人類は宇宙人に対処不能！ 未公開UFO映像を観た政治家が主張！

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　UFOの実在を問うことは嘲笑の的にされてきたが、今では米議会を中心に真面目な政治家が真面目に議論するテーマとなった。そうした中、また1人の米政治家がUFO（※）について口を開いた。

　UFOの潜在的脅威について公聴会を開く下院監視委員会の現職委員である、共和党下院議員ティム・バーチェエト氏が、ポッドキャスト番組「Event Horizon」に出演、宇宙人とそのテクノロジーに関して、人類が対処するのに苦労するという趣旨の発言をした。

「宇宙人が何光年も宇宙を飛び、私たちが見てきたような異常な速度で移動でき、水中を飛び、熱跡を見せない、そのようなことができるのであれば、人類は彼らにまったく手出しできません。人類は彼らのテクノロジーに対処不能です。宇宙人を撃退したくてもできないでしょう。ですから、彼らが私たちにとって脅威だとは思いません。」（バーチェット氏）

　バーチェット氏は一般公開されていない機密UFO映像を観たと主張しているが、上記の発言はUFOに対する彼の率直な感想なのだろう。また、過去に、米政府が墜落したUFOや宇宙人を回収し、リバースエンジニアリングしたものの、そのメカニズムは人知を超えていたと発言したこともあり、UFOについてかなりの知識を持っていることが伺える。とはいえ、その全てが大衆を欺くためのディスインフォメーション（誤情報）である可能性は排除できない。

　最近、空軍退役軍人のデヴィッド・グルシュ氏が、「人類は孤独ではなく、人間以外の知性が存在する」と主張し、話題になった。今回のバーチェット氏の発言はそれに続くものだが、しばらく沈黙が続いたUFOの話題がここに来て盛り上がっているのはなぜだろうか。穿った見方をすれば、来年の米大統領選に向けたキャンペーンということも考えられそうだ。2016年の大統領選でヒラリー・クリントンがUFO情報の開示を公約に掲げたように、UFOの話題に関心を持つ米国民に対するアピールなのかもしれない。米国防総省がUAP映像を公開し、米議会でUFO公聴会が開かれるなど、現在は2016年当時よりもさらにUFOの話題を取り上げやすく、また米国民の関心も高まっている。

　こんな状況で「大統領になった暁には、米国が保有する全てのUFO情報を開示する」とでも言おうものなら、ヒラリー以上に大きな支持を得られるはずだ。

　統計調査データプラットフォーム「statista」によると、米国民の57%がUFOの存在を信じており、34%がUFOは宇宙人の宇宙船であると信じている。半数以上のアメリカ人が関心を持つ話題を利用しない手はないだろう。

　だが、そもそも大統領になったからといって全UFO情報にアクセスできるわけではないといわれている。たとえば、1976年ごろ、大統領就任前だったジミー・カーターは、当時CIA長官だったジョージ・ブッシュ氏にUFOについてのブリーフィングを要求したが、「情報適格性（need to know）がない」と言い放ち、すげなく断ったといわれている。

　このエピソードの真偽は今も議論されているが、たとえばビル・クリントン元大統領が大統領退任後もUFO情報を探し回っているのはなぜだろうか？　大統領が全UFO情報にアクセスできるならば任期中に隈なく目を通していたと考えるのが妥当だろう。

　そう考えると、大統領でさえアクセスできないUFO情報にバーチェット氏が容易に近づけるのか甚だ疑問だ。彼の発言が虚偽と言いたいわけではないが、十分に警戒した方が良いだろう。

（※） UFO（Unidentified Flying Object：未確認飛行物体）は、説明のつかない航空現象をすべて含むが、現在は「宇宙人の乗り物」という意味で用いられることが多い。そのため、現在アメリカ軍では「宇宙人の乗り物」という意味合いが強くなったUFOに替えて、説明のつかない航空現象に対し、「UAP（Unidentified Aerial Phenomena：未確認航空現象）」という呼称を採用している。

参考：「Daily Star」「statista」「howandwhys」