スーパーリーグ構想に追い討ち…EUの法務官は連盟側を支持

　欧州スーパーリーグ（ESL）構想をめぐり、欧州司法裁判所の法務官が見解を述べた。15日、イギリス紙『ガーディアン』が報じた。

　ヨーロッパを代表する12の強豪クラブは2021年4月18日、チャンピオンズリーグ（CL）に対抗する新たな大会として、ESLの創設を発表した。しかし、直後に欧州サッカー連盟（UEFA）や各連盟、各国リーグ、政界、参加クラブのサポーターなどから猛反発を受け、わずか2日後にプレミアリーグの“ビッグ6”が撤退を表明。さらにアトレティコ・マドリード、インテル、ミランも続き、9クラブが離脱したため、ESL構想は頓挫した。

　UEFAは同年5月、ESL構想からの離脱を正式に発表していないレアル・マドリード、バルセロナ、ユヴェントスに対しての懲戒手続きを開始。これに対し、3クラブはUEFAと国際サッカー連盟（FIFA）側のEU競争法違反を訴え、法廷闘争に突入した。

　そして現地時間15日午前、訴訟を担当する法務官の意見書が、ルクセンブルクの欧州司法裁判所で読み上げられた。

「ESLC（ヨーロッパ・スーパーリーグ・カンパニー）は、UEFAとFIFAのエコシステムの外で独自のサッカー大会を設立する自由があるが、そのような大会の設立と並行して、FIFAとUEFAが組織するサッカー大会に、これらの連盟の事前承認なしに参加し続けることはできない」

　今回の意見書は拘束力を持たないものの、来年に行われる最終決定でも同様の結論が下されると予想されている。その場合、3クラブが控訴することはできず、判断はマドリードの商事裁判所へ差し戻されることになるという。

　UEFAは「UEFAは、欧州サッカーを統治し、ピラミッドを保護し、欧州全域のサッカーを発展させるという我々の中心的使命を支持する、本日の明確な意見を温かく歓迎します」との声明を発表している。