熱中症で救急搬送された患者の３４．２％が入院診療している実態「暑さへの備え：もしもの時に備える」ページをWEBで公開
2025年5月15日（木）15時47分 PR TIMES
一般財団法人 日本気象協会（本社：東京都豊島区、理事長：渡邊 一洋、以下「日本気象協会」）が推進する「熱中症ゼロへ」プロジェクト（以下、本プロジェクト）は、ジェイアイ傷害火災保険株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役 兼社長執行役員：金子 和彦）協力のもと、熱中症に万が一かかってしまった時や、医療機関を受診した場合に備える情報として、「暑さへの備え：もしもの時に備える」ページ（ https://www.netsuzero.jp/learning/le20 ）を、本プロジェクト公式サイトで 2025年 5 月 15 日（木）に公開します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13502/114/13502-114-e9eac0f6f8123fc48f1a84a215dd9406-1200x675.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2024年5月から9月の全国の熱中症による救急搬送者数は97,578人（2023年より6,111人増加）と、2008年の調査開始以降で最も多い人数となりました。このうち、初診時において入院診療を受けた方は3週間以上の長期入院者含めて33,372人となり、全体の34.2%に相当します。(※1)
本プロジェクトでは、熱中症に関する正しい予防、対策知識をお届けするとともに「熱中症の治療法」「熱中症にかかった翌日」といった熱中症にかかった後の情報も、かねてより発信してまいりました。
新規に公開するページでは、ジェイアイ傷害火災保険株式会社監修のもと、医療機関を受診した際の治療費・入院費に関する情報や、いざという時の費用的また心理的な不安軽減として、保険加入の選択肢などについてもお伝えしています。
体が暑さに慣れていない時期や、普段生活している環境とは異なる場所で過ごす際は、特に熱中症に注意が必要です。本格的な夏を迎える前から、体・行動面での暑さへの備えを進めるとともに「もしも」の備えについても併せて見直すきっかけとしてお役立てください。
「熱中症ゼロへ」プロジェクトでは「熱中症は未然に防げる気象災害」を2025年度のテーマに、引き続き早めの熱中症対策を呼び掛けてまいります。
※1：総務省「令和6年（5月〜9月）の熱中症による救急搬送状況」 https://www.soumu.go.jp/main_content/000974432.pdf
【熱中症ゼロへ 暑さへの備え：もしもの時に備える】
https://www.netsuzero.jp/learning/le20
【熱中症ゼロへ 熱中症について学ぼう：熱中症の治療法】
https://www.netsuzero.jp/learning/le13
【熱中症ゼロへ 熱中症について学ぼう：熱中症にかかった翌日】
https://www.netsuzero.jp/learning/le18
参考資料：全国の熱中症による救急搬送者数
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/13502/114/13502-114-9c4d791225928059c97219c95c6f88a2-1123x634.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■「熱中症ゼロへ」プロジェクトとは
熱中症にかかる方を減らし、亡くなってしまう方をゼロにすることを目指して、一般財団法人 日本気象協会が推進するプロジェクトです。2013年夏のプロジェクト発足以来、熱中症の発生に大きな影響を与える気象情報の発信を核に、熱中症に関する正しい知識と対策をより多くの方に知ってもらう活動を展開してきました。活動13年目となる2025年は「熱中症は未然に防げる気象災害」をテーマに、熱中症の予防啓発活動を実践します。激甚化する暑さや熱中症への防災意識を高め、さまざまな働き方や生活に合わせて、暑さに備えるための情報発信を強化します。
■一般財団法人 日本気象協会について
日本気象協会は、民間気象コンサルティング企業の先駆けとして1950年に誕生しました。防災・減災や洋上風力発電の分野以外でも、気象データを活用した商品需要予測や電力需要予測、気候変動対策などのコンサルティングを通じ、気象データのビジネスでの利活用を提案しつづけています。所属する気象予報士の数は350人を超え、日本最大級の規模を誇る気象の専門家集団として企業のESG投資やSDGs活動への支援も積極的に展開中です。
・「熱中症ゼロへ」は日本気象協会の登録商標です。
