【新刊書籍のご案内】「メディア受けしないものを広報しろと言われても…」から脱却！立案できるようになる『成果を出す 広報企画のつくり方』
2023年12月21日（木）17時16分 PR TIMES
テレビディレクターに「取材したい」と思われる企画、オウンドメディアの活用、経営陣から理解を得やすい広報効果測定法まで年500本の企画に関与する筆者が指南！
広告・マーケティングの専門誌を発行する株式会社宣伝会議（本社:東京都港区）は、『成果を出す 広報企画のつくり方』（片岡英彦 著）を、12月21日より全国の有力書店とオンライン書店で発売します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/2888/510/resize/d2888-510-c50b54125217c6737334-3.jpg ]
詳細・購入はこちらから
https://amzn.to/41toDJT
発刊の背景にある広報活動の変化
古くから広報活動は「マスメディアに自社に関する良い情報を取り上げてもらい多くの人に伝えること」を業務の中核としてきました。「記事は掲載していただくものでコントロールできない」という考えがそのベースにあります。しかし近年は、SNSやオウンドメディアも活用しながら、多角的に広報活動を企画していくことが求められています。さらには目標設定と効果検証の重要性も問われるようになってきました。「掲載に至らない場合はしょうがない」「メディア受けしないものを広報しろと言われても困る」そうした思考停止状態を乗り越え、発想を転換することが必要です。
そこで本書では、テレビに取り上げてもらうためのフリーパブリシティの企画から、オウンドメディアを活用した企画、「口コミ創出」のための企画、社内を活性化する企画、さらには経営陣や他部署からの理解と支持を得るための計画と検証のサイクルまで、詳しく解説。広報経験は浅くても、成果を具体的に示せるようになりたい人、新たな施策の実現に向けどのように企画をまとめたらいいのか悩んでいる人に向け、立案に必要なポイントを紹介しています。
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[画像3: https://prtimes.jp/i/2888/510/resize/d2888-510-1a05bfb3ea49db2382cc-0.png ]
本書の内容
第1章 テレビのディレクターに「取材したい」と思われる企画
第2章 ユーザーが見たくなる「動画」を広報に活用する企画
COLUMN ChatGPTを広報に応用 ７つのシミュレーション
第3章 「商品・サービス広報」の企画 提案に必要な要素を整理
第4章 「企業広報」の戦略を立案 施策後の態度変容を目指す
COLUMN 企業の「独自性」を見つける 「特徴」との違いは？
第5章 パブリシティ活動の目標設定と効果測定
第6章 「共創」の座組みを戦略的に構築 パートナーシップ広報の企画
第7章 著名人、インフルエンサーを活用した「口コミ創出」のための企画
第8章 進化する「周年事業」の企画 将来性を伝える機会に
第9章 全社戦略を紐づけ提案「インターナルコミュニケーション」の企画
第10章 広報活動のこれから」〜人の心は物語で動く〜
＜特別鼎談＞高広伯彦氏×本田哲也氏×片岡英彦氏
著者について
著者の片岡英彦さんは、日本テレビ、アップル、日本マクドナルドなどで、メディア、広報、マーケティングの各分野での経験を有しています。現在は、東北芸術工科大学 企画構想学科 学科長／教授として教鞭をとりながら、売上数兆円規模の大企業の中期経営計画から、創業間もないベンチャー企業の販促企画に至るまで多様な企業と学生に対して企画構想の教育と支援を提供しています。年間では500本以上の提案書に関与し、その範囲は企画書作成から公共事業の審査にも及びます。
こうした知見をもとに、株式会社宣伝会議が発行する広報の専門誌『広報会議』では「広報担当者のための企画書のつくり方入門」という連載を執筆しています。本書では、同連載の中でも特に広報担当者からの悩みを聞くことの多い広報活動に絞り、企画の立て方についてまとめています。
東京片岡英彦事務所 代表／企画家・コラムニスト・戦略PR事業
片岡英彦
かたおか・ひでひこ 日本テレビを経て、アップルコンピュータのコミュニケーションマネージャー、日本マクドナルドマーケティングPR部長などを歴任。企業のマーケティング支援活動のほか、WOMマーケティング協議会（現クチコミマーケティング協会）発足時のガイドライン検討委員を務める。東北芸術工科大学 企画構想学科 学科長／教授。
「広報会議」について
○発行元／株式会社宣伝会議
○判型／A4変型、144ページ ○定価／1,500円（税込） ○販売／全国有力書店ならびに定期購読
○主要読者／経営者、広報担当者、PR会社、宣伝担当者、マーケター、ブランドPR、広告会社、経営コンサルティング会社、調査会社、ブランドコンサルティング会社、学生、地方自治体など
○株式会社宣伝会議は、1954年に創業したマーケティング・コミュニケーションの総合シンクタンク。マーケティングに関わるすべての人に向け、雑誌・書籍の出版や教育講座を全国展開しています。「広報担当者養成講座」は3750名以上が修了。3カ月の受講期間を経て、多くの修了生が広報成果を出されています。
詳細・購入はこちらから
https://amzn.to/41toDJT
広告・マーケティングの専門誌を発行する株式会社宣伝会議（本社:東京都港区）は、『成果を出す 広報企画のつくり方』（片岡英彦 著）を、12月21日より全国の有力書店とオンライン書店で発売します。
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発刊の背景にある広報活動の変化
古くから広報活動は「マスメディアに自社に関する良い情報を取り上げてもらい多くの人に伝えること」を業務の中核としてきました。「記事は掲載していただくものでコントロールできない」という考えがそのベースにあります。しかし近年は、SNSやオウンドメディアも活用しながら、多角的に広報活動を企画していくことが求められています。さらには目標設定と効果検証の重要性も問われるようになってきました。「掲載に至らない場合はしょうがない」「メディア受けしないものを広報しろと言われても困る」そうした思考停止状態を乗り越え、発想を転換することが必要です。
そこで本書では、テレビに取り上げてもらうためのフリーパブリシティの企画から、オウンドメディアを活用した企画、「口コミ創出」のための企画、社内を活性化する企画、さらには経営陣や他部署からの理解と支持を得るための計画と検証のサイクルまで、詳しく解説。広報経験は浅くても、成果を具体的に示せるようになりたい人、新たな施策の実現に向けどのように企画をまとめたらいいのか悩んでいる人に向け、立案に必要なポイントを紹介しています。
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本書の内容
第1章 テレビのディレクターに「取材したい」と思われる企画
第2章 ユーザーが見たくなる「動画」を広報に活用する企画
COLUMN ChatGPTを広報に応用 ７つのシミュレーション
第3章 「商品・サービス広報」の企画 提案に必要な要素を整理
第4章 「企業広報」の戦略を立案 施策後の態度変容を目指す
COLUMN 企業の「独自性」を見つける 「特徴」との違いは？
第5章 パブリシティ活動の目標設定と効果測定
第6章 「共創」の座組みを戦略的に構築 パートナーシップ広報の企画
第7章 著名人、インフルエンサーを活用した「口コミ創出」のための企画
第8章 進化する「周年事業」の企画 将来性を伝える機会に
第9章 全社戦略を紐づけ提案「インターナルコミュニケーション」の企画
第10章 広報活動のこれから」〜人の心は物語で動く〜
＜特別鼎談＞高広伯彦氏×本田哲也氏×片岡英彦氏
著者について
著者の片岡英彦さんは、日本テレビ、アップル、日本マクドナルドなどで、メディア、広報、マーケティングの各分野での経験を有しています。現在は、東北芸術工科大学 企画構想学科 学科長／教授として教鞭をとりながら、売上数兆円規模の大企業の中期経営計画から、創業間もないベンチャー企業の販促企画に至るまで多様な企業と学生に対して企画構想の教育と支援を提供しています。年間では500本以上の提案書に関与し、その範囲は企画書作成から公共事業の審査にも及びます。
こうした知見をもとに、株式会社宣伝会議が発行する広報の専門誌『広報会議』では「広報担当者のための企画書のつくり方入門」という連載を執筆しています。本書では、同連載の中でも特に広報担当者からの悩みを聞くことの多い広報活動に絞り、企画の立て方についてまとめています。
東京片岡英彦事務所 代表／企画家・コラムニスト・戦略PR事業
片岡英彦
かたおか・ひでひこ 日本テレビを経て、アップルコンピュータのコミュニケーションマネージャー、日本マクドナルドマーケティングPR部長などを歴任。企業のマーケティング支援活動のほか、WOMマーケティング協議会（現クチコミマーケティング協会）発足時のガイドライン検討委員を務める。東北芸術工科大学 企画構想学科 学科長／教授。
「広報会議」について
○発行元／株式会社宣伝会議
○判型／A4変型、144ページ ○定価／1,500円（税込） ○販売／全国有力書店ならびに定期購読
○主要読者／経営者、広報担当者、PR会社、宣伝担当者、マーケター、ブランドPR、広告会社、経営コンサルティング会社、調査会社、ブランドコンサルティング会社、学生、地方自治体など
○株式会社宣伝会議は、1954年に創業したマーケティング・コミュニケーションの総合シンクタンク。マーケティングに関わるすべての人に向け、雑誌・書籍の出版や教育講座を全国展開しています。「広報担当者養成講座」は3750名以上が修了。3カ月の受講期間を経て、多くの修了生が広報成果を出されています。
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