診断」は、法人向けオンライン研修「Schoo for Business」をご利用の企業様は無料で利用が可能な機能です。経済産業省のデジタル標準スキル（※2）に準拠した「DX基礎」とスクーオリジナルの「DX実践」で構成された全100問の診断で、個人、組織全体のDXスキルを可視化します。半年毎の定期診断を行うことで現在地と改善点を把握し、中長期的な組織の改革に活用いただけます。
▶︎お問い合わせ先：https://malp.schoo.jp/03_DX_LP.html?pr
[画像2: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-390215789ef36085dc71-1.jpg ]
＜DXスキル診断の特徴＞
１.相対的なDXスキルの把握が可能
診断結果を社内外問わず、全利用者の同年代、同職種の方との比較が可能です。相対的な自身の現在地を知ることで学習の動機付けを促します。また今後は、他社比較機能の追加も予定（※3）しており、自社と同程度の従業員規模の企業との比較や業種ごとの比較も可能になり、自社の現在地も相対的に可視化することも可能となります。（※3）2023年12月よりリリース予定
２.自分の強みや課題もグラフで可視化
診断結果に基づき、強みや課題をグラフで可視化。デジタルスキル標準をもとにDX推進人材に必要なスキルと定義された18項目に対し、自身の現在のスキルを分かりやすく表示します。
３.個々に合った最適な学習内容をリコメンド
抽出された強化したいスキルに合わせて、スクーが提供する約8000本の授業から、最適な学習をリコメンドします。半年毎の定期的な実施と「Schoo for Business」上で管理可能な学習状況の組み合わせで、学習データをもとに効果測定が可能です。診断〜学習まで一気通貫したサポートを行います。
事例のご紹介
DXスキル診断を先行してご利用いただいたコニカミノルタジャパン株式会社様。全社で実施し、現状のDXリテラシーを把握されたことが、DXに対する当事者意識・風土を変えていくトリガーになったとお話いただきました。以下より、取り組みの内容や効果を感じられた点について是非全文をご覧ください。
「社員のスキル習得だけでなく、全社のDX意識の底上げに活用。
『DXスキル診断』によって、会社の意識・風土に変化を」
▶URL：https://schoo.jp/biz/casestudy/61
[画像3: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-5bf09b36b021ea6a3047-2.jpg ]
その他／DX各種サービス
DXスキルの習得に向けて、より体系的・継続的に学びたい企業様向けに、以下のサービスもご用意しています。DXスキル診断で現在地を把握した後は、より組織の状態に合った学習内容や形式でのご支援も可能です。
１.「DX人材育成カリキュラム」
「デジタルスキル標準」に基づき、「DX基礎スキル」「DX実践スキル」についてオリジナルの学習体系をカリキュラム化しました。個人のレベルに合わせた体系的な学習が可能です。詳細は以下よりご覧ください。
▶︎URL：https://schoo.jp/news/2023/2023-03-22-17-00-00
[画像4: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-ebe961df426b20302361-3.jpg ]
２.SLP for DX（Sustainable Learning Program）データ分析・活用コース
データ集計・分析の実践力を身につける、3ヶ月間のオンライン学習プログラムです。オンデマンド動画学習と、専門講師によるライブセッションの組み合わせで効果的な学習が可能です。
実践型の課題の実施を通じて、データ分析を実務で活用できるところまで落とし込みます。経験者のスキルアップはもちろん、ライブセッションや講師によるチャットサポートもあるため、ITスキル初心者やIT業務未経験の方でも安心してご受講いただけます。
また、追加オプションで4ヶ月目以降、オンライン対面型の実践伴走継続も可能です。より実践的な学びを深めたい企業様にオススメのプログラムです。
▶︎各種お問い合わせ先：https://malp.schoo.jp/03_DX_LP.html?pr
「Schoo for Business」について
法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約8,000本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計3,500社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。
▼経済産業省後援「HRテクノロジー大賞」で「ラーニングサービス部門 優秀賞」を受賞
https://corp.schoo.jp/posts/m-fjpb05a
▼サービスに関するお問い合わせ先
https://schoo.jp/biz
株式会社Schooについて
「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ「Schoo（スクー）」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約8,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約100万人、導入企業実績は3,500社を突破。
2014年から約35の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」を提供開始。
全国約40の自治体との提携をはじめ、奄美大島と包括協定を行うなど地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。
会社名 ：株式会社Schoo（スクー）
代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 ：2011年10月3日
資本金 ：1億円
所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL：https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・https://schoo.jp/ （個人向けサイト）・https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・https://pencil.schoo.jp/（オウンドメディア）・https://note.com/schoo（公式note）
インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：森 健志郎、以下「スクー」）が提供する法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は、無料で利用可能な新機能「DXスキル診断」をリリースしました。
個人、組織全体のDXに関する知識の現在地を把握し、診断結果に合わせてリコメンドされるスクーの授業で学習することで、個々に合わせた最適なDXスキルの習得を実現します。組織全体でのDX意識の向上や、デジタル人材の育成により組織の変革を支援してまいります。
[画像1: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-352e193cf97b96e2502a-0.jpg ]
新機能開発の背景
世界各国でデジタル化が加速する中、日本は世界デジタル競争力ランキングにおいて過去最低順位を記録（※1）するなど、日本のグローバルレベルでのデジタル化の遅れは明らかです。このような状況の中、2022年にはデジタル田園都市国家基本方針が閣議決定され、2026年度末までに国内の130万人のデジタル推進人材の育成を目指す指針が掲げられました。
企業でもデジタル人材の育成・確保のニーズが高まり、デジタル人材育成に必要な素養やスキルをまとめた指標「デジタルスキル標準」（※2）を指針とした人材育成の動きが加速しています。
一方、指標はあるものの企業内における個人や組織全体の、デジタル人材育成における現在地が分からず、今後必要な人材の定義や、個々人に適した育成方針が立てられないという新たな課題も生まれています。当社ではこれらの課題を解決するため、オンライン研修サービス「Schoo for Business」内に新たに「DXスキル診断」の機能をリリースしました。個人、組織のDXの現在地を明らかにし、個々に合った最適な学習を提供することで、学び続ける組織に伴走してまいります。
（※1）「World Competitiveness Ranking 2023」
https://www.imd.org/centers/wcc/world-competitiveness-center/rankings/world-competitiveness-ranking/
（※2）2022年12月、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が公開
DXスキル診断の概要
「DXスキル診断」は、法人向けオンライン研修「Schoo for Business」をご利用の企業様は無料で利用が可能な機能です。経済産業省のデジタル標準スキル（※2）に準拠した「DX基礎」とスクーオリジナルの「DX実践」で構成された全100問の診断で、個人、組織全体のDXスキルを可視化します。半年毎の定期診断を行うことで現在地と改善点を把握し、中長期的な組織の改革に活用いただけます。
▶︎お問い合わせ先：https://malp.schoo.jp/03_DX_LP.html?pr
[画像2: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-390215789ef36085dc71-1.jpg ]
＜DXスキル診断の特徴＞
１.相対的なDXスキルの把握が可能
診断結果を社内外問わず、全利用者の同年代、同職種の方との比較が可能です。相対的な自身の現在地を知ることで学習の動機付けを促します。また今後は、他社比較機能の追加も予定（※3）しており、自社と同程度の従業員規模の企業との比較や業種ごとの比較も可能になり、自社の現在地も相対的に可視化することも可能となります。（※3）2023年12月よりリリース予定
２.自分の強みや課題もグラフで可視化
診断結果に基づき、強みや課題をグラフで可視化。デジタルスキル標準をもとにDX推進人材に必要なスキルと定義された18項目に対し、自身の現在のスキルを分かりやすく表示します。
３.個々に合った最適な学習内容をリコメンド
抽出された強化したいスキルに合わせて、スクーが提供する約8000本の授業から、最適な学習をリコメンドします。半年毎の定期的な実施と「Schoo for Business」上で管理可能な学習状況の組み合わせで、学習データをもとに効果測定が可能です。診断〜学習まで一気通貫したサポートを行います。
事例のご紹介
DXスキル診断を先行してご利用いただいたコニカミノルタジャパン株式会社様。全社で実施し、現状のDXリテラシーを把握されたことが、DXに対する当事者意識・風土を変えていくトリガーになったとお話いただきました。以下より、取り組みの内容や効果を感じられた点について是非全文をご覧ください。
「社員のスキル習得だけでなく、全社のDX意識の底上げに活用。
『DXスキル診断』によって、会社の意識・風土に変化を」
▶URL：https://schoo.jp/biz/casestudy/61
[画像3: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-5bf09b36b021ea6a3047-2.jpg ]
その他／DX各種サービス
DXスキルの習得に向けて、より体系的・継続的に学びたい企業様向けに、以下のサービスもご用意しています。DXスキル診断で現在地を把握した後は、より組織の状態に合った学習内容や形式でのご支援も可能です。
１.「DX人材育成カリキュラム」
「デジタルスキル標準」に基づき、「DX基礎スキル」「DX実践スキル」についてオリジナルの学習体系をカリキュラム化しました。個人のレベルに合わせた体系的な学習が可能です。詳細は以下よりご覧ください。
▶︎URL：https://schoo.jp/news/2023/2023-03-22-17-00-00
[画像4: https://prtimes.jp/i/6391/253/resize/d6391-253-ebe961df426b20302361-3.jpg ]
２.SLP for DX（Sustainable Learning Program）データ分析・活用コース
データ集計・分析の実践力を身につける、3ヶ月間のオンライン学習プログラムです。オンデマンド動画学習と、専門講師によるライブセッションの組み合わせで効果的な学習が可能です。
実践型の課題の実施を通じて、データ分析を実務で活用できるところまで落とし込みます。経験者のスキルアップはもちろん、ライブセッションや講師によるチャットサポートもあるため、ITスキル初心者やIT業務未経験の方でも安心してご受講いただけます。
また、追加オプションで4ヶ月目以降、オンライン対面型の実践伴走継続も可能です。より実践的な学びを深めたい企業様にオススメのプログラムです。
▶︎各種お問い合わせ先：https://malp.schoo.jp/03_DX_LP.html?pr
「Schoo for Business」について
法人向けオンライン研修サービス「Schoo for Business」は「今学びたい学習コンテンツに出会える」をコアバリューとし、社会人向け学習動画を約8,000本提供。ビジネスマナーやスキル、営業・プログラミング・デザインの実務スキルについてオンライン動画にて持続的な学習環境を提供することで導入企業は累計3,500社を突破。学習動画を元にした研修カリキュラムの提供やレポート提出、利用者の学習時間・学習傾向から興味のある分野を分析可能。オンライン集合学習機能も搭載。自発型学習による社員一人ひとりの潜在した可能性との出逢い、成長の機会の提供に役立てられている。
▼経済産業省後援「HRテクノロジー大賞」で「ラーニングサービス部門 優秀賞」を受賞
https://corp.schoo.jp/posts/m-fjpb05a
▼サービスに関するお問い合わせ先
https://schoo.jp/biz
株式会社Schooについて
「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ「Schoo（スクー）」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約8,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約100万人、導入企業実績は3,500社を突破。
2014年から約35の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」を提供開始。
全国約40の自治体との提携をはじめ、奄美大島と包括協定を行うなど地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。
会社名 ：株式会社Schoo（スクー）
代表者 ：代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 ：2011年10月3日
資本金 ：1億円
所在地 ：〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容：インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL：https://corp.schoo.jp/（コーポレートサイト）・https://schoo.jp/ （個人向けサイト）・https://schoo.jp/biz（法人向けサイト）・https://dx.schoo.jp/（高等教育機関向けサイト）・https://pencil.schoo.jp/（オウンドメディア）・https://note.com/schoo（公式note）
