<物価高における買い物意識・行動調査>顧客を引き寄せる!販売戦略のヒントとは?

2023年12月15日(金)12時16分 PR TIMES

「物価上昇を感じる」は83%、知恵を絞る生活者

株式会社スコープ(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:横山 繁)データドリブンプロモーション本部(DDP本部)は、物価高における最新の買い物意識や行動について調査結果を発表しました。

モノの値上げが続いています。実質賃金指数も連続的なマイナスを記録し、日々の生活の厳しさは増すばかりです。そこで、10月27日〜29日の3日間、20代から60代の男女500人を対象に、最新の買い物意識や行動についてインターネットアンケートを通じて調査を実施いたしました。生活者がどのように工夫しながら物価上昇に対処しようとしているのかを明らかにし、さらには商品やサービスを提供する側の政策等に関するヒントも探っていきたいと思います。以下に一部の調査結果を掲載します。

【TOPICS】〜回答から見えたこと〜


1. 物価高の波に立ち向かう各世代の対応 。20代女性の未来志向の消費対策と50代以上の経済的挑戦
2. 物価高感が映す、世代ごとの食卓模様
3. ポイント活用からサステナビリティな選択まで、買い物の工夫で物価上昇に立ち向かう生活者
4. ガソリン価格高騰が切り開く新しい買い物習慣

【設問リスト】


1. 現在の物価に対する気持ち
2. 自身が普段の買い物で特に物価高を感じるもの
3. 自身が普段買い物をする際に意識して行っていること
4. 現在のガソリン価格の変化による、買い物行動への影響

【集計結果の一部】


<現在の物価に対する気持ち>
 N=500 *20代〜60代 合計、年代別スコア
[画像: https://prtimes.jp/i/60036/80/resize/d60036-80-3bb41deb7f525c0a5105-0.jpg ]

全体の約83%の人々が物価高を実感しており、この数字からは、男女問わず多くの人々が日々の生活の中で経済的な変化を感じ取っていることが伺えます。年齢層を見ると、50代以上の方々は物価の高さをより敏感に感じているようです。また、60代以上の方々では、年金や貯金に対する依存度が高まっていることから、物価の上昇が特に心配されています。それに対し、20代女性は物価高を感じる割合が62%と他の年代に比べてやや低めですが、これは親との同居による経済的な負担に加え、口コミなどネットを通じてコスパを意識した買い物習慣も定着しており、普段から実用的な消費行動を取り入れていることも背景のひとつにあると考えられます。

【全体考察】


今回の調査から、生活者の買い物行動における物価高に対する気持ちや工夫が浮かび上がってきました。物価高を感じている人は全体の83%にのぼっており、食卓をはじめ生活全般の厳しい状況が浮かび上がっています。ですが、物価上昇の中でも消費者は単に節約に励むだけでなく、より賢い消費行動を取り入れています。価格の安い店舗を見つける努力、賞味期限が近い商品の選択、クーポンやポイントなどオンライン情報の積極的な活用により、消費者は価格変動に敏感に反応し、金銭管理を徹底しています。
さらに、環境への配慮も重視し始めており、物価高を機に持続可能な消費にシフトしている姿が見えてきました。また、車での買い物を減らし、徒歩や自転車、公共交通機関へのシフトが見られ、これは自身の健康や地域密着型の消費行動への意識向上にもつながっています。
物価高に直面する現代の生活者に対して、小売店様が実施する施策は多様なものが考えられます。このような生活者の行動変化を踏まえ今後、様々なアイデアが必要です。例えば、「デジタル技術を活用したカイモノ支援ツールの導入」などです。AIを活用した顧客の予算やニーズに基づき最適な商品を提案し賢い買い物をサポートする展開に可能性を感じます。その他のチャンス例は詳しい調査結果で紹介しています。

▶さらに詳しい集計データを含む調査結果は下記URLをご参照ください。
https://www.scope-inc.co.jp/view/ddp_report_2312-01/
※本情報の引用・転載時には、必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い致します。

<調査概要>
■調査方法:ウェブ調査
■調査エリア:全国
■調査対象者:20〜69歳男性
■サンプル数:本調査 合計500サンプル (20代〜60代まで各100名)
■調査期間:2023年10月27日(金)〜29日(日)
■株式会社ディーアンドエムの登録会員を対象に調査を実施

【株式会社スコープ】
代表取締役社長:横山 繁
設立:1989年4月1日
所在地:東京都千代田区富士見2-10-2 飯田橋グラン・ブルーム28階
事業内容:総合企画事業 総合広告事業 総合制作事業
企業サイト:https://www.scope-inc.co.jp/   
問合せ先:koho@scope-inc.co.jp

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