1988年のエコノミスト表紙が「ビットコイン流通激増」を予言していた！？ 仮想通貨はイルミナティの計画か

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　あのビル・ゲイツも愛読しているイギリスの政治経済紙「The Economist」。世界の各地域をカバーした鋭い分析からなる記事が情勢に与える影響も大きく、世界でもっとも重要な政治経済紙の一つと見なされている。また、トカナでもお伝えしているように、同紙が毎年年末に刊行している『世界はこうなる』シリーズの表紙は、世界情勢を暗示しているとして有名だ。そして、今回ご紹介するのは、過去にエコノミストの表紙で予言されたことが、完全に実現してしまった例である。

■1988年の「The Economist」がビットコインの出現を予言していた！

　オンラインニュースサイト「Collective Evolution」が、1988年に刊行された「The Economist」の表紙が2018年の状況を完全に言い当てていたと報じているのだ。

　紙幣が燃える中、どこか見覚えのある硬貨が真ん中に描かれている。そして、その硬貨には2018とはっきりと記されているではないか。さらに、右上には「世界通貨に備えよ！」とまで書かれているのだ。まるで30年も前に昨今のビットコインの隆盛を完全に見抜いていたかのような印象を受ける。「Reddit」ユーザーによると、同紙9〜10ページには次のような“予言”まで書かれているという。

「今から30年後、アメリカ人、日本人、ヨーロッパ人、他の豊かな国の人々も比較的貧しい人々も同じ通貨で買い物をするようになるだろう。その通貨はドルでも円でもドイツマルクでもなく、“フェニックス”と刻印されることだろう。企業や消費者は、その利便性において、このフェニックス通貨を既存の国家通貨よりも好むようになるだろう」

　ビットコインの運用が開始されたのは2009年のこと。それ以前にも仮想通貨という概念は90年代半ばからあったようだが、1988年の時点では今日の仮想通貨の隆盛を予言することは普通に考えればほぼ不可能だろう。一体どうして「The Economist」はこれほど正確な予言を30年も前にすることができたのだろうか？

■イルミナティの計画が実現か？

　ここで思い起こされるのが、世界の統一を目論む秘密結社「イルミナティ」と、彼らの悲願であり、一部の資本家とエリートが全世界の民を管理する計画「新世界秩序（NWO）」である。実は「The Economist」グループのオーナーにはロスチャイルド家が名を連ねており、ユダヤ金融資本の手中にあることは明白な事実なのだ。おそらく、彼らは自分たちの計画の一端を「The Economist」の表紙を通して布告していたのではないだろうか？　すると、これは予言が的中したのではなく、「計画が実現した」ということになるだろう。

　さらに大きな注目を浴びているのが、ロスチャイルド家とともに「イルミナティ」の中核を成すロックフェラー家の息がかかっているといわれる仮想通貨「イーサリアム」であることも興味深いだろう。イーサリアムはマイクロソフトやロックフェラー系投資銀行のJPモルガンからも支持されていることから、ビットコインに迫る仮想通貨になるとも目されている。ちなみに、マイクロソフトもJPモルガンも、もちろんニューワールドオーダー側である。

　いずれにしろ、2014年にビットコイン交換所である「マウントゴックス」社が破産した頃からは考えられないほど、仮想通貨は世界的な知名度を獲得し、我々の生活に浸透しつつあることは確かだ。「The Economist」が暗示するように、ビットコインやイーサリアムが世界通貨になる日もそれほど遠くないのかもしれない。今後の仮想通貨情勢からますます目が離せない。

参考：「Reddit」、ほか

※当記事は2018年の記事を再編集して掲載しています。