約9割が今年バレンタインは「渡さない」、6割超が義理チョコ文化に「反対」と回答

キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を開発・運営するライボの調査機関「Job総研」は、521人の社会人男女を対象に「2024年 バレンタイン実態調査」を実施した。
同調査は過去5年のバレンタインの贈答推移と、今年の贈答有無及び渡さない理由と物価高の影響、また渡す物と予算や貰える期待有無とその理由、さらにバレンタインへのイメージとその男女別割合、そして義理チョコ文化への賛否とその理由などを、インターネット調査したもの。
調査対象者は現在職を持つすべての社会人で、JobQ Town(ジョブキュータウン)登録者。調査期間は2024年1月17日〜1月22日。
回答者全体の521人に過去5年で職場の人へバレンタインを渡した年を聞くと、コロナ禍前の2019年では14.4%だったものが、コロナ禍に入った2020年に7.9%まで減少し、2021年には6.9%と微減。
2022年は7.9%と僅かに回復を見せるも、5類移行前の2023年は4.8%と過去最低の割合となったが、今年は89.3%が「渡さない派」を回答した。
今年バレンタインを渡さないと回答した465人にその理由を聞くと、「お金がかかるから」が35.3%で最多となり、次いで「準備が面倒/時間がないから」が35.1%、「特にバレンタインを気にしていないから」が33.3%と、上位3つの回答となった。
回答者全体の521人に物価高騰によるバレンタインの受け渡し意欲を聞くと、「低くなった派」は84.0%で過半数を占め、内訳は「とても低くなった」21.5%、「低くなった」20.5%、「どちらかといえば低くなった」42.0%だった。
女性回答者183人に渡す場合のものを聞くと「市販品」が51.8%で最多となり、次いで「手作り」が26.8%、「ネットギフトの送付」が23.2%と、上位3つの回答となった。
同回答者に渡す場合の1人当たりの予算を記述回答にて聞くと、平均が1,923.6円、中央値が800円、最頻値が800円だった。
男性回答者324人に今年バレンタインは欲しいと思うかを聞くと、「欲しいと思わない派」が72.5%で過半数を占め、内訳は「全く欲しいと思わない」41.0%、「欲しいと思わない」22.2%、「どちらかといえば欲しいと思わない」9.3%だった。
欲しいと思わないと回答した男性290人にその理由を聞くと、「相手にお金をかけさせてしまうから」が60.2%で最多に。次いで「お返しにもお金がかかるから」が56.7%、「特に気にしていないから」が36.3%と、上位3つの回答となった。
回答者全体の521人に「バレンタインは女性から男性に渡すもの」という風潮への賛否を聞くと「賛成派」が61.7%で過半数を占め、内訳は「とても賛成」10.4%、「賛成」12.9%、「どちらかといえば賛成」38.4%だった。
男女別の回答では男性は「賛成派」が68.5%で最多となる一方、女性は「賛成派」と「反対派」が約半数ずつの結果になった。
○【回答者自由記述コメント】
職場のバレンタイン文化や義理チョコ文化の衰退は、物価高によるものと読み取れるコメントが顕著だった。
・「同じ部署に数名男性がいるが、正直全員に用意していたら大きな出費になるので渡さないことにした」
・「チョコの値段も上がり職場でそんな事やる暇もお金もない。渡したい人もいない。自分にあげたい」
・「忖度のために渡そうと思ったが、評価やお返しが期待通り出なかったらただの出費になるのでやめた」
・「ニュースでチョコの価格が上がった情報を見たので、今年は渡さないし今後も渡さないことに決めた」
・「お返しもきっと値上がりするだろうから要らない。チョコは甘いが金銭事情はそう甘くはない」
過去2年間のJob総研調査では、コロナ禍や物価高騰によりバレンタイン文化が衰退傾向にあることがわかっている。
今回実施した「2024年 バレンタイン実態調査」では、市販品を渡す場合に限らず、物価高によるチョコの値上がりや、性別問わずバレンタインに「金銭負担」を意識しており、特に本来渡す側のイメージのある女性が「経済負担」や「プレッシャー・ストレス」だけでなく、"風潮"に対しても違和感を持ち始めている傾向がうかがえた。
これらの社会情勢を踏まえると、文化そのものに大きな影響を与えていく"物価高"の脅威が、今後日本のバレンタイン文化の"衰退"に拍車をかけていくことが予想できる調査結果となった。