「フルリモート」の仕事検索数がコロナ以降激増、特に多い都道府県トップ5は?

Indeed Japanは4月22日、求職者の「リモートワーク」に関する仕事検索動向調査の結果を発表した。調査は2019年1月〜2025年3月、Indeed 上での「リモートワーク」「フルリモート」に関連するキーワードの仕事検索割合を調査・算出した。
Indeed 上で「リモートワーク」に関連するキーワードによる仕事検索割合を調査したところ、2025年3月時点の検索割合は検索数全体の2.2%を占め、コロナ禍前の2019年3月から6年間で2.9倍に増加した。
この6年間における推移をみると、コロナ禍に入った2019年末から急上昇し、右肩上がりで伸長を続けていたが、新型コロナウイルス感染症が「5類感染症」に移行した2023年5月頃より鈍化。それでも、検索割合は引き続き高止まりしており、求職者の興味関心は衰えていないよう。2021年以降、企業の「出社回帰」が進んでいる一方で、求職者の間では、リモートワークができる仕事へのニーズが根強く存在していることがうかがえた。
リモートワーク関連の仕事検索の中でも、「フルリモート(完全在宅勤務)」のキーワードで仕事を検索する割合は特に大きく伸びており、2025年3月時点の検索割合は検索数全体の0.8%を占め、コロナ禍前の2019年3月と比較して6年間で90.9倍に拡大。「リモートワーク」全体の仕事検索割合の伸びが鈍化した2023年以降も右肩上がりで伸長しており、求職者のフルリモートへの興味関心がいまだに伸び続けていることがわかった。
次に、「リモートワーク」と「フルリモート」の仕事検索割合を都道府県別にみると、「沖縄県」「長崎県」「秋田県」の3県はいずれの検索割合においても上位5位以内にランクインしており、リモートワークへのニーズは高いよう。
また、「リモートワーク」全体では、「神奈川県」や「千葉県」といった首都圏の地域が上位5位以内に入っていた一方で、「フルリモート」は、首都圏は上位5位以内には入らず、代わりに「福井県」や「富山県」といった北陸地域が上位に。北陸地域は、首都圏から距離があり、かつ新幹線などによる長距離通勤も難しい地域であり、首都圏など遠方の仕事をフルリモートで行いたいといったニーズが背景にあると考えられる。