Adecco Groupのグローバル調査レポートで、経営層のわずか10%しか、AIによるディスラプションに対応できていないことが明らかに
2025年5月22日（木）14時17分 PR TIMES
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- Adecco Groupが13カ国17業界の2,000人の経営層を対象に実施した調査「Leading in the age of AI」で、未来の働き方に関する経営層の見解が明らかに
- グローバルリーダーは、人財戦略をディスラプション（創造的破壊）による急速な変化に対応させられていないことを、ビジネス成長における最大の人財リスクと位置づけており、53%のCEOが注力すべき方向性を定めるのに難しい状況にあると回答
- 60%の経営層が従業員にAIスキルの向上を期待している一方、34%の企業ではAIの利用に関する方針がない
Adecco Group（本社：スイス・チューリッヒ、CEO：デニ・マシュエル、SIX：ADEN）は、このたび、世界のビジネスリーダーを対象に実施した年次調査のレポート「Leading in the age of AI: Expectations versus reality（AI時代のリーダーシップ：期待と現状）」を発表しました。今回の調査では、ほとんどの企業はAI（人工知能）による急速な変革に対応するための人財戦略がまだ十分に確立できていないことが明らかになりました。ビジネスリーダーの多くがAIに投資しているにもかかわらず、働き手を支援し、スキルを培い、AIによるディスラプションをリードするために体系的な計画を策定している「未来に対応している」企業はわずか10%であることが分かりました。
ビジネスリーダーを対象とした2025年度の調査レポート「Leading in the age of AI: Expectations versus reality（AI時代のリーダーシップ：期待と現状）」では、日本を含む世界13カ国17業界の2,000人の経営幹部層に調査を行いました。日本では、全国250人の経営層が調査対象となっています。回答者は、2030年までにビジネスに大きな影響を与えると予想されるテクノロジーにおけるメガトレンドのトップ3として、デジタルトランスフォーメーション、生成AI、AIを挙げました。経営層は今後の変化の大きさを認識している一方で、企業は依然として従業員を支援するための確固たる計画を欠いており、従業員はAIの活用に独学で取り組まなければならない状況にあります。
Adecco GroupのCEOであるデニ・マシュエルは次のとおり述べています。「AIは多くの企業が適応できる速度を超えて進化しており、従業員はこの移行を円滑に進めるための支援を必要としています。AIによる変革は人間中心で推進しなければならず、一貫した戦略が求められます。競争力を維持するためには、経営層は人財とテクノロジーとのギャップを埋めることから始め、組織としての共通のビジョンに合致させることが重要です」
主な調査結果：
- 企業は組織としてのAIの利用に関する方向性を示していないにも関わらず、従業員が適応することを期待：世界の経営層の60%が従業員にAIスキルの向上を期待している一方で、34%の企業では職場でのAIの利用に関する方針がない。また、経営層の大多数が模範を示すことができておらず、過去12か月間に自分自身のAIスキルを向上させた経営層はわずか3分の1にとどまる。
- 企業では戦略の方向性に足並みを揃えるのに苦労：世界のCEOの大多数（53%）が、組織内のチームが戦略の方向性に迅速に足並みを揃えるのが難しい状況にあると述べており、AI戦略に対して自信を持っていると答えた回答者は、2024年から11ポイント低下した（2024年には69%が自信を持っていると回答したのに対して、2025年には58%）。なお、日本の企業の経営層は、組織内のチームは戦略の方向性に迅速に足並みを揃えるのが難しい状況にあると答えた回答者が過半数（51％）を占めている。
- 人財戦略において重要な要素である「データ」への投資が不足：技術とデジタルスキルの不足が昨今のデジタルトランスフォーメーションの最大の障壁であるが、スキルギャップを把握し解消するために、データに投資している世界の企業はわずか33%に過ぎない。
- 日本はAIの利用方針の策定と従業員へのトレーニング提供で、世界平均を下回る：日本の企業の経営層は、43％がAIの利用に関する方針がないと回答しており、世界の経営層の回答の平均（34%）を大きく上回っている。また、従業員のAIスキル向上を期待するが、従業員へのAIスキル向上のためのトレーニングを提供していると回答した経営層は56%に留まる（世界の経営層の回答の平均は59%）。
「未来対応型」の新たな企業群が指標を確立：
今回の調査から、「未来対応型」に分類される少数の企業群が台頭し、高いスコアを獲得していることが分かりました。未来対応型の組織は、人間中心であり、テクノロジーを活用し、ディスラプションに対応する準備が整っており、4つの主な指標に基づき企業成長を遂げるために取組んでいます。4つの指標とは、AIに対する構造化された責任あるアプローチを取ること、適応力を高めキャリアの流動性を促進すること、従業員のスキル向上に注力すること、そして急速に変化する未来に備えてリーダーを育成することです。
調査対象企業において:
- 「経営層がAIを活用することによって、その意思決定力が高まっている」と回答した回答者は全体で49%であったのに対して、未来対応型の組織では64%が意思決定力が高まっていると回答。
- 「自社のAI活用戦略に非常に自信を持っている」と回答した回答者は全体で58%であったのに対して、未来対応型の組織では71%が非常に自信を持っていると回答。
- 「スキルベースの人財計画を導入しており、職務を中心とした硬直化した職務構造から脱却している」と回答した回答者は全体で56%であったのに対して、未来対応型の組織では65%が脱却していると回答。
デニ・マシュエルは、次のように述べています。「違いはマインドセットにあります。未来対応型の組織は、単にAIに対応するだけではなく、自社のビジネスのあり方や人財の育成方法、意思決定の方法を再考しています。確固たる人財戦略の一環としてリーダーシップ開発に投資することで、リーダーはテクノロジーの力を駆使し、真のビジネスインパクトと価値創造を実現することができるようになります」
「AI時代のリーダーシップ：期待と現状」レポート（英語、および日本語訳版）は、以下のURLより全文をダウンロードすることができます。
【英語版】
https://discover.adeccogroup.com/C-suite_AI_Research25
【日本語訳版】
https://discover.adeccogroup.com/C-suite_AI_Research25_jp
Adecco Groupについて
Adecco Groupは、世界60の国と地域で事業を展開する人財サービスのグローバルリーダーとして、働くすべての人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介、アウトソーシング、コンサルティングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供しています。日本においては、アデコ株式会社、AKKODiSコンサルティング株式会社、AKKODiSビジネスサポート株式会社の3つの法人と、Adecco、LHH、AKKODiS、の3つの事業ブランドを通じて、人財派遣、アウトソーシング、コンサルティング、人財育成・組織変革をはじめとするサービスを提供し、すべての働く人々のキャリア開発を支援するとともに、企業の多岐にわたる業務の最適化と業績向上をサポートします。
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