【アサヒビール×HR総研】「社内コミュニケーションの課題と対策」に関する調査結果を発表
2025年3月28日（金）11時47分 PR TIMES
アサヒビール株式会社とHR総研（ProFuture株式会社）は、企業における社内コミュニケーションの課題と対策に関する共同調査を実施いたしました。本調査では、企業の人事責任者・担当者235名を対象に、社内コミュニケーションの課題感や活性化施策の効果、社内交流イベントの運営状況、ノンアルコール飲料の活用可能性などについて調査いたしました。
【調査概要】
・調査名称：【アサヒビール×HR総研】「社内コミュニケーションの課題と対策」に関するアンケート
・調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
・調査期間：2024年11月11〜20日
・調査方法：WEBアンケート
・調査対象：企業の人事責任者・担当者
・有効回答：235件
【調査結果のポイント】
本調査結果について、主要なポイントを抜粋して、以下にご紹介いたします。
1. 社内コミュニケーションに課題を感じる企業は大多数
・大企業（従業員1,001名以上）の76％、中堅企業（301〜1,000名）の89％、中小企業（300名以下）の71％が課題を感じている（図表1）。
・特に大企業や中堅企業において、「部門間」の関係性での課題が顕著（図表2）。
【図表1】企業規模別 社内コミュニケーションに関する課題感
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-19487a6f81a7c80bea8e7921ff90c03d-2236x674.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【図表2】企業規模別 社内コミュニケーションに関する課題がある関係性
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-1b2f1ff0a8b48878ea47e7773b04e897-2752x1366.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2. 実施している活性化施策と効果のギャップ
・実施率が高いのは「1on1」（49％）や「コミュニケーション研修」（46％）などのオフィシャル施策（図表3）。
・しかし効果が高いと感じられているのは「飲み会、食事会の推奨・補助」（52％）や「会社主催の社内交流イベント」（44％）などのアンオフィシャル施策が上位に挙がる（図表4）。
【図表3】社内コミュニケーション活性化施策の実施率の違い
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-468e2777192c62f72e9b3dfbdabdc18c-2916x1364.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【図表4】実施した社内コミュニケーション活性化施策の効果の状況
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-0271473890e1150bd14dd6198aff70fd-3142x1783.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
3. 社内交流イベント開催における課題
・「運営担当者の負担」が全企業規模において半数程度で最多、「イベント効果の測定」も主要な課題（図表5）。
【図表5】会社主催の交流イベント等を開催する上での課題
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-d915357111e9c988fa78356f600533ae-2752x1593.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
4. ノンアルコール飲料による交流促進への期待
・社内交流の場でのノンアルコール飲料活用を「好ましい」とする企業が大企業で63％（図表6）。
・様々なシーンでの活用可能性：「研修参加後の懇親会」（41％）、「新入社員の交流」（39％）など。
【図表6】社内交流の場における「ノンアルコール飲料の提供による交流促進」への所感
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-73e29f0f26fdcd816f2caa461b9c4671-2353x940.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【図表7】ノンアルコール飲料の提供による交流促進の効果が期待されるシーン
＜社内コミュニケーション活性化を目的とした社内交流シーンの場合＞
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41222/89/41222-89-7d11d3215dfd9a4b5f5c2a7bba92ea70-2071x1422.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【調査から見えた今後の展望】
本調査から、社内コミュニケーションの課題は多くの企業で認識されており、特に効果的とされる施策はアンオフィシャルな交流の場の創出とする企業が多い中、その運営負担や効果測定の難しさといった課題もあることが明らかになりました。
また、「ノンアルコール飲料を活用した交流促進」については、特に大企業で「好ましい」とする評価が多数得られており、誰もが参加できる社内コミュニケーションの場を創出する手段として期待できることが分かりました。
この他、社内コミュニケーション施策の効果指標やAIを活用した社員情報の収集や社内交流イベント参加者のマッチングシステムへの関心等、詳細な調査結果については、こちら(https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=399)からご覧いただけます。
本調査レポートの詳細や引用依頼につきましては、下記窓口までお問合せください。
●HR総研（ProFuture株式会社）：souken@hrpro.co.jp
