「健康経営優良法人2024」への認定について
2024年3月11日（月）16時46分 PR TIMES
東京センチュリー株式会社は、経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人認定制度」において、「健康経営優良法人2024」（大規模法人部門）に認定されましたので、お知らせいたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/76147/145/resize/d76147-145-ee9932af8cfeae46b15a-0.png ]
健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取組みや日本健康会議が進める健康増進の取組みをもとに、特に優良な健康経営（※1）を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
当社は、役職員一人ひとりが心身ともに健康で、いきいきと働ける環境を整備することが重要と捉えており、役職員とその家族の健康保持・増進に取り組んでおります（※２）。役職員の健康意識の醸成と疾病予防・早期発見・治療に向けた支援として、定期健康診断においては35歳以上の役職員を対象に人間ドックの受診を適用しており、2次健診対象者への個別フォローアップや、健康保険組合と連携した特定保健指導にも注力しております。また、役職員が心と身体の健康に関する不安や疑問を個別相談できる相談窓口を各種整備し、ストレスチェック受検率は2022年度に続き2期連続で100％を達成いたしました。
加えて、役職員の労働時間の適正化およびワーク・ライフ・バランスの推進として、１時間単位で休暇取得が可能な時間休の有効活用や土日祝日前後の年休取得を奨励し、年次有給休暇取得率70%以上、育児休業取得率は男女とも100%を維持しております。
産業医・産業保健師との緊密な連携のもと、eラーニングやセミナーを通じて、健康をテーマとしたコンテンツを配信（※3）するなど積極的な情報発信も行っており、このたびの認定はこれらの取組みが評価されたものと考えております。
今後とも当社は、役職員とその家族の健康保持・増進に取り組むとともに、役職員一人ひとりが個性と持てる能力を存分に発揮できる環境の整備に注力してまいります。
※1 健康経営(R)️は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
※2 当社コーポレートサイト—健康経営：
https://www.tokyocentury.co.jp/jp/sustainability/esg/social/health-and-productivity-management.html
※3 同サステナビリティトピックス：
https://www.tokyocentury.co.jp/jp/sustainability/topics/social/004338.html
（女性の健康セミナーを開催しました）
＜本件に関するお問い合わせ先＞
東京センチュリー 広報IR部
tel 03-5209-6710
【東京センチュリーについて】
東京センチュリーは、リースを祖業とし、国内外のパートナー企業との共創による「金融×サービス×事業」を融合したビジネスモデルを展開する業界トップクラスの金融・サービス企業です。
広範な顧客基盤を有する「国内リース事業分野」、法人・個人向けオートリースにレンタカーを擁する「オートモビリティ事業分野」、航空機や不動産を中心に成長を牽引する「スペシャルティ事業分野」、世界30以上の国と地域に拠点網を有する「国際事業分野」、太陽光発電や蓄電池等の再生可能エネルギー関連事業を展開する「環境インフラ事業分野」の5つの分野で事業を展開。幅広い事業領域で社会課題の解決に貢献する独自の金融・サービスを提供しております。
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健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取組みや日本健康会議が進める健康増進の取組みをもとに、特に優良な健康経営（※1）を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
当社は、役職員一人ひとりが心身ともに健康で、いきいきと働ける環境を整備することが重要と捉えており、役職員とその家族の健康保持・増進に取り組んでおります（※２）。役職員の健康意識の醸成と疾病予防・早期発見・治療に向けた支援として、定期健康診断においては35歳以上の役職員を対象に人間ドックの受診を適用しており、2次健診対象者への個別フォローアップや、健康保険組合と連携した特定保健指導にも注力しております。また、役職員が心と身体の健康に関する不安や疑問を個別相談できる相談窓口を各種整備し、ストレスチェック受検率は2022年度に続き2期連続で100％を達成いたしました。
加えて、役職員の労働時間の適正化およびワーク・ライフ・バランスの推進として、１時間単位で休暇取得が可能な時間休の有効活用や土日祝日前後の年休取得を奨励し、年次有給休暇取得率70%以上、育児休業取得率は男女とも100%を維持しております。
産業医・産業保健師との緊密な連携のもと、eラーニングやセミナーを通じて、健康をテーマとしたコンテンツを配信（※3）するなど積極的な情報発信も行っており、このたびの認定はこれらの取組みが評価されたものと考えております。
今後とも当社は、役職員とその家族の健康保持・増進に取り組むとともに、役職員一人ひとりが個性と持てる能力を存分に発揮できる環境の整備に注力してまいります。
※1 健康経営(R)️は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。
※2 当社コーポレートサイト—健康経営：
https://www.tokyocentury.co.jp/jp/sustainability/esg/social/health-and-productivity-management.html
※3 同サステナビリティトピックス：
https://www.tokyocentury.co.jp/jp/sustainability/topics/social/004338.html
（女性の健康セミナーを開催しました）
＜本件に関するお問い合わせ先＞
東京センチュリー 広報IR部
tel 03-5209-6710
【東京センチュリーについて】
東京センチュリーは、リースを祖業とし、国内外のパートナー企業との共創による「金融×サービス×事業」を融合したビジネスモデルを展開する業界トップクラスの金融・サービス企業です。
広範な顧客基盤を有する「国内リース事業分野」、法人・個人向けオートリースにレンタカーを擁する「オートモビリティ事業分野」、航空機や不動産を中心に成長を牽引する「スペシャルティ事業分野」、世界30以上の国と地域に拠点網を有する「国際事業分野」、太陽光発電や蓄電池等の再生可能エネルギー関連事業を展開する「環境インフラ事業分野」の5つの分野で事業を展開。幅広い事業領域で社会課題の解決に貢献する独自の金融・サービスを提供しております。
