三菱商事・Climeworks社とネガティブ・エミッションに関するイベントを主催
2024年12月12日(木)15時16分 PR TIMES
株式会社商船三井(社長:橋本 剛、本社:東京都港区、以下「当社」)は、三菱商事株式会社(代表取締役社長:中西 勝也、本社:東京都千代田区)と大気中からCO2を回収するDirect Air Capture技術(註1)を開発するClimeworks AG(読み:クライムワークス、本社:スイス、共同創設者: Jan Wurzbacher、Christoph Gebald、以下「Climeworks社」)と共同で「技術系CDR(Carbon Dioxide Removal、註2)の新たな市場創出に向けた議論と意見交換を行うイベント」を主催しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/92744/295/92744-295-c61cec2b290541091754148d426e7f32-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]主催者代表でスピーチを行う当社エネルギー営業本部副本部長 野間 康史[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/92744/295/92744-295-3db58c34d4234667632e545d2f0ce5bc-3900x2770.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]左から三菱商事株式会社 地球環境エネルギーグループ 次世代エネルギー本部 カーボンマネジメント部長 紺谷 竜介氏、Climeworks Head of Business Development, APAC Ms.Nagrani Trishna、当社 野間 康史
本イベントは、世界各地のCDR市場の動向やそれぞれが抱える課題を共有し、新たなビジネス機会を創出することを目的として12月4日〜5日に東京の三菱商事本社にて開催され、プロジェクトデベロッパーや大手企業が国内外から54名が参加しました。
参加したCDRデベロッパーはそれぞれのプロジェクトの特徴や魅力を紹介し、今後の成長性について活発な質疑応答が行われ、グループ討議では、クレジット市場の課題や将来の方向性について意見交換が交わされました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/92744/295/92744-295-a408f12abdd2413991d357dd540d6a0f-803x564.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]当日のイベント様子の写真
当社グループは、海運業を中心に様々な社会インフラ事業を展開し、環境保全を始めとした変化する社会のニーズに技術とサービスの進化で挑むことをグループビジョン(https://www.mol.co.jp/corporate/principle/)としています。
当社は脱炭素が難しい業界の中で、バリューチェーンを超えた緩和(BVCM)に取り組んでいる数少ない企業の一つです。自社バリューチェーンからのCO2排出量を削減しつつ、ネガティブ・エミッションの普及拡大を支援する取り組み(https://www.mol-service.com/ja/services/low-carbon-decarbonized-business/initiatives-for-carbon-dioxide-removal)を推進します。
本件はグループビジョンに加え、経営計画「BLUE ACTION 2035(https://ir.mol.co.jp/ja/ir/management/plan.html)」で掲げる海洋事業、非海運事業の拡大、「商船三井グループ 環境ビジョン2.2(https://www.mol.co.jp/sustainability/environment/vision/)」での戦略の一つ「グループ総力を挙げた低・脱炭素事業拡大」にも合致する取り組みです。商船三井グループは、人・社会・地球のサステナブルな発展に貢献し、青い海から豊かな未来をひらきます。
(註1) 「DAC : Direct Air Capture」大気中の二酸化炭素を吸収材や化学反応等を用いて直接回収する技術。回収した二酸化炭素は地中に貯蔵したり、他の原料として活用されています。詳細は、2024年12月5日付当社プレスリリースDAC技術を開発する米国企業Heirloomへ出資 〜ネガティブ・エミッションの普及・拡大に貢献〜 | 商船三井 (mol.co.jp)(https://www.mol.co.jp/pr/2024/24123.html)をご参照ください。
(註2) Carbon Dioxide Removal(二酸化炭素除去)の略。CDRには森林やブルーカーボン等自然界のCO2吸収を増やす自然ベースのものと、化学工学的技術を使って大気中からCO2を除去する技術ベースのものに二分され、本件は後者となります。