「未来のデジタル人材の会」本格始動
2023年12月25日（月）15時16分 PR TIMES
—DX人材育成は、企業が競争するのではなく力を合わせる協調領域—
企業のデジタル人材育成を目的とした有志団体「未来のデジタル人材の会」が2023年12月5日より本格的に活動を開始いたしました。株式会社日本ビジネスプレス（本社：東京都港区、代表取締役社長：菅原 聡）が運営する企業変革の専門メディア「Japan Innovation Review」は、運営事務局として、本会の活動をサポートしてまいります。
「未来のデジタル人材の会」に参加する企業は、会長を務める旭化成株式会社のほか、双日株式会社、横河電機株式会社、損害保険ジャパン株式会社、ロジスティード株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社リコー、トヨタ自動車株式会社の8社です。デジタル人材育成に取り組む企業間の相互協力・連携により、デジタル人材の育成をより活発なものにするとともに、将来的には社会全体のデジタル人材育成に貢献することを目的としています。
■「未来のデジタル人材の会」について
[画像1: https://prtimes.jp/i/5025/29/resize/d5025-29-444d17d445bf3dedec66-0.jpg ]
「未来のデジタル人材の会」に関する概要は次の通りです。
【活動目的】
デジタル人材育成に取り組む会員間の相互の協力・連携によりデジタル人材育成の高度化・効率化を実現し、将来的に社会全体のデジタル人材育成に貢献することを目的とする。
【設立背景】
現在、日本の多くの企業が、DXを喫緊の経営課題として掲げ、その実現のための重要な要素としてデジタル人材の育成を進めています。しかし、目指すべき状態や社員に求めるべきスキルレベルに明確な答えがないなかで、各々が試行錯誤しながらデジタル人材育成体系を検討しカリキュラムを作成している状況にあります。
このような、個社単位で実施されている様々な取り組みを、企業間で共有し、共に議論し、連携していくことは、企業におけるデジタル人材育成の加速、教育の質の向上、および効率化につながると考えています。また、DXの実現は、個社において完結するものではなく、サプライチェ—ン全体ひいては社会全体のデジタルリテラシーの向上も不可欠な要素です。将来的には、「未来のデジタル人材の会」の活動により日本社会全体のデジタル人材育成に貢献したいと考えています。
【活動内容】
・各社の「DX取り組み事例」共有
・デジタル人材育成に資する共同企画（ワークショップ・コンペ等）の実施
・デジタル人材育成の有識者を招いた共同研修会・講習会・勉強会の実施
・デジタル人材育成に関する課題の解決策について意見交換・提言等の検討
■会員企業からのコメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/5025/29/resize/d5025-29-f293c9763b32f789638a-1.jpg ]
■会長コメント
旭化成株式会社
上席執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長
原田 典明氏
この会によって企業の横連携が生まれ、ゆくゆくは日本社会の変革にまで広がれば理想です。本来、変革とは悲壮感を持って行うものではありません。事業を、社会を楽しくしていくものです。チャレンジを重ね、失敗があってもまた挑み、その中で誰もが生き生きと暮らせる社会への変化を加速させていく。デジタル人材育成がその変化の大きな一歩になるように、この会が貢献していくことができればと思います。
その他、会員各社からのコメントについては、以下「Japan Innovation Review」の記事をご参照ください。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/78425
企業のデジタル人材育成を目的とした有志団体「未来のデジタル人材の会」が2023年12月5日より本格的に活動を開始いたしました。株式会社日本ビジネスプレス（本社：東京都港区、代表取締役社長：菅原 聡）が運営する企業変革の専門メディア「Japan Innovation Review」は、運営事務局として、本会の活動をサポートしてまいります。
「未来のデジタル人材の会」に参加する企業は、会長を務める旭化成株式会社のほか、双日株式会社、横河電機株式会社、損害保険ジャパン株式会社、ロジスティード株式会社、キリンホールディングス株式会社、株式会社リコー、トヨタ自動車株式会社の8社です。デジタル人材育成に取り組む企業間の相互協力・連携により、デジタル人材の育成をより活発なものにするとともに、将来的には社会全体のデジタル人材育成に貢献することを目的としています。
■「未来のデジタル人材の会」について
[画像1: https://prtimes.jp/i/5025/29/resize/d5025-29-444d17d445bf3dedec66-0.jpg ]
「未来のデジタル人材の会」に関する概要は次の通りです。
【活動目的】
デジタル人材育成に取り組む会員間の相互の協力・連携によりデジタル人材育成の高度化・効率化を実現し、将来的に社会全体のデジタル人材育成に貢献することを目的とする。
【設立背景】
現在、日本の多くの企業が、DXを喫緊の経営課題として掲げ、その実現のための重要な要素としてデジタル人材の育成を進めています。しかし、目指すべき状態や社員に求めるべきスキルレベルに明確な答えがないなかで、各々が試行錯誤しながらデジタル人材育成体系を検討しカリキュラムを作成している状況にあります。
このような、個社単位で実施されている様々な取り組みを、企業間で共有し、共に議論し、連携していくことは、企業におけるデジタル人材育成の加速、教育の質の向上、および効率化につながると考えています。また、DXの実現は、個社において完結するものではなく、サプライチェ—ン全体ひいては社会全体のデジタルリテラシーの向上も不可欠な要素です。将来的には、「未来のデジタル人材の会」の活動により日本社会全体のデジタル人材育成に貢献したいと考えています。
【活動内容】
・各社の「DX取り組み事例」共有
・デジタル人材育成に資する共同企画（ワークショップ・コンペ等）の実施
・デジタル人材育成の有識者を招いた共同研修会・講習会・勉強会の実施
・デジタル人材育成に関する課題の解決策について意見交換・提言等の検討
■会員企業からのコメント
[画像2: https://prtimes.jp/i/5025/29/resize/d5025-29-f293c9763b32f789638a-1.jpg ]
■会長コメント
旭化成株式会社
上席執行役員 兼 デジタル共創本部 DX経営推進センター長
原田 典明氏
この会によって企業の横連携が生まれ、ゆくゆくは日本社会の変革にまで広がれば理想です。本来、変革とは悲壮感を持って行うものではありません。事業を、社会を楽しくしていくものです。チャレンジを重ね、失敗があってもまた挑み、その中で誰もが生き生きと暮らせる社会への変化を加速させていく。デジタル人材育成がその変化の大きな一歩になるように、この会が貢献していくことができればと思います。
その他、会員各社からのコメントについては、以下「Japan Innovation Review」の記事をご参照ください。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/78425
