booost technologies、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の「GXによる脱炭素化の加速に向けた提言」に賛同
2023年11月21日（火）17時46分 PR TIMES
シェアNo.1*1のESG情報開示ソリューション、GHG排出量可視化ソリューションを運営する booost technologies株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲 以下 当社）は、賛助会員として加盟する日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）が11月20日に発表した「GXによる脱炭素化の加速に向けた提言」に賛同いたします。
「GXによる脱炭素化の加速に向けた提言」は、気候危機の回避、脱炭素の実践状況が企業の国際競争力に大きく影響してきている昨今の状況下における競争力担保、そして化石燃料への依存低減によるエネルギー安全保障・貿易収支の改善に向け提案されたもので、西村康稔経済産業大臣 兼 GX実行推進担当大臣に手交されました。
提言詳細（JCLPプレスリリース）：https://japan-clp.jp/archives/15058
当社は、自らがNET-ZERO・サステナビリティリーダー*2を体現するとともに、NET-ZERO・サステナビリティリーダーである企業のパートナーとして、日本のGX・SXの推進を加速するべく、引き続き邁進してまいります。
*1デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」
ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
*2 NET-ZERO・サステナビリティリーダー：
NET-ZERO・サステナビリティの実現に向けて先進的に取り組み、各業界を牽引する個人や企業
NET-ZERO：CO2排出量を極限まで削減したうえで残余を吸収量と除去量により差し引いて合計をゼロにすること
■日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について
持続可能な脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に2009年に発足した、日本独自の企業グループです。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指しており、脱炭素社会の早期実現に取り組む企業247社が加盟しています。当社は、賛助会員として参画しています。
JCLPホームページ：https://japan-clp.jp/
■booost technologies株式会社について
持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。
シェアNo.1*の ESG情報開示ソリューション 、GHG排出量可視化ソリューション、「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy」を展開しています。また、サステナビリティ領域のコンサルティングサービスも提供しており、NET-ZERO/ESGリーダーのSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を一気通貫で支援しています。
*デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設立： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 1億円（2023年6月30日時点）
事業内容： booost Sustainability Cloud（booost GX、booost Supplier、booost ESG、booost Energy）の開発運営
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/
「GXによる脱炭素化の加速に向けた提言」は、気候危機の回避、脱炭素の実践状況が企業の国際競争力に大きく影響してきている昨今の状況下における競争力担保、そして化石燃料への依存低減によるエネルギー安全保障・貿易収支の改善に向け提案されたもので、西村康稔経済産業大臣 兼 GX実行推進担当大臣に手交されました。
提言詳細（JCLPプレスリリース）：https://japan-clp.jp/archives/15058
当社は、自らがNET-ZERO・サステナビリティリーダー*2を体現するとともに、NET-ZERO・サステナビリティリーダーである企業のパートナーとして、日本のGX・SXの推進を加速するべく、引き続き邁進してまいります。
*1デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」
ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
*2 NET-ZERO・サステナビリティリーダー：
NET-ZERO・サステナビリティの実現に向けて先進的に取り組み、各業界を牽引する個人や企業
NET-ZERO：CO2排出量を極限まで削減したうえで残余を吸収量と除去量により差し引いて合計をゼロにすること
■日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）について
持続可能な脱炭素社会の実現には産業界が健全な危機感を持ち、積極的な行動を開始すべきであるという認識の下に2009年に発足した、日本独自の企業グループです。脱炭素社会への移行を先導することで、社会から求められる企業となることを目指しており、脱炭素社会の早期実現に取り組む企業247社が加盟しています。当社は、賛助会員として参画しています。
JCLPホームページ：https://japan-clp.jp/
■booost technologies株式会社について
持続可能な未来を次世代に残すため、Technologyの力でNET-ZEROの実現を目指します。
シェアNo.1*の ESG情報開示ソリューション 、GHG排出量可視化ソリューション、「booost Sustainability Cloud」を提供しています。構成アプリケーションとして、CO2排出量の見える化・カーボンオフセット・報告レポート等のGX（グリーン・トランスフォーメーション）を促進する「booost GX」、サプライチェーン全体のCO2排出量の見える化を実現する「booost Supplier」、ESGの開示項目を見える化しESGパフォーマンス向上につなげる「booost ESG」、 CO2フリー電力等の調達や供給を可能とする「booost Energy」を展開しています。また、サステナビリティ領域のコンサルティングサービスも提供しており、NET-ZERO/ESGリーダーのSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）を一気通貫で支援しています。
*デロイトトーマツミック経済研究所
「環境経営を推進するESG情報開示ソリューション市場動向 2022年度版（2023年2月発刊） https://mic-r.co.jp/mr/02670/」ESG情報開示ソリューション全体のベンダー売上/シェア推移、 GHG排出量可視化ソリューションのベンダー売上/シェア推移
＜会社概要＞
会社名： booost technologies株式会社
所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階
設立： 2015年4月15日
代表者： 代表取締役 青井 宏憲
資本金： 1億円（2023年6月30日時点）
事業内容： booost Sustainability Cloud（booost GX、booost Supplier、booost ESG、booost Energy）の開発運営
コーポレートサイト：https://booost-tech.com/
