KIMOTO 環境配慮型の新提案

フィルムレスで機能付与可能な「高機能性液」の製造・販売を開始

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141348/14/141348-14-0ef1441118682d6fcb7a6e681464dd57-2000x700.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社きもと（本社：三重県いなべ市、代表取締役社長 小林正一）は、70年以上にわたり培ってきた機能性フィルム製造のノウハウを活かし、フィルムを使用せず、必要な機能を直接対象物に付与できる液材料「高機能性液」の製造・販売を開始いたしました。
従来、当社では光学性能や表面制御などの機能を持つ機能性フィルムを販売してまいりましたが、今回提供する「高機能性液」は、これまで当社製品に塗布してきた液とは異なる、完全に用途別に設計された専用液です。お客様のニーズに合わせて開発・調整を行うことで、対象物に直接塗布して機能を付与できる新たな選択肢をご提供します。

■ なぜ「高機能性液」なのか──環境配慮とフィルムレスへの転換
近年、製造業を中心に環境配慮・脱プラスチックの取り組みが加速しており、「必要な機能だけを無駄なく付与したい」というニーズが高まっています。
従来、当社の製品では主にPETフィルムを基材として使用しておりましたが、環境負荷の低減を目指し、PETを使用しない高付加価値製品の提供を可能にする液ビジネスの展開を開始いたしました。
この取り組みにより、フィルムを使わずに機能を付与する新たな選択肢をお客様にご提供するとともに、環境に配慮した持続可能な製品開発の推進および新たな市場の創出を図ってまいります。

■ 製品の特長
対象物に直接塗布することでフィルムレスな機能付与が可能
・環境配慮型：廃棄物や材料使用量を削減し、サステナブルな製造を実現
・顧客ニーズに対応：用途に応じた性能（遮光、粘着、ハードコート、光学制御など）を個別設計
・開発伴走支援：開発、試作から塗布提案まで、当社が一貫してサポート
■ KIMOTOの生産体制
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/141348/14/141348-14-c333a4054676158df0d01c2729fba803-1057x280.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]液設計から製造まで、充実した設備と経験で一貫対応
KIMOTO 高機能性液販売 :
https://www.kimoto.co.jp/products/koukinouseieki?utm_source=prtimes20250522&utm_medium=products_koukinouseieki
■ 今後の取り組みと展望
本製品は、当社が2025年5月に発表した中期経営計画において、環境を意識した高付加価値製品の一つとして位置付けられており、今後の成長分野として重点的に展開してまいります。
「高機能性液」は、フィルムを使わずに機能を付与できる製造方法として、廃棄物削減やプロセスの自由度向上を実現する選択肢です。製造業における環境対応と技術革新の両立に貢献し、お客様とともに次世代の製造プロセスを築いてまいります。
■ 高機能性液についてのお問い合わせ
株式会社きもと 営業本部（高機能性液）https://www.kimoto.co.jp/contact(https://www.kimoto.co.jp/contact?utm_source=prtimes20250522&utm_medium=contact)
■ 会社概要
会社名　： 株式会社きもと
東京証券取引所スタンダード市場上場(証券コード：7908)
所在地　： 三重県いなべ市北勢町京ヶ野新田450
代表者　： 代表取締役社長　小林 正一
創業　　： 1949年(昭和24年)4月11日
設立　　： 1952年(昭和27年)7月2日
URL　　 ： https://www.kimoto.co.jp/(https://www.kimoto.co.jp/?utm_source=prtimes20250522&utm_medium=top)
事業内容： コンピュータ出力用、設計用、印刷用、サイン・グラフィックス用等各種フィルムならびに用紙の製造および販売
電子・電気機器用、プリント回路用、光学機器用、情報記録用、環境測定用等各種フィルムの製造および販売
航空写真および諸種図面の撮影ならびに複製に関する事業
測量、デジタル写真測量、地図編纂、地図印刷
コンピュータ情報処理サービスならびにソフトウェアの開発および販売
農産物の生産、加工および販売。酒類の販売
コンサルティング業務。出版業
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