Zoho導入社数500を超える船井総合研究所、ゾーホージャパンと合同で中堅・中小企業向けに企業の収益性と生産性を高めるDX・AI・データ活用に関するセミナーを開催
2024年5月13日（月）12時16分 PR TIMES
中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社の株式会社船井総合研究所（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：真貝大介、以下 船井総合研究所）は、ゾーホージャパン株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：Manikandan Thangaraj、以下、ゾーホージャパン）と合同で、セミナー「Zoho Day 2024 in八重洲・東京」を4月8日に開催したことをご報告します。
今回のセミナーはより多くの企業にDXで業績を上げ、ツールを有効活用して事業の成長速度を高めてもらうこと、最新のデジタル技術の効果的な使い道をお伝えすることを目的に開催しました。参加対象はデジタルツールZoho（※1）を導入している企業と、導入していない企業の両方とし、前者にはより有効に使うための実践的な方法を中心に伝え、後者にはDX推進にあたる重要なポイントやZohoの活用メリットをお伝えしました。
講座構成はゾーホージャパンの取締役社長・大山 一弘氏、グローバル本社であるZoho Corporation Pvt. LtdのHarish Sekar氏から、Zoho で実現可能な企業のDXとZohoの関連アプリケーションの説明を行い、深江特殊鋼株式会社 代表取締役・木村 雅昭氏と同社の執行役員 経営企画室室長・木村 基良氏が自社で実現したデータドリブン経営の内容と変化の軌跡を紹介し、船井総合研究所の講師からは事例を元にした、より実践的な業績を上げるためのＤＸの考え方や具体的な改善策、生成AI等のデジタル技術の活用事例をお伝えしました。
本セミナーは148名の企業経営者とDX担当者に参加いただき、参加企業がさらなる成長を目指すための一助となりました。
（※1）Zohoは営業、マーケティングを中心に会計、人事管理、業務の効率化など、あらゆる業務を１つのシステムで管理でき、全世界に1億人以上(2023年時点)のユーザーがいるシステムです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/54075/68/resize/d54075-68-84f4d2f50caa476aa5a6-0.jpg ]
■「Zoho Day 2024 in八重洲・東京」概要
l開催日：4月8日(月)
参加数：148名
セミナーページURL：https://www.funaisoken.co.jp/seminar/112710
■セミナー参加者から寄せられた感想 （一部抜粋）
顧客管理、生産管理、販売管理を一気通貫で行いたい
顧客データの統一をしっかりすることが大事だとわかったので、始めようと思いました
当社の現状レベルを把握するのに役に立った
実際に活用された企業のお話が大変参考になりました
顧客管理について勉強になりました
色々なシステムを導入していますがどうしてもデータがバラバラになり無駄な作業が発生しているのが現状です。今回Zohoのことを聞けたので自社システムへ展開できないか改めて考えてみようと思います
Zohoというサービスのバッググラウンドを知ることで、より社内に説明する際の具体的なイメージが湧きました
■船井総合研究所とゾーホージャパンの中堅・中小企業向け事業における連携について
船井総合研究所とゾーホージャパンは、中堅・中小企業向け事業においてパートナーシップを組んでおり、これまで、業種別のベストプラクティスを実装したサービス『グロースクラウド(※2)』の対象業種拡大に向けた開発や、Zohoの業務アプリケーションの教育プログラムの実装を進めてきました。船井総合研究所は業種・テーマ別に専門コンサルタントを擁することから、現場に即した業績向上と、業種別の様々な業界慣例や業務オペレーションの理解があることが強みです。一方、ゾーホージャパンの提供するZohoはDXの網羅性と運用ハードルの低さと低コストに強みを持っています。Zohoは55種類以上の業務アプリケーションをクラウド上で提供しており、SFAやCRMを含むあらゆる業務に対応しています。またそのアプリケーションの多くは低コストかつ、様々なカスタマイズやデータ連携をプログラミングの専門知識がなくても、実装が可能です。専門知識を有する人材や投資余力の少ない中堅・中小企業にとってDXは、より業績向上効果の高い方法で、すばやく展開することが重要になるため、船井総合研究所とゾーホージャパンは、お互いの強みを活かし、連携をしております。
今後も船井総合研究所は、ゾーホージャパンと共に、高度なイノベーションを創出し、中堅・中小企業のDXを推進してまいります。
（※2）『グロースクラウド』は船井総合研究所が提供する業種に最適化した統合型営業DXツールです。年間5,500社を超える船井総合研究所のコンサルティングノウハウをもとに開発しています。企業の業績向上を目的としており、MAとSFAが一体となっているため営業DXを一元的に実現することが可能です。
（商品ページ：https://dx.funaisoken.co.jp/zoho/solution/）
[画像2: https://prtimes.jp/i/54075/68/resize/d54075-68-fd540405388820407ab9-0.jpg ]
左から船井総合研究所 取締役専務執行役員 出口恭平、船井総合研究所 代表取締役社長 真貝大介、船井総研ホールディングス 代表取締役社長 グループCEO 中谷貴之、Zoho Corporation Pvt. Ltd Harish Sekar氏、ゾーホージャパン 取締役社長 大山一弘氏、ゾーホージャパン Zoho事業部 事業部長 中沢仁 氏
■船井総合研究所の考える中堅・中小企業のDX のポイント
多くの中堅・中小企業にとって、今やDXは取り組まなければならない最重要テーマの１つです。その理由一つは、企業間での格差が拡大している傾向にあるからです。同じ業種・業界内で好業績を実現し、高い生産性を持ち、人材を惹きつけている企業には、DXに積極的に取り組んでいる傾向が見られます。
一方で、中堅・中小企業にとってDXはハードルが高く感じられる側面もあります。企業にDXの知識を有する人材が不在なのは珍しくなく、ITツールへの巨額の投資は余剰資金の少ない企業にとっては困難です。中堅・中小企業がDXで成果を上げるためには、限られたリソースの中で、短期間で効果的な成果を目指し、「小さく始めて大きく育てる」戦略が有効です。
船井総合研究所ではDXの最大の目的を「業績向上」とし、中堅・中小企業が最初にDXに取り掛かるべきはCRM（顧客管理）の仕組みづくりと考えています。CRMの仕組みづくりを通じて、仕事の進め方からビジネスモデルを支える顧客接点までを含めた業務プロセス（事業に関わる業務の一連の流れ）を、より業績の上がりやすい形に最適化することと、マーケティング活動や営業活動を通じて収集できる顧客接点をデータ化し、業務プロセスをさらに向上させる体制に整えます。業務プロセスの最適化では、既存の業務を単純にデジタルに置き換えるのではなく、業種毎に存在する重要指標や成功事例を基に、その業務の流れから変える場合もあります。顧客接点のデータ化では、WEBサイトの訪問者など未だ商談にいたっていない潜在顧客から受注後の既存顧客まで、顧客データを蓄積し、顧客に合わせた内容とタイミングで営業的アプローチを検討できる状態にします。このように、売上に関する分野の変革を最初に行っていくため、DXの効果が短期で売上増加の形として現れ、中堅・中小企業のDXのモチベーションの維持につながり、さらなる分野のDXが進み、企業全体の業績と生産性が向上していきます。
■株式会社船井総合研究所について
中堅・中小企業を対象に、日本最大級の専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することを目指している。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動は様々な業種・業界経営者から高い評価を得ている。
＜株式会社船井総合研究所 オフィシャルサイト＞
https://www.funaisoken.co.jp/
＜本件に関する報道関係者さまのお問い合わせ先＞
株式会社船井総合研究所
マーケティング室 担当／國延（クニノベ）
https://www.funaisoken.co.jp/form/press
0120-958-270（平日9:45〜17:30)
press@funaisoken.co.jp
今回のセミナーはより多くの企業にDXで業績を上げ、ツールを有効活用して事業の成長速度を高めてもらうこと、最新のデジタル技術の効果的な使い道をお伝えすることを目的に開催しました。参加対象はデジタルツールZoho（※1）を導入している企業と、導入していない企業の両方とし、前者にはより有効に使うための実践的な方法を中心に伝え、後者にはDX推進にあたる重要なポイントやZohoの活用メリットをお伝えしました。
講座構成はゾーホージャパンの取締役社長・大山 一弘氏、グローバル本社であるZoho Corporation Pvt. LtdのHarish Sekar氏から、Zoho で実現可能な企業のDXとZohoの関連アプリケーションの説明を行い、深江特殊鋼株式会社 代表取締役・木村 雅昭氏と同社の執行役員 経営企画室室長・木村 基良氏が自社で実現したデータドリブン経営の内容と変化の軌跡を紹介し、船井総合研究所の講師からは事例を元にした、より実践的な業績を上げるためのＤＸの考え方や具体的な改善策、生成AI等のデジタル技術の活用事例をお伝えしました。
本セミナーは148名の企業経営者とDX担当者に参加いただき、参加企業がさらなる成長を目指すための一助となりました。
（※1）Zohoは営業、マーケティングを中心に会計、人事管理、業務の効率化など、あらゆる業務を１つのシステムで管理でき、全世界に1億人以上(2023年時点)のユーザーがいるシステムです。
[画像1: https://prtimes.jp/i/54075/68/resize/d54075-68-84f4d2f50caa476aa5a6-0.jpg ]
■「Zoho Day 2024 in八重洲・東京」概要
l開催日：4月8日(月)
参加数：148名
セミナーページURL：https://www.funaisoken.co.jp/seminar/112710
■セミナー参加者から寄せられた感想 （一部抜粋）
顧客管理、生産管理、販売管理を一気通貫で行いたい
顧客データの統一をしっかりすることが大事だとわかったので、始めようと思いました
当社の現状レベルを把握するのに役に立った
実際に活用された企業のお話が大変参考になりました
顧客管理について勉強になりました
色々なシステムを導入していますがどうしてもデータがバラバラになり無駄な作業が発生しているのが現状です。今回Zohoのことを聞けたので自社システムへ展開できないか改めて考えてみようと思います
Zohoというサービスのバッググラウンドを知ることで、より社内に説明する際の具体的なイメージが湧きました
■船井総合研究所とゾーホージャパンの中堅・中小企業向け事業における連携について
船井総合研究所とゾーホージャパンは、中堅・中小企業向け事業においてパートナーシップを組んでおり、これまで、業種別のベストプラクティスを実装したサービス『グロースクラウド(※2)』の対象業種拡大に向けた開発や、Zohoの業務アプリケーションの教育プログラムの実装を進めてきました。船井総合研究所は業種・テーマ別に専門コンサルタントを擁することから、現場に即した業績向上と、業種別の様々な業界慣例や業務オペレーションの理解があることが強みです。一方、ゾーホージャパンの提供するZohoはDXの網羅性と運用ハードルの低さと低コストに強みを持っています。Zohoは55種類以上の業務アプリケーションをクラウド上で提供しており、SFAやCRMを含むあらゆる業務に対応しています。またそのアプリケーションの多くは低コストかつ、様々なカスタマイズやデータ連携をプログラミングの専門知識がなくても、実装が可能です。専門知識を有する人材や投資余力の少ない中堅・中小企業にとってDXは、より業績向上効果の高い方法で、すばやく展開することが重要になるため、船井総合研究所とゾーホージャパンは、お互いの強みを活かし、連携をしております。
今後も船井総合研究所は、ゾーホージャパンと共に、高度なイノベーションを創出し、中堅・中小企業のDXを推進してまいります。
（※2）『グロースクラウド』は船井総合研究所が提供する業種に最適化した統合型営業DXツールです。年間5,500社を超える船井総合研究所のコンサルティングノウハウをもとに開発しています。企業の業績向上を目的としており、MAとSFAが一体となっているため営業DXを一元的に実現することが可能です。
（商品ページ：https://dx.funaisoken.co.jp/zoho/solution/）
[画像2: https://prtimes.jp/i/54075/68/resize/d54075-68-fd540405388820407ab9-0.jpg ]
左から船井総合研究所 取締役専務執行役員 出口恭平、船井総合研究所 代表取締役社長 真貝大介、船井総研ホールディングス 代表取締役社長 グループCEO 中谷貴之、Zoho Corporation Pvt. Ltd Harish Sekar氏、ゾーホージャパン 取締役社長 大山一弘氏、ゾーホージャパン Zoho事業部 事業部長 中沢仁 氏
■船井総合研究所の考える中堅・中小企業のDX のポイント
多くの中堅・中小企業にとって、今やDXは取り組まなければならない最重要テーマの１つです。その理由一つは、企業間での格差が拡大している傾向にあるからです。同じ業種・業界内で好業績を実現し、高い生産性を持ち、人材を惹きつけている企業には、DXに積極的に取り組んでいる傾向が見られます。
一方で、中堅・中小企業にとってDXはハードルが高く感じられる側面もあります。企業にDXの知識を有する人材が不在なのは珍しくなく、ITツールへの巨額の投資は余剰資金の少ない企業にとっては困難です。中堅・中小企業がDXで成果を上げるためには、限られたリソースの中で、短期間で効果的な成果を目指し、「小さく始めて大きく育てる」戦略が有効です。
船井総合研究所ではDXの最大の目的を「業績向上」とし、中堅・中小企業が最初にDXに取り掛かるべきはCRM（顧客管理）の仕組みづくりと考えています。CRMの仕組みづくりを通じて、仕事の進め方からビジネスモデルを支える顧客接点までを含めた業務プロセス（事業に関わる業務の一連の流れ）を、より業績の上がりやすい形に最適化することと、マーケティング活動や営業活動を通じて収集できる顧客接点をデータ化し、業務プロセスをさらに向上させる体制に整えます。業務プロセスの最適化では、既存の業務を単純にデジタルに置き換えるのではなく、業種毎に存在する重要指標や成功事例を基に、その業務の流れから変える場合もあります。顧客接点のデータ化では、WEBサイトの訪問者など未だ商談にいたっていない潜在顧客から受注後の既存顧客まで、顧客データを蓄積し、顧客に合わせた内容とタイミングで営業的アプローチを検討できる状態にします。このように、売上に関する分野の変革を最初に行っていくため、DXの効果が短期で売上増加の形として現れ、中堅・中小企業のDXのモチベーションの維持につながり、さらなる分野のDXが進み、企業全体の業績と生産性が向上していきます。
■株式会社船井総合研究所について
中堅・中小企業を対象に、日本最大級の専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「ＤＸ（デジタルトランスフォーメーション）支援」を通じて、社会的価値の高いサステナグロースカンパニーを多く創造することを目指している。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動は様々な業種・業界経営者から高い評価を得ている。
＜株式会社船井総合研究所 オフィシャルサイト＞
https://www.funaisoken.co.jp/
＜本件に関する報道関係者さまのお問い合わせ先＞
株式会社船井総合研究所
マーケティング室 担当／國延（クニノベ）
https://www.funaisoken.co.jp/form/press
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