ラフール、CTOに森川敬一が就任

2024年5月24日(金)15時40分 PR TIMES

CTO10社、技術顧問20社以上を歴任した森川敬一をCTOに迎え、開発部門の更なる組織的成長をリード

人的資本/ウェルビーイング経営支援の株式会社ラフール(本社:東京都中央区、代表取締役社長:結木啓太、以下「ラフール」)は、CTO(Chief Technology Officer)に森川敬一が就任したことをお知らせします。森川はプロダクト開発・設計を掌握し、当社のパーパス・ビジョン実現のため、開発部門の更なる組織的成長をリードしていきます。

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森川 敬一のプロフィール


1992年  株式会社EXA 入社(当時 NK-EXA)
2000年  株式会社イージェント設立 取締役就任
2001年  株式会社ユニークメディア入社 取締役兼CTO就任
2006年  社名変更により、株式会社IMJモバイルとなり、取締役兼CTO
2010年  株式会社スパイシーソフト、取締役兼CTO兼副社長就任
2013年  株式会社フューチャースコープ、取締役兼CTO就任
2014年  株式会社ユニメディア、執行役員兼CTO就任
2021年  合同会社モリカワ 設立 技術アドバイザ、コンサルティングに従事
2024年  株式会社ラフール CTO就任

CTO就任コメント


ラフールは、「メンタルデータテック(R)️で笑顔を創る」というパーパスを掲げ、人的資本・ウェルビーイング経営支援サービスを展開する会社です。私はラフールのPVVに深く共感し、この度CTO就任を決意いたしました。

生成AIの台頭により技術は飛躍的に進化し、ビジネスは様変わりしました。
ラフールがこれまで積み上げてきた実績、ユニークな人材ビッグデータを活用し、より開発の力を最大限に発揮することで、お客様にこれまで以上に価値のあるサービスを提供できると信じています。

私がこれまで培ってきたCTOとしてのノウハウをもとに、開発体制の強化・拡大、そしてアジャイル化を推進し、ステークホルダーのみなさまへ貢献できるよう努めてまいります。

「メンタルデータテック(R)️で笑顔を創る」パーパス実現に向けた仲間を募集!


ラフールでは、さまざまなキャリア、専門スキルを持つメンバーが活躍中です。人的資本・ウェルビーイング経営の実現を謳う当社だからこそ、自社の働き方や生産性、主体的なキャリア選択の支援を行なっています。

働く人々の笑顔の連鎖を社会に広げ、ウェルビーイング経営の浸透、中長期的に事業を成長させていくために、チームの核となるメンバーを募集しています。カジュアル面談などでも構いません、お気軽にご連絡ください。
https://www.lafool.co.jp/careers/


■ ラフールについて
・社名:株式会社ラフール
・本社所在地:〒103-0025 東京都中央区日本橋茅場町2-9-5 日進ビル7階
・設立:2011年11月30日
・代表者:代表取締役社長 結木啓太
・事業内容:メンタルデータテック(R)︎事業(ラフールサーベイの開発・運営)、採用支援事業(テキカクの開発・運営)、保育園事業
・URL:http://www.lafool.co.jp

■ ラフールサーベイについて(https://survey.lafool.jp/)
ラフールサーベイは組織と働く個人の可視化と行動変容を促し、人的資本・ウェルビーイング経営を実現する組織改善サーベイです。導入企業は1.800社を超え、定期的に社員にサーベイを実施し、組織の課題、非財務情報(ESGへの取り組み)を可視化、分析、課題特定、改善立案、対策までをワンストップで行い、生産性向上と離職防止につなげられます

■ テキカクについて(https://tekikaku.lafool.jp/)
企業の組織文化とのマッチ度から、採用候補者の定着率・活躍度がわかる適性検査ツールです。採用ミスマッチや早期離職、低パフォーマンスを防ぎ、目指す組織に "必要な人材" かを可視化し、組織力向上に貢献するサービスです。企業で働く社員と採用候補者の双方が、ウェルビーイングに働けるかのマッチ度を算出し、人材不足、早期離職の課題を解決し、人的資本経営の実現を支援します。

■ LAFOOL Lab.について
日本における人的資本/ウェルビーイング経営をデータで推進する研究機関「LAFOOL lab.」を今年2月に設立。経済産業省後援「HRテクノロジー大賞2022」、厚生労働省後援「日本HRチャレンジ大賞2023」をはじめとした、経営・人事系アワード受賞実績をもつ「ラフールサーベイ」で蓄積してきた累計1,800社、回答社員数30万人、回答データ数1億5,000万のデータベースを統計・AI活用を通じて分析し、どのような因子が人的資本/ウェルビーイング経営に影響を与えていくのかを研究し、成果を発表してまいります。

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