備えの実態調査　非常食の備蓄意識は3年ぶり増加で過去最高

ウェザーニュース　減災調査2025

2025/03/10 12:45 ウェザーニュース

2025年3月11日で、東日本大震災から14年が経ちます。ウェザーニュースでは「減災調査2025」を実施し、防災・減災への意識の実態について調査しました。

1．避難場所の認知度：自宅周辺は94%、職場学校周辺では74%

避難場所の認知について調査したところ、自宅付近の避難場所への「経路も場所も含めて知っている」が67.4%、「場所のみ知っている」が26.5%となりました。上記二つをあわせて、避難場所自体を知っている方は約94％となっています。
一方、会社や学校付近の避難場所については「経路も場所も含めて知っている」が49.9%、「場所のみ知っている」が23.9%となりました。会社や学校付近では避難場所の認知は74％と、自宅付近と比べて約20ポイントほど低下する結果となりました。
昨年の調査結果と比較すると、自宅付近・会社や学校ともに避難場所を知っている人の割合は、すべての年代でやや増加しています。しかし、若い人ほど「知っている」割合が低いことや、「知っている」の中でも「場所のみ」の割合が高い傾向がわかりました。いざという時に備え、実際に訪れてみるなどの対策が必要です。

２．非常食の備蓄状況：平均備蓄日数は昨年から増加

非常食の備蓄状況について調査を行ったところ、非常食の備蓄率(※)としては81.6%（昨年比＋5.6ポイント）、平均備蓄日数は3.32日（昨年比＋0.33ポイント）という結果となりました。
地域別で見ると、特に東北太平洋側〜関東、東海や西日本太平洋側で備蓄率が高い傾向になっています。
※備蓄率…全回答数に対し、「1日分」「約3日分」「約1週間分」と回答した方の割合
年毎に見ると、平均備蓄日数は2022年をピークに減少が続いていましたが、今年は増加に転じて調査開始以降で最も高い値となりました。昨年は日向灘地震に起因する南海トラフ地震臨時情報の発表など、備えを再確認するきっかけが多かったことも理由の一つにあるのではないでしょうか。

３．非常持出袋の点検状況：1年以内に点検した割合が増加

非常持出袋の点検状況についても調査を行ったところ、「1年以内に点検した」と回答した方は43.2%で、昨年の33.6％から大幅に割合が増加しました。3年以内に点検した人も半数を超え、みなさんの防災意識が高まっていることがわかりました。
非常食や水は賞味期限切れとなっている可能性もあるため、非常持出袋をお持ちの方は、この機会に改めて点検することをおすすめします。また、非常持出袋の中身を使い、買い足すことで賞味期限切れを防ぐ、循環備蓄（ローリングストック法）を習慣づけると備えの意識向上にも繋がります。

４．災害情報の入手方法：スマホからの情報入手が7割

最後に、災害情報の入手方法について調査を行いました。その結果、ニュースや地震のアプリ・サイトなどのスマホからの情報入手が約7割。スマホ以外のテレビやラジオ、防災無線は全体の3割程度となり、去年の調査からは大きくかわらない結果となりました。
発災直後はスマートフォンからの情報が主体でありながらも、動画やSNSではなく、まずは天気・地震アプリからの地震情報やニュースを優先して確認しているようです。
若い方を中心にSNSやライブ動画配信からの情報収集をしている人も一定数いますが、情報のソースの信憑性を確認したり、情報を鵜呑みにせずに取捨選択する精神を持ち、誤った情報に騙されないようにお気をつけください。

今回の調査から、備えの実態に関してはそれぞれの項目において、防災意識の向上を捉えられるような結果が見えてきました。どうしても時間とともに考えや取り組みが風化してしまいます。少しでも備えの意識をアップデートさせるためには、定期的な見直しや減災につながる行動を継続していくことが不可欠です。
ウェザーニュースでは、今後も災害の教訓や現状を伝え、次の防災・減災に繋げる取り組みを続けてまいります。
「減災調査2025」
対象：スマホアプリ「ウェザーニュース」利用者
期間：2025年2月20日〜2月26日
回答数：14,210