なぜ「暗号通貨バブル」は崩壊するのか？　ビットコインの“矛盾”を中野剛志が徹底批判

2025年4月23日（水）7時0分　文春オンライン

テクノ・リバタリアンと結託したトランプ政権下では、“暗号通貨バブル”のリスクが生じていると評論家の中野剛志氏は指摘する。そこで問題となるのが、暗号通貨の基本設計に潜んでいる、ある致命的な欠点だという。

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暗号通貨のバブルとは？

　2008年の世界金融危機は、住宅バブルが引き金となった。これに対して、テクノ・リバタリアニズムが引き起こすバブルは、テック関連となる可能性が高い。すでに、AIバブルの可能性が指摘されているが、もう一つ考えられるのは暗号通貨のバブルである。

　そもそも暗号通貨とは、何か。その何が問題なのか。代表的な暗号通貨であるビットコインを例にとりつつ、改めて確認しておこう。

　ビットコインは、ブロックチェーンという分散型コンピューターネットワーク上にある暗号化されたデータである。ビットコインは、「マイニング」と呼ばれる数理的処理を行うと、その報酬として得ることができる仕組みになっている。ただし、マイニングは非常に難解な数理的処理であるため、誰でも容易にできるわけではない。このため、ビットコインの購入希望者は、通常は、取引所を利用することになる。

トランプ政権の「政府効率化省（DOGE）」の名称は、イーロン・マスクが支持する暗号通貨の「DOGE」に由来する　©NurPhoto via AFP

　ただし、ビットコインは、2100万BTC（「BTC」は、ビットコインの単位）までという発行上限が定められており、また、発行量が増えるほど、マイニングが難しくなるように設計されている。こうすることで、ビットコインは、その稀少性を担保している。そして、この稀少性こそが、ビットコインの価値の源泉となっているのである。

　このビットコインの基本設計は、「商品貨幣論」と呼ばれる貨幣観をベースとしている。

　金銀などの貴金属はその採掘量には限りがあるため、稀少である。その稀少性ゆえに、貴金属には高い価値が認められる。その価値ある貴金属でできているから、金貨や銀貨には価値が認められ、貨幣として流通する。そう考えるのが「商品貨幣論」である。

　この場合の貴金属の採掘に該当するのが、ビットコインにおけるマイニングである。したがって、ビットコインとは、まさに金貨や銀貨の電子版だと言ってよい。

　もっとも、通貨は、国家などの政治権力がその発行権を独占している。これに対して、暗号通貨は、国家権力が独占的に発行するものではない。だから、テクノ・リバタリアンたちは、国家権力から解き放たれた通貨として、暗号通貨に大きな期待を寄せたのである。

　しかし、暗号通貨の基本設計には、通貨として機能するには致命的な欠陥があった。

　単なる電子信号に過ぎない暗号通貨に価値が認められるのは、それが稀少だからである。その稀少性は、「マイニング」を経なければ発行されず、また発行量に上限が課されることで保たれている。他方、通貨というものは、取引や貯蓄の手段として機能するためには、それが人々の間で広く流通していなければならないはずである。だが、暗号通貨の価値は、その稀少性にある。このため、もし暗号通貨が広く流通すると、その稀少性は失われ、暗号通貨の価値は暴落してしまう。言い換えれば、暗号通貨は、通貨として流通するや否や、ハイパーインフレを引き起こすのである。逆に、暗号通貨の価値を維持しようとして、その稀少性を保とうとすると、今度は、通貨の不足、すなわち深刻なデフレという事態に陥る。