伊藤忠テクノソリューションズ、1on1ツールKakeai（カケアイ）を全社導入
2024年3月28日（木）12時16分 PR TIMES
株式会社KAKEAI（本社：東京都港区 代表取締役社長 本田英貴、以下KAKEAI）は、同社が開発・提供する1on1ツールKakeai（カケアイ）が伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 (本社：東京都港区 代表取締役社長 柘植一郎、略称CTC)にて、全社導入されたことをお知らせします。
[画像: https://prtimes.jp/i/41953/124/resize/d41953-124-f7d3e75bcf31d5baf9dd-0.png ]
コロナ禍のコミュニケーションやマネジメント難度向上を背景に取り組みが進んだ1on1ミーティング。
組織に対するロイヤルティ低下や、個人や部署によるそのばらつきも目立つ状態で、外的要因による働き方の変動が一定の収束をみた今、1on1ミーティングは「企業と従業員の間にできた距離を埋め、再度強く繋がり、双方の成長と成果の最大化を実現する場」としてコロナ禍以上に注目されています。
一方で、1on1は、お互いの信頼関係、コミュニケーション力やマネジメント力、組織風土等に影響を受けやすく、1on1を実施しても下記のような課題が生じがちです。
・上司と部下という上下関係が原因で本音が言えない／聞けない
・多忙な中で、時間的にも心理的にも負担が高く継続しにくい
・クローズドな中で行われるものであるからこそ、1on1ミーティングの質は、双方のコミュニケーション力や対人力に依存しがち（改善も難しい）
・人事や経営が定着を推進しようにも、実態把握や改善点抽出の難度や負担が高い
これらの課題に対し、現場の上司部下および経営・人事の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを実現・推進するためのツールとして、1on1ツールKakeaiの導入が進んでいます。
■CTCのKakeai導入背景
CTCは、「人材」が企業価値向上のための最重要資本と捉え、多様性と人材育成を重視した人材マネジメントに取り組んでいます。従業員が十分なパフォーマンスを発揮し、長期的にキャリアを形成できる環境作りには、上司部下とのコミュニケーションが重要と考え３年前から1on1の実施を推進してきました。2023年度より1on1を更に浸透させるためにツールの導入を検討したところ、一部の組織で既に導入していたKakeaiが1on1の質の向上と定期的な実施・習慣化という点で有益であったことから、全社導入に至りました。
■伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 人材戦略部 小澤部長のコメント
CTCでは、エンゲージメント向上の一環として、組織における良質なコミュニケーションの推進を目的に、3年前から任意実施の1on1を取り入れました。１on1は社内で浸透しつつありましたが、実施状況は組織によりばらつきがありました。会社としては部下の成長支援・キャリア形成支援に1on1が有効であることから、全管理職に実施してほしいと考えていたものの、多忙な管理職にいかに実施してもらうかという悩みがありました。今回、新人事制度導入に伴い、リアルタイムフィードバックによる継続的な成長支援を強化することを目的に、評価制度に1on1を取り入れました。Kakeaiの導入により、仕組みとして1on1の時間を確保できるようになったこと、そして1on1は上司が部下の話を聞く場として活用され、コミュニケーションの質が向上したことを実感しています。今後も1on1の定着に向けてKakeaiを活用したいと思います。
■1on1ツールKakeaiとは
1on1ツールKakeaiは、複数の特許やテクノロジー、また数万人のKakeaiユーザーが日々実施する1on1に関するデータを活かし「現場の上司部下および経営・人事の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを生み出すツール」です。
2024年3月現在、86,000を超える組織やチームでご利用いただいており、従業員数名の企業から数万人の企業、病院、学校、保育園、介護施設、飲食店等、あらゆる組織、あらゆる職種の皆様へご提供しています。
■株式会社KAKEAIについて
【パーパス】
あなたがどこで誰と共に生きようとも、
あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
【本社】東京都港区北青山2-13-5 青山サンクレストビル8F
【設立】2018年4月12日
【代表】代表取締役社長 兼 CEO 本田英貴
【資本金】12億3,824万円（資本準備金含む）
【顧問】小島武仁｜東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター（UTMD）所長（経済学）、駒野宏人｜岩手医科大学 薬学部神経学分野 教授（脳神経科学）
【共同研究】岩本 隆｜慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授（HR tech）
【INTERACTION LAB. 所長】武井章敏｜前アクセンチュア執行役員人事本部長
【特許】「二者間のコミュニケーションにおいて個々人への関わり方を改善するためのコンピュータシステム、方法、およびプログラム」他（特許6534179号、6602996号、6602997号、6651175号、6813219号、7057011号、7057029号、7084665号、米国特許第11461724号）
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コロナ禍のコミュニケーションやマネジメント難度向上を背景に取り組みが進んだ1on1ミーティング。
組織に対するロイヤルティ低下や、個人や部署によるそのばらつきも目立つ状態で、外的要因による働き方の変動が一定の収束をみた今、1on1ミーティングは「企業と従業員の間にできた距離を埋め、再度強く繋がり、双方の成長と成果の最大化を実現する場」としてコロナ禍以上に注目されています。
一方で、1on1は、お互いの信頼関係、コミュニケーション力やマネジメント力、組織風土等に影響を受けやすく、1on1を実施しても下記のような課題が生じがちです。
・上司と部下という上下関係が原因で本音が言えない／聞けない
・多忙な中で、時間的にも心理的にも負担が高く継続しにくい
・クローズドな中で行われるものであるからこそ、1on1ミーティングの質は、双方のコミュニケーション力や対人力に依存しがち（改善も難しい）
・人事や経営が定着を推進しようにも、実態把握や改善点抽出の難度や負担が高い
これらの課題に対し、現場の上司部下および経営・人事の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを実現・推進するためのツールとして、1on1ツールKakeaiの導入が進んでいます。
■CTCのKakeai導入背景
CTCは、「人材」が企業価値向上のための最重要資本と捉え、多様性と人材育成を重視した人材マネジメントに取り組んでいます。従業員が十分なパフォーマンスを発揮し、長期的にキャリアを形成できる環境作りには、上司部下とのコミュニケーションが重要と考え３年前から1on1の実施を推進してきました。2023年度より1on1を更に浸透させるためにツールの導入を検討したところ、一部の組織で既に導入していたKakeaiが1on1の質の向上と定期的な実施・習慣化という点で有益であったことから、全社導入に至りました。
■伊藤忠テクノソリューションズ株式会社 人材戦略部 小澤部長のコメント
CTCでは、エンゲージメント向上の一環として、組織における良質なコミュニケーションの推進を目的に、3年前から任意実施の1on1を取り入れました。１on1は社内で浸透しつつありましたが、実施状況は組織によりばらつきがありました。会社としては部下の成長支援・キャリア形成支援に1on1が有効であることから、全管理職に実施してほしいと考えていたものの、多忙な管理職にいかに実施してもらうかという悩みがありました。今回、新人事制度導入に伴い、リアルタイムフィードバックによる継続的な成長支援を強化することを目的に、評価制度に1on1を取り入れました。Kakeaiの導入により、仕組みとして1on1の時間を確保できるようになったこと、そして1on1は上司が部下の話を聞く場として活用され、コミュニケーションの質が向上したことを実感しています。今後も1on1の定着に向けてKakeaiを活用したいと思います。
■1on1ツールKakeaiとは
1on1ツールKakeaiは、複数の特許やテクノロジー、また数万人のKakeaiユーザーが日々実施する1on1に関するデータを活かし「現場の上司部下および経営・人事の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを生み出すツール」です。
2024年3月現在、86,000を超える組織やチームでご利用いただいており、従業員数名の企業から数万人の企業、病院、学校、保育園、介護施設、飲食店等、あらゆる組織、あらゆる職種の皆様へご提供しています。
■株式会社KAKEAIについて
【パーパス】
あなたがどこで誰と共に生きようとも、
あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
【本社】東京都港区北青山2-13-5 青山サンクレストビル8F
【設立】2018年4月12日
【代表】代表取締役社長 兼 CEO 本田英貴
【資本金】12億3,824万円（資本準備金含む）
【顧問】小島武仁｜東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター（UTMD）所長（経済学）、駒野宏人｜岩手医科大学 薬学部神経学分野 教授（脳神経科学）
【共同研究】岩本 隆｜慶應義塾大学大学院 経営管理研究科 特任教授（HR tech）
【INTERACTION LAB. 所長】武井章敏｜前アクセンチュア執行役員人事本部長
【特許】「二者間のコミュニケーションにおいて個々人への関わり方を改善するためのコンピュータシステム、方法、およびプログラム」他（特許6534179号、6602996号、6602997号、6651175号、6813219号、7057011号、7057029号、7084665号、米国特許第11461724号）
