江戸時代に行われていた信用調査書の作成方法とは？銀行業の先駆け「三井大坂両替店」の残された史料から読み解く

日本初の民間銀行創業の発端となった「三井大坂両替店」。今回は、江戸時代に融資をする際に行われていた、顧客の信用調査の方法について紹介します。（写真はイメージ。写真提供：写真AC）

日本初の民間銀行創業の発端となった「三井大坂両替店」。1691年に開設されたが、元は江戸幕府に委託された送金役だったという。そこから、民間相手の金貸しへと栄えるまで、どのような道のりだったのか。三井文庫研究員の萬代悠さんが、三井文庫の膨大な資料を読み解き、事業規模拡大までの道のりを著した『三井大坂両替店』（中公新書）。今回は、江戸時代に融資をする際に行われていた、顧客の信用調査の方法について紹介します。

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18世紀末以降、信用調査の精度があがって

大坂両替店の信用調査書は13冊あり、下記表のように表題は「日用留（にちようどめ）」、「日用帳（にちようちょう）」、「聴合帳（ききあわせちょう）」となっている。江戸時代の「日用（ひよう）」といえば、日雇稼ぎの者を想起するが、「日用留」・「日用帳」については「日次（ひなみ）記」の意味合いが強い。

信頼調査書の表題と期間　『三井大坂両替店——銀行業の先駆け、その技術と挑戦』（中公新書）より

文政9年（1826）以降の場合、表題は「聴合帳」に統一されており、「聴き合わせ」は「問い合わせる」、「照会する」という意味を持ったので、内容面からすると「聴合帳」のほうが適合的である。

もちろん、すでに1730年代にも、奉公人が顧客の信用情報を調査する際には、「聴合」という語を用いていたから、「日用留」・「日用帳」を「聴合帳」と表記しても差し支えない。

18世紀末以降の信用調査書をみると、それまでと比べて、明らかに情報量が多くなっていることに気づく。18世紀中頃の場合、顧客の人柄や家計状態の記載は短く、信用調査書には簡単な担保の情報しか記載されていないこともあったが、18世紀末以降では、それらの記載は長文化し、顧客の親類や分家に至るまで詳細に調査された例もみられる。

大坂両替店は、18世紀後半の経営不振を打開するため、信用調査の精度を高めようとした可能性がある。次では、おもに18世紀末以降の信用調査を紹介することにしたい。

借入希望の顧客が来たら

ここで、まずは信用調査に至るまでの具体的な流れを確認する。

借入希望者である顧客は、大坂両替店の店舗を自ら訪問したか、あるいは金融仲立人（なかだちにん）（多くは口入＜くにゅう＞と呼ばれた）がその代理として訪問した。

金融仲立人とは、いわば顧客と金貸し業者とをマッチングさせ、手数料収入を得ることを生業とした者で、顧客が希望する条件と提供できる担保を記した折紙を様々な金貸し業者に持参し、交渉を試みた。

筆者の見立てによると、金融仲立人が介在した件数は、信用調査書に明記されている分だけでも全体の約半数に及んだ。よって、金融仲立人たちが借入希望者の情報を大坂両替店に持ち寄ってくることは、日常的であったと考えられる。

とくに三井大坂両替店は著名かつ有力な金貸し業者であったから、借入希望の顧客であれ、代理人としての金融仲立人であれ、条件に合うと考えれば、まずは借入を打診する候補として機能したはずだ。

さて、顧客、あるいは金融仲立人が大坂両替店に借入を打診したとする。これに対し契約の可能性があると手代が判断した場合、顧客の信用情報を調査した。

たとえば、19世紀中頃の信用調査書を読むと、顧客ごとに記録された信用情報の末尾には、「右のとおり近辺にて承りましたこと。（安政5年）7月5日、聴き合わせ鳥居豊三郎」、「右のとおり近辺にて承りましたまま記しておくものです。午（安政5年）7月9日、清水泰二郎（泰次郎）」などとある。

信用調査書は、手代らが顧客の近辺でその信用情報を聞き回り、記録したものであることがわかる。

平の手代が上司にする報告スタイル

このように若手の手代が顧客の信用調査を実施したわけだが、実際の文言を読むと、若手の手代が役づき手代に顧客の信用情報を報告する形態がとられていたことがわかる。

たとえば、万延元年（1860）7月の事例では、「右〔の顧客について〕聴き合わせましたところ、まず相応にございます。いまだ〔顧客の担保物については〕家質に差し入れておらず、しかしながら取り組み（契約）のことはしっかりと御勘考（ごかんこう）ください。右あらまし承りましたまま写しおくものです。9月12日、〔松野〕喜三郎」とある。

これによると、顧客の提供する担保は相応で、いまだ家質にも入っていない（顧客が他者に家屋敷を質に差し入れて金銭を借り入れていない、つまり担保の家屋敷に先取特権が設定されていない）こと、しかし契約を結ぶかどうかについては入念に審査してほしいことを、平手代の松野喜三郎（まつのきさぶろう）が意見する形をとっている。

「御勘考ください」という文言をふまえると、これは明らかに上司である役づき手代に対して報告したものだ。

したがって、信用調査書は、基本的に、平の手代たちが顧客の信用調査を上司の役づき手代に報告するために作成されたものであり、この報告書を役づき手代たちが審査して、契約を結ぶかどうかの判断を下したと考えられる。

あくまで平の手代には審査し、契約の承諾を決定する権限はなく、その権限は基本的には役づき手代たちにあったといってよい。

契約を断る判断は平手代にもあった

ただし、例外もある。たとえば安政元年（1954）12月の事例では、「右聴き合わせましたところ、堺筋北久宝寺町（さかいすじきたきゅうほうじまち）の泉屋という者へ〔担保物を〕銀二七、八貫目の家質に差し入れておりますので、取り組み（契約）の断り（謝絶）を〔顧客に〕知らせましたこと、12月17日、聞き合わせ池田庄三郎（いけだしょうざぶろう）」とある。

庄三郎は当時、平手代だ。一方、安政7年正月の事例では、「右承りましたまま記す。右のとおりにてあまり身体向（しんだいむき）（家計状態）がよろしくないとのことなので、断り（契約の謝絶）を〔顧客に〕知らせましたこと。申（万延元年）正月5日、〔清水〕泰二郎（泰次郎）」とある。

これらの例によると、すでに顧客の担保物が他者への質に入っていたり、顧客の家計状態がよろしくないと手代が見聞きしたりして、契約を結ぶ見込みがないときには、平手代の判断で契約を断っていたことがわかる。

よって正確にいえば、平手代には契約を承諾する権限はなかったが、見込みがないと判断した際に契約を断る権限はあったことになる。

備忘録的用途

もっとも、信用調査書には、役づき手代への報告書という性格のほかに、もうひとつ重要な用途があった。それは、契約の見込みがなくとも、後日、参考にするために記録しておく備忘録的用途だ。

たとえば、文化14年（1817）7月の事例では、「堂嶋弥左衛門町（どうじまやざえもんちょう）の播磨屋弥兵衛（はりまややへえ）が御印（おしるし）（延為替）で銀一二〇貫目を〔借り入れたいと大坂両替店に〕申し来て、すぐに〔大坂両替店の手代が弥兵衛の信用情報を近辺で〕聞き合わせましたところ、まったく相手にできないものにございましたが、今後の心得のため控えおきます」とある。

文政元年（1818）9月の事例では、「右人（顧客の伏見屋嘉兵衛＜ふしみやかへえ＞）の世間向の気受けは甚だよろしくありませんとのこと。すでに〔嘉兵衛の〕同商売（紙商売）については、売買はもちろん、問屋（紙問屋）一統（全員）なども〔嘉兵衛とは〕取引などは一切していませんとのこと。そのため〔嘉兵衛の〕身上向（しんじょうむき）（家計状態）はよろしくありませんとのこと。もちろん〔嘉兵衛は〕他者へ〔自らの家屋敷を〕家質に差し入れており、当時は目安（訴訟）中でございます。到底、相手にすることもございませんが、後日に至るときの心得のために控えておきますこと」とある。

これらの例のように、大坂両替店にとっては門前払いに値する顧客であっても、手代が必要と判断すれば、後日のためにその顧客の信用情報を調査しておくことがあった。このような情報の蓄積は、のちの判断材料、あるいは後任の手代の参考資料になったはずだ。

信用調査は他でも行われていた

なお、付言しておくと、大坂両替店でのみ顧客の信用情報が調査されたわけではない。京都両替店には幕末維新期の信用調査書（「聴合帳」）が一冊現存しているし、江戸両替店も顧客の信用情報を調査した形跡がみられる〈樋口知子「江戸両替店「家督控」」（『三井文庫論叢』第35号、2001年）〉。

三井以外についても、甲斐国巨摩郡荊沢村（かいのくにこまぐんばらざわむら）（現山梨県南アルプス市）の豪農市川家が、江戸の赤坂田町（あささかたまち）二丁目（現東京都港区）の家屋敷を担保に借入を希望してきた者に対し、担保となる家屋敷を入念に調査していた〈岩淵令治「地主の町屋敷経営」（港区編『港区史　第三巻　通史編　近世下』港区、2021年）〉。

このほか、大坂町奉行所や尾張藩が公金を融資するにあたり、借入希望者の身辺調査をしたことも明らかにされている〈竹内誠『寛政改革の研究』（吉川弘文館、2009年）、大塚英二『近世尾張の地域・村・百姓成立』（清文堂出版、2014年）〉。

三井に信用調査書の現物が現存していることが極めて稀有なだけで、顧客の信用情報を調査すること自体は全国的にみられたはずだ。

※本稿は、『三井大坂両替店——銀行業の先駆け、その技術と挑戦』（中公新書）の一部を再編集したものです