山梨県主催のイノベーション人材育成事業にライフイズテックのプログラムが採用
2024年1月30日（火）11時17分 PR TIMES
地域企業のDX推進を支援する「DX課題解決トレーニング」で社会人向けDX人材研修プログラムを実施
ライフイズテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：水野 雄介）は山梨県が主催する、県内の事業者を対象としたイノベーション人材育成講座「DX課題解決トレーニング」に、社会人向けDX人材研修プログラムが採用されたことをご報告します。
[画像: https://prtimes.jp/i/19771/246/resize/d19771-246-646d015b283b61700935-0.png ]
「DX課題解決トレーニング」詳細：https://www.pref.yamanashi.jp/rosei-jin/cuu/dxtraining.html
地域企業の生産性向上や付加価値の創出のために、デジタル技術を活用した業務・ビジネスモデルの変革が求められる中、地域企業におけるDX人材育成の重要性もますます高まっています。
山梨県では、「県民一人ひとりが豊かさを実感できるやまなし」の実現に向け、県内企業のDXを積極的に支援しており、デジタルの力を地域産業の競争力向上や課題解決につなげるための取り組みを進めております。
ライフイズテックでは、2021年より企業・自治体向けDX研修の提供を開始し、ビジネスとデジタルを繋ぐDX人材育成やデジタルリスキリングの支援を行なってきました。
今回、山梨県内事業者のデジタル活用の好循環に資すると評価いただき、IT・デジタル経験を問わず安心して取り組める短期集中・実践型研修「DXレディネス研修」を採用いただきました。
今後もライフイズテックは、自治体や行政と協働し、地域企業のDX推進を支援することで、地域全体のデジタル人材育成に貢献してまいります。
山梨県内事業者向け講座「DX課題解決トレーニング」概要
実施時期：2023年11月〜2024年1月
対象者：山梨県内で働く全ての方
プログラム概要：
DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に必要な「アルゴリズム思考」と「データ活用」を、フローチャート活用やノーコード実践を通じて習得するオンライン開催の研修プログラム
内容：
・アルゴリズム思考ワークショップ：フローチャートを活用した問題発見・課題設定・課題解決構想ワーク
・データ設計：データベースの基本構造とデータのリレーション（紐付け）
・UI/UXワークショップ：チームで、多種多様な利用者の視点を考え、サービスやプロダクトを改善していくワーク
・ノーコードを活用した課題解決実践：コーディング不要でWebアプリケーションを制作できる
・ノーコードツールを活用し、課題解決をするアプリケーションを制作
全社員向けDX研修「DXレディネス研修」について
DX成功のためには、全社員の意識や風土変革を中心とするデジタル基盤作りが重要です。ライフイズテックの「DXレディネス研修」は、全社員を対象に、デジタルを活用したビジネス創造に前向きに取り組むための意識を醸成し、デジタル技術者ではないビジネス職の人材が、デジタル技術者と連携できる「ブリッジ人材」になることを目的に設計されています。
単なる技術知識のインプットではなく、DXに対する意識付けから始まり、自分で設定した課題を解決するためのオリジナルアプリの開発まで、実践的な研修内容となっています。デジタルを駆使した課題解決を体験することで、デジタルを活用した課題解決スキルと顧客起点の思考力を高めます。
「DXレディネス研修」
詳細および問い合わせ先：https://dx.life-is-tech.com/
紹介動画：https://youtu.be/FdHLXWVpjdk
【ライフイズテック株式会社について】
次世代デジタル人材育成を手がけるライフイズテックは、「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」をミッションに2010年に創業したEdTech企業です。主力事業である中学校・高校向けクラウド教材「ライフイズテック レッスン」は、全国600以上の自治体で4,000校の公立・私立学校、約120万人が利用(*1)する、情報・プログラミング学習サービスへと成長しています。また、延べ5.7万人(*2)以上が参加する国内最大規模のIT・プログラミングキャンプ＆スクール「Life is Tech ! 」をはじめ、全社員のDX化を目指す企業のデジタル人材研修なども支援し、これまで100万人以上(*2)にデジタルを活用したイノベーション教育を届けてきました。2022年には、社会・環境といった分野で高い公益性を実現している企業の国際的な認証であるB Corpを取得。今後もライフイズテックは、教育を通じて子どもたちの未来と社会課題へ取り組む企業として、ステークホルダーとともに次世代のための教育変革を推進してまいります。
(*1)=2023年8月時点
(*2)=2023年6月時点
サービスサイト：https://life-is-tech.com
ライフイズテック株式会社（本社：東京都港区、代表取締役 CEO：水野 雄介）は山梨県が主催する、県内の事業者を対象としたイノベーション人材育成講座「DX課題解決トレーニング」に、社会人向けDX人材研修プログラムが採用されたことをご報告します。
[画像: https://prtimes.jp/i/19771/246/resize/d19771-246-646d015b283b61700935-0.png ]
「DX課題解決トレーニング」詳細：https://www.pref.yamanashi.jp/rosei-jin/cuu/dxtraining.html
地域企業の生産性向上や付加価値の創出のために、デジタル技術を活用した業務・ビジネスモデルの変革が求められる中、地域企業におけるDX人材育成の重要性もますます高まっています。
山梨県では、「県民一人ひとりが豊かさを実感できるやまなし」の実現に向け、県内企業のDXを積極的に支援しており、デジタルの力を地域産業の競争力向上や課題解決につなげるための取り組みを進めております。
ライフイズテックでは、2021年より企業・自治体向けDX研修の提供を開始し、ビジネスとデジタルを繋ぐDX人材育成やデジタルリスキリングの支援を行なってきました。
今回、山梨県内事業者のデジタル活用の好循環に資すると評価いただき、IT・デジタル経験を問わず安心して取り組める短期集中・実践型研修「DXレディネス研修」を採用いただきました。
今後もライフイズテックは、自治体や行政と協働し、地域企業のDX推進を支援することで、地域全体のデジタル人材育成に貢献してまいります。
山梨県内事業者向け講座「DX課題解決トレーニング」概要
実施時期：2023年11月〜2024年1月
対象者：山梨県内で働く全ての方
プログラム概要：
DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進に必要な「アルゴリズム思考」と「データ活用」を、フローチャート活用やノーコード実践を通じて習得するオンライン開催の研修プログラム
内容：
・アルゴリズム思考ワークショップ：フローチャートを活用した問題発見・課題設定・課題解決構想ワーク
・データ設計：データベースの基本構造とデータのリレーション（紐付け）
・UI/UXワークショップ：チームで、多種多様な利用者の視点を考え、サービスやプロダクトを改善していくワーク
・ノーコードを活用した課題解決実践：コーディング不要でWebアプリケーションを制作できる
・ノーコードツールを活用し、課題解決をするアプリケーションを制作
全社員向けDX研修「DXレディネス研修」について
DX成功のためには、全社員の意識や風土変革を中心とするデジタル基盤作りが重要です。ライフイズテックの「DXレディネス研修」は、全社員を対象に、デジタルを活用したビジネス創造に前向きに取り組むための意識を醸成し、デジタル技術者ではないビジネス職の人材が、デジタル技術者と連携できる「ブリッジ人材」になることを目的に設計されています。
単なる技術知識のインプットではなく、DXに対する意識付けから始まり、自分で設定した課題を解決するためのオリジナルアプリの開発まで、実践的な研修内容となっています。デジタルを駆使した課題解決を体験することで、デジタルを活用した課題解決スキルと顧客起点の思考力を高めます。
「DXレディネス研修」
詳細および問い合わせ先：https://dx.life-is-tech.com/
紹介動画：https://youtu.be/FdHLXWVpjdk
【ライフイズテック株式会社について】
次世代デジタル人材育成を手がけるライフイズテックは、「中高生ひとり一人の可能性を一人でも多く、最大限伸ばす」をミッションに2010年に創業したEdTech企業です。主力事業である中学校・高校向けクラウド教材「ライフイズテック レッスン」は、全国600以上の自治体で4,000校の公立・私立学校、約120万人が利用(*1)する、情報・プログラミング学習サービスへと成長しています。また、延べ5.7万人(*2)以上が参加する国内最大規模のIT・プログラミングキャンプ＆スクール「Life is Tech ! 」をはじめ、全社員のDX化を目指す企業のデジタル人材研修なども支援し、これまで100万人以上(*2)にデジタルを活用したイノベーション教育を届けてきました。2022年には、社会・環境といった分野で高い公益性を実現している企業の国際的な認証であるB Corpを取得。今後もライフイズテックは、教育を通じて子どもたちの未来と社会課題へ取り組む企業として、ステークホルダーとともに次世代のための教育変革を推進してまいります。
(*1)=2023年8月時点
(*2)=2023年6月時点
サービスサイト：https://life-is-tech.com
