デジタルの力で未来を創る - 三井物産が挑む、世界有数のデジタル戦略企業への変革

「デジタルの力で新たな価値を創る」——明確なパーパスを掲げ、総合商社の枠を超えた変革を推進する三井物産。5月19日〜22日に開催されたオンラインセミナー「TECH+ Business Transformation Summit 2025 May. 課題ごとに描く『変革』のミライ」において、同社 デジタル総合戦略部 部長 浅野謙吾氏がその全貌を明らかにした。
グローバル巨艦、その舵取りの難しさ
浅野氏はまず、三井物産の企業規模と特徴を説明した。
三井物産の事業領域は多岐にわたる。同社は16の事業本部を持ち、それぞれ金属資源、エネルギー、機械・インフラといった7つのオペレーティングセグメントに分類される。これらの事業は、62カ国・地域124拠点で展開。約475社の連結関係会社を持ち※1、グローバルで約5万6400人の従業員を抱える※2。
※1：2025年4月1日現在、※2：2025年3月31日現在
連結関係会社が常に一定ではないという点も特徴だ。新たな投資を行ったり、状況に応じ会社を売却したりと、事業会社群が増減するなかでオペレーションを行う必要がある。また、出資比率も多様であり、100%だけでなく、51%の株式を保有し、他社株主と協働するケースや20%のシェアしか持たないケースもある。
同氏によると、こうした事業領域や地域の広さ、関係会社の数、事業ポートフォリオの入れ替え、出資比率の多様性を考慮しながら、いかにスピード感を失わずDXを安定的に推進するかが、デジタル総合戦略部の課題だという。
デジタルはあくまで手段 - "価値創造"を核にした組織づくり
デジタル総合戦略部のパーパスは「デジタルの力で新たな価値を創る」。浅野氏は「デジタルを使うこと自体が目的ではなく、デジタルの力を活用して価値を生み出すこと、それが我々の目的」だと強調する。
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