楽天証券、家族の資産づくりを学べる「資産づくりカレッジ for Family」開催!

2024年4月30日(火)16時16分 PR TIMES

- 「親子のためのNISA活用術」をテーマに、家族と一緒に学べるプログラムを提供 -

楽天証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:楠 雄治、以下「楽天証券」)は、2024年6月1日(土)に、お客様とそのご家族全体の資産づくりをこれまで以上にサポートするため、楽天証券本社(楽天クリムゾンハウス青山)会場と、YouTubeでのライブ配信にて、「資産づくりカレッジfor Family」を開催することをお知らせします。本イベントの会場参加は、楽天証券のすべてのお客様が無料で申込可能で、楽天証券に口座をお持ちでないご家族の方とも一緒に参加できます。また、ライブ配信は、楽天証券の口座をお持ちでないどなたでも、申込不要で視聴可能です。

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「資産づくりカレッジfor Family」は、資産形成の本質を理解しながら、投資デビューの次のステップや、ゴール設定の仕方とその達成方法などを学べる楽天証券主催の年間プログラム「資産づくりカレッジ」第2期の第5回目として開講します。2024年6月1日(土)10時30分から、「親子のためのNISA活用術」をテーマに、ご家族全体でのNISAの活用方法や最適なポートフォリオ、お子様の教育資金の準備など、資産づくりに活かせる実践的な知識をご家族と一緒に学んでいただけます。本イベントは、お客様とそのご家族を含めた約100名を招待する会場での開催に加え、どなたでも参加できるYouTubeでのライブ配信も実施します。当日の会場は、ベビーカーでの来場も可能で、キッズコーナーや授乳スペースなどを設け、小さなお子様がいらっしゃるお客様でも参加しやすい環境を整えます。また、本イベントの後半には、相談コーナーを設け、セッション内容や積立の設定方法などの質問を楽天証券社員へ直接お聞きいただけるほか、まだ口座をお持ちでないご家族のその場での口座開設手続きも可能です。「資産づくりカレッジfor Family」の詳細は、ホームページをご覧ください。https://r10.to/hUKnRW

2024年は、大幅に改定された新しいNISA制度が始まり、投資上限金額の拡大や、成長投資枠とつみたて投資枠の併用が可能になる中、家族全体でのポートフォリオ検討や、家族間の資産承継など、個人のみにとどまらず世帯全体での資産づくりをおこないたいと考えるお客様の声も増加しています。このような背景下、2023年12月末時点で、楽天証券に口座を開設している方の約半数を30歳から40歳代が占めるなど、多くの子育て世代と言われる年齢層のお客様にご利用いただいていることを実感しています。楽天証券では、新たに資産形成・投資を始められた方から、「最初の一歩を踏み出したその次の投資行動について不安を感じる」という声を多くいただきました。このようなお悩みを解決するべく、2022年9月より「資産づくりカレッジ」を開催し、受講したお客様からは、「投資に興味を持つ仲間の一体感のような雰囲気が感じられて楽しかった」、「誰に聞いたらいいのか分からず不安だったが、投信に対する漠然とした不安が解消できた」など、好評を博しています。このたび、この人気のプログラムをより子育て世代の方に寄り添った内容で提供するべく、「資産づくりカレッジfor Family」を実施することで、より安心できるご家族の資産づくりへの貢献を目指します。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、個人のお金や投資に対する不安を軽減し、これまで以上に自分らしく豊かな人生を歩んでいけるようにサポートするため、オンライン・オフラインを含めた投資情報を提供してまいります。


「資産づくりカレッジfor Family〜親子のためのNISA活用術〜」 開催概要


[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/552_1_39f2e9a6a064482c25da82df52db85f8.jpg ]





以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社 
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
     一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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