やまと社会インパクトファンド、mediVRに出資
2025年4月3日（木）15時47分 PR TIMES
株式会社mediVRについて
株式会社mediVR（以下、mediVR社）は、2016年に設立された大阪大学発のスタートアップです。循環器内科医でもある代表の原正彦氏は、臨床の現場に立ちながらリハビリテーションに仮想現実技術（VR）を取り入れた治療法の研究に取り組んできました。
その研究成果としてVR医療機器「mediVRカグラ」を開発し、2019年に販売開始してから現在までに国内130以上の病院やリハビリテーション施設などへ導入されています。mediVRカグラを用いたVRリハビリテーションでは、脳血管疾患に由来した運動失調を持つ患者の状態に明らかな改善が見られ、またそれ以外にも様々な疾患に対する有効性が確認されています。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109457/24/109457-24-38da7583b17ac5645379373dd9ef63e0-3900x2194.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
出資の背景
やまと地域（奈良県およびその周辺）では、脳血管疾患および脳梗塞による死亡率は全国平均に比べて大幅に低い一方で、これらの循環器系の疾患はほとんどの場合で片麻痺などの後遺症が残り、それが周囲の介護負担の増加につながる要因の1つになっていると考えられます。そういった後遺症はこれまでの医療アプローチでは改善が困難でしたが、既に医療現場での数多くの実績があるmediVRカグラの導入が進んでいくことで理学療法士（PT）や作業療法士（OT）がよりモチベーションを増して患者の治療にあたり、後遺症を持つ患者が通常生活への復帰を目指せる環境が作られ、それによって地域の介護負担が増え続けるという課題の解決が期待できると考え出資いたしました。
やまと地域課題デザインマップにおける解決する課題領域
やまと社会インパクトファンドでは、やまと地域の課題を可視化した「やまと地域課題デザインマップ」を作成しています。やまと地域課題デザインマップにおいて、mediVR社が解決する課題領域は点線で囲んだ部分です。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109457/24/109457-24-9c84a08de99621f3830f26ecd0a7cb67-1169x511.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
- 参考：やまと地域課題デザインマップダウンロード(https://capitalmedicaventures.com/cms/wp-content/uploads/2025/02/%E3%82%84%E3%81%BE%E3%81%A8%E5%9C%B0%E5%9F%9F%E8%AA%B2%E9%A1%8C%E3%83%87%E3%82%B6%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%9E%E3%83%83%E3%83%97.pdf)
mediVR社のロジックモデル
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109457/24/109457-24-f68ec8604f7ae439d315d029f398de69-1280x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ロジックモデルダウンロードはこちら(https://capitalmedicaventures.com/cms/wp-content/uploads/2025/03/mediVR%E3%83%AD%E3%82%B8%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%A2%E3%83%87%E3%83%AB.pdf)
【株式会社mediVRについて】
創立 ：2016年6月14日
代表者 ：代表取締役 原 正彦
所在地 ：大阪府豊中市寺内2丁目4番1号緑地駅ビル3階
URL ：https://www.medivr.jp/
【やまと社会インパクトファンドについて】
南都銀行のコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）である南都キャピタルパートナーズ（NCP）と、キャピタルメディカ・ベンチャーズ（CMV）が運営する地域課題解決型のインパクトVCファンドです。奈良県およびその周辺地域の課題解決のためのインパクトファンドの組成・運用を通じ、地域課題解決の実践者を多数生み出すことを目的として設立されました。
