新書籍『人財トランスフォーメーション』- 日本経済を動かす真の人財変革とは

日本経済が「失われた30年」からの脱却を目指す中、いま「人財」に対する注目が高まっています。

経営コンサルティングファームであるB&DX株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：安部慶喜）は日本経済が停滞する原因となったこれまでの人財戦略・人事制度の過ちを紐解き、いま日本企業に求められる人財変革の進め方を考察した「人財トランスフォーメーション　日本企業の未来を変える意識・制度・行動の変革」を2023年9月7日（木）に日経BP社より刊行いたしました。

発売後「Amazonランキング1位(※1)」「丸善 丸の内本店週間ランキング1位(※2)」に輝くなど、企業経営者、人事担当者に限らず多くのビジネスパーソンの皆様から注目を浴びておりますがその注目の理由は何でしょうか？そして、日本企業が真に目指すべき「人財X（トランスフォーメーション）」の姿とはどの様なものでしょうか？

本記事では、書籍を通じて弊社の「人財X」に対する考えを示すことに至った背景や発刊ストーリー、そして本書を通じて伝えたいメッセージについてご紹介します。

※1：総務・人事・労務管理の参考図書・白書　企業革新　企業経営一般関連書籍 カテゴリ 売れ筋ランキング（9/7〜9/9調べ）

※2：2023/9/7〜9/13　ビジネスカテゴリ

「VUCA時代の日本企業変革」人財活用で成長を実現

昨今、欧米諸国の流れを受け日本政府が「人的資本可視化指針」を発表したことや、ジョブ型雇用の採用が模索されていること、そしてDX、SX、働き方改革、新規事業の創出などあらゆる変革を実現する上での最重要課題として「人財」に対する注目が集まっています。

弊社B&DXは、「Journey to Transformation」というパーパスを掲げ、先行きが不透明で将来の予測が困難なVUCAの時代においても、様々な慣習に縛られ、あるべき変革を実現できていない日本企業の「変革の旅」を先導し、苦しい環境をともに切り抜けていくことを目指しております。コンサルティングサービスを通じて、日々たくさんの経営者の皆様とディスカッションを行っていますが、その際に話題が出ないことはないほど、多くの企業で「人財」に対する課題意識を持たれています。

一方で、「政府の方針に従って人的資本に関する指標を公開しなければならない」「優秀な人財を確保するためには、欧米の様な雇用形態（ジョブ型）を取り入れた方がいいと考えている」など政府からの要請を義務的に捉え、またある種、表面的に制度を取り入れる事だけを目的にしている企業が多く見受けられました。

しかし、我々は日本経済の「失われた30年」を招いた根本的な課題は「人財」であり、裏を返せばこの「人財」を変革することこそが日本企業が新たな成長フェーズに移行するためのチャンスであると信じています。長年の日本企業の変革に携わってきた経験や問題意識をもとに、他の著者では描くことができない独自の観点から人財変革に対する答えを示すことができると考え、発刊に至りました。

発刊エピソード

本書の発刊までには、百人を超える日本を代表する企業のCEO・CHROの皆様や一橋大学大学院教授・伊藤邦雄先生との長時間にわたる本気のディスカッション、日々のコンサルティングの現場から得た生の声、日本経済および企業の現状を可視化し蔓延る課題を詳らかにするための各種調査、日本と欧米それぞれの雇用慣行の成り立ちから現在に至るまでの経緯、ジョブ型をはじめとした取り組みをすでに始めている企業の実態などありとあらゆる方面から情報収集を行ってきました。そして集めてきた事実や課題意識を元に経営陣を含めた経験豊富なコンサルタント、日経BP様との数カ月にわたるディスカッションを通して本書は成り立っています。

特に「長期にわたる日本経済停滞の原因は何か？」「なぜ、ジョブ型を取り入れるだけではうまくいかないのか？」「日本企業が目指すべき人財トランスフォーメーションの本質とは何か？」といった複雑な論点に対して、幅広い産業（総合商社、金融、食品、製造など）のCEO・CHRO、現場の管理職・若手社員、人事採用・育成担当者、さらに時には人材流出に頭を悩ませる県知事や副知事、大学の教員や教授など、立場や環境が異なる様々な方々とあらゆる角度から喧々諤々議論を繰り返してきました。

これだけ多くの時間と労力を費やし導いてきた「答え」は、多くの日本企業の変革と日本経済の停滞を脱するために大きな価値があると信じています。そして、この価値を信じてきたからこそ、発刊まで乗り越えることができたと考えています。

「失われた30年」の真因、日本企業の「人財」に対する取り組み状況・課題とは（第一章）

日本経済は1995年以降GDPがほとんど成長せず、国際競争力が下がり続け、主要国と比較しても遜色ない労働生産性にもかかわらず実質年収は伸びない状況に陥っています。現代は「VUCAの時代」といわれており、製品やサービスのライフサイクルが短命化している環境下において企業の競争優位性を維持する為には、「これまでのやり方の継続・拡大」だけではなく、「時代の変化を先取りしながらイノベーションを起こし続ける力」が必要となります。そして、そのイノベーションを起こす原動力こそ「人財」です。一方で、その競争の源泉である「人財」に対する日本企業の投資は主要国と比較して格段に低く、社員のエンゲージメント（自ら進んで仕事に取り組み、やりがいを感じられているかを示す概念）も世界最低水準となっていることから、日本企業における「人財」の課題は極めて深刻です。また、これまでも社会のトレンドに合わせ幾度に渡り人事制度改革に取り組んできた企業は少なくはありませんが、どれも対症療法的なレベルに留まっているのが現状です。             

本書より　

人事制度の根底にある日本企業の構造的問題（第二章）

戦後、世界に類を見ないほどの急速な成長を遂げた日本企業の多くが、ものづくり中心の単一事業・量的拡大型のビジネスモデルであり「良いものをより安く大量に生み出す」という極めてシンプルな戦略のもと、「新卒一括採用」、「年功序列」、「終身雇用」など伝統的な日本型人事制度が誕生しました。その戦略を実現するために、均質性・汎用性・正確性・勤勉性・協調性などの特徴を持った人財が求められてきました。永続的に既存事業を拡大すれば成長できるといった考え方は日本経済の成長を支えてきた一方で、その陰で企業組織に「ビジネスモデル・戦略を問い直す能力」、「戦略に合わせて企業に必要な人財像再定義する能力」が失われました。外部環境が激変しても根本的な構造は変えなかったことが、個別の制度変更や欧米諸国の事例を戦略なきままに取り入れては失敗を繰り返してきた「失われた30年」を作りあげた真因となっています。

目指すべき「日本型」人財Xの姿とは（第三章）

日本企業が新しいことにチャレンジし、イノベーションを起こせる組織に生まれ変わる為には、人財に対する抜本的な変革が必要です。その最大のポイントは外部環境の変化に合わせ戦略を問い正し、戦略に基づき求める人財像を定義することです。また、人財戦略の変革においては、雇用形態、労働法制、労働市場などあらゆる面で根本的に異なる欧米社会の人事制度を中途半端に取り入れるのではなく、日本社会の特徴を踏まえた独自の姿である「日本型人財X」を目指すべきだと考えます。目指すべき新たな日本型人事制度「日本型人財X」とは「育てる人事」、「多様なキャリアパスの提示と支援」、「能力・成果主義の徹底」といった3つのコンセプトをもった、これまでとは全く異なる制度です。数十年にわたり変わることが出来なかった日本企業に「日本型人財X」を実現するためには、制度だけでなく、意識・制度・行動の3つを同時に改革する必要があります。

「人材版伊藤レポート」の伊藤邦雄先生との対談（第四章）

日本の経営者に大きな衝撃を与えた「人材版伊藤レポート」「人材版伊藤レポート2.0」をまとめた伊藤邦雄先生とは、人的資本開示を「やらされ感」として捉えるのではく企業を変革させるための「経営のレベルアップ」につなげるチャンスと捉えて前向きに取り組むべきであること、これまでの日本のメンバーシップ型（モデル1.0）と欧米のジョブ型（モデル2.0）の折衷案ではなくそれらを超越した新たな日本型(モデル3.0)を作っていくこと、社員個々人が自律的にキャリアを選択する上で「対話」が重要であることなど、様々な観点で日本企業が目指すべき人的資本経営について熱い議論を交わしています。

本書より

日本企業の活力を取り戻し、未来を拓くためにもつべき意識とは（第五章）

人財Xという大きな変革に立ち向かうために必要な第一歩として、改めて経営者は「人財」こそ最優先の経営課題であることを再認識する必要があります。人財Xを対外的なアピールの道具として利用するのではなく、企業のありたい姿に近づく為の戦略に基づき人財や組織文化を変えていくための「真の変革」として捉えるべきです。そして、経営者だけでなく一人ひとりのビジネスパーソンにとっても「人財」への注目が集まるいまこそ、就職前の学生時代にかつて友人と語りあったであろう熱い夢を思い出し、その夢に向かってチャレンジして頂きたいです。

本書を読む意義

• なぜ、いま日本企業で「人財」が注目されているのか？
• なぜ、日本経済は「失われた30年」となったのか？
• なぜ、ジョブ型やエンゲージメントの取組で期待した効果が生まれないのか？
• 企業の人財変革はどうあるべきなのか？
• 自社でどの様な人財戦略を目指し、取り組みを行うべきか？
• 日本社会の活力を取り戻すために1人1人のビジネスパーソンが持つべき考えは何か？

このような疑問を持つ皆さんが本書を通してひとつの「答え」を学び、ご自身の考えをより深めて頂きたいです。

そして、日本経済が「失われた40年」とならぬように企業変革は急務であり、イノベーションの原動力たる私たち一人ひとりが明日から意識を、行動を変えていけるような礎になることを願っています。

B&DXについて

B&DX株式会社（ビーアンドディーエックス、所在地：東京都千代田区、代表取締役：安部慶喜）は、Business（ビジネス）とDigital（デジタル）の両面から顧客企業のTransformation（変革）をご支援するための各種コンサルティングサービスの提供を目的として2021年1月に設立されました。B＆DXでは、「戦略・経営管理」「組織・人」「業務プロセス・バリューチェーン」「デジタルテクノロジー」といった、企業経営における各階層において、ビジネス、デジタルの両面から新しい働き方や人、組織の変革をご支援するためのコンサルティングサービスを提供しております。