「iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）」「iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）」 信託報酬率引き下げのお知らせ
2024年12月5日（木）13時40分 PR TIMES
大和アセットマネジメント株式会社（代表取締役社長：小松幹太、以下「当社」）は、「iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジなし）」（証券コード：2840）および 「iFreeETF NASDAQ100（為替ヘッジあり）」（証券コード：2841）の信託報酬率を、本日より引き下げます。
今後も投資家の皆さまの資産形成に貢献できるよう取り組んでまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118152/68/118152-68-26e931eb89b4d71e529a98c0cd79789a-503x283.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
iFreeETF NASDAQ100シリーズ 特集ページ(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/special/usseries/)
変更対象ファンド
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)（証券コード：2840）
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)（証券コード：2841）
変更内容および変更理由
[表: https://prtimes.jp/data/corp/118152/table/68_1_37586c67ea3085392148d0bc3edf0405.jpg ]
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)およびiFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)（以下、「当ETF」）は、イノベーションをリードする次世代米国成長企業が含まれているNASDAQ100指数をベンチマークとしており、2022年の上場以来、2ファンドあわせた純資産総額は、140億円超（2024年11月末時点）となっております。
今回、当ETFの信託報酬率をNASDAQ100指数に連動する東証上場のETFとして最低水準（※）まで引き下げることにより、運用管理費用削減による運用成果の向上を投資家の皆さまに還元すると共に、中長期的な資産形成につなげていただきたいと考えています。
（※）2024年12月4日時点、大和アセットマネジメント調べ
尚、当ETFは2024年12月19日を基準日として、受益権分割を予定しています。詳細につきましては、以下の書面をご覧ください。
「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)」「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)」受益権分割、および信託報酬率等に係る約款変更のお知らせ(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/funds/20241113_01.pdf)
「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)」「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)」受益権分割および信託報酬率の変更に関する Q&A(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/funds/20241113_02.pdf)
3. 変更適用日
2024年12月4日
当社は、共に挑戦し続けるパートナーとして投資を通じ、チャンスある未来を実現します。
以上
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118152/68/118152-68-1a2014e41002295fb4c07e2e0c422802-794x736.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
当資料のお取扱いにおけるご注意
- 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。
- ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
- 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118152/68/118152-68-f3a9b182ea03a86e464c2bd3acf0e5eb-752x376.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
今後も投資家の皆さまの資産形成に貢献できるよう取り組んでまいりますので、「iFreeETF」をご愛顧賜りますようお願い申し上げます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118152/68/118152-68-26e931eb89b4d71e529a98c0cd79789a-503x283.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
iFreeETF NASDAQ100シリーズ 特集ページ(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/special/usseries/)
変更対象ファンド
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)（証券コード：2840）
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)（証券コード：2841）
変更内容および変更理由
[表: https://prtimes.jp/data/corp/118152/table/68_1_37586c67ea3085392148d0bc3edf0405.jpg ]
iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)およびiFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)（以下、「当ETF」）は、イノベーションをリードする次世代米国成長企業が含まれているNASDAQ100指数をベンチマークとしており、2022年の上場以来、2ファンドあわせた純資産総額は、140億円超（2024年11月末時点）となっております。
今回、当ETFの信託報酬率をNASDAQ100指数に連動する東証上場のETFとして最低水準（※）まで引き下げることにより、運用管理費用削減による運用成果の向上を投資家の皆さまに還元すると共に、中長期的な資産形成につなげていただきたいと考えています。
（※）2024年12月4日時点、大和アセットマネジメント調べ
尚、当ETFは2024年12月19日を基準日として、受益権分割を予定しています。詳細につきましては、以下の書面をご覧ください。
「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)」「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)」受益権分割、および信託報酬率等に係る約款変更のお知らせ(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/funds/20241113_01.pdf)
「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジなし)」「iFreeETF NASDAQ100(為替ヘッジあり)」受益権分割および信託報酬率の変更に関する Q&A(https://www.daiwa-am.co.jp/etf/funds/20241113_02.pdf)
3. 変更適用日
2024年12月4日
当社は、共に挑戦し続けるパートナーとして投資を通じ、チャンスある未来を実現します。
以上
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/118152/68/118152-68-1a2014e41002295fb4c07e2e0c422802-794x736.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
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- ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書（交付目論見書）は交付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得（応募、追加設定）をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社（指定参加者）よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認ください。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。
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