【住宅購入】検討している住宅の種類トップ3は「注文住宅」「新築一戸建て」「中古一戸建て」、4位「新築マンション」は低下傾向

リクルートは4月14日、「『住宅購入・建築検討者』調査」の結果を発表した。調査は2024年12月20日〜2025年1月8日、首都圏1都3県、関西2府4県、東海4県、札幌市、仙台市、広島市、福岡市在住の住宅購入・建築検討者4,094名を対象にインターネットで行われた。
○「買い時だと思っていた」は半数、3年連続で増加
住宅購入・建築検討者に、住宅の買い時感について尋ねたところ、「買い時だと思っていた」人は49%と、3年連続で増加。
理由を聞くと、「これからは、住宅価格が上昇しそう」(46%)や「いまは、いい物件が出ていそう」(31%)が上位に。また、2019年からの推移を見ると、「いまは、いい物件が出ていそう」「これからは、安定した収入が見込めそう」「いまは、相続税が有利」は2019年以降で最も高く、「いまは、住宅ローン金利が安い」「いまは、住宅ローン減税が有利」は最も低い結果となった。
続いて、今回が初めての購入になるのか、それとも買い替えかなどを聞いたところ、62%が「初めての購入、建築」であることが明らかに。「買い替え」は30%で、2019年以降最多に。
検討している住宅の種別については、多い順に「注文住宅」(58%)、「新築一戸建て」(29%)、「中古一戸建て」(30%)、「新築マンション」(28%)、「リフォーム」(16%)という結果に。2019年以降の変化を見ると、「中古一戸建て」「中古マンション」「リフォーム」の検討率は上昇傾向、新築マンションの検討率は低下傾向にあることがわかった。
次に、購入、建築、リフォームしようと思った理由を尋ねたところ、2023年と変わらず「子どもや家族のため、家を持ちたいと思った」(20%)、「もっと広い家に住みたかった」(19%)が上位に。
また、住まいを探す際に重視する条件を教えてもらったところ、「価格」(40%)が最も多く、次いで「近隣の生活利便性」(37%)、街並みや自然など「周辺環境」(36%)、「通勤の利便性」(35%)と続いた。2023年と比べると、「耐震性能」「地域の将来的な発展性」「サステナブルに配慮した設計」がやや増加した。
さらに、二つの条件を提示してどちらを希望するか尋ねたところ、一戸建てと集合住宅では一戸建て希望が60%、新築と中古では新築希望が65%、広さと駅からの距離では広さ重視が50%という結果に。通勤時間については30分以内、駅からの時間は徒歩10分未満を希望する割合が、2年続けて増加傾向となった。
次に、住宅を取得する際に関係する税制や優遇制度を複数あげ、それぞれの認知度(言葉も内容も知っている人の割合)を調査したところ、「住宅ローン減税の概要」の認知度は60%とほかに比べて高く、そのほか「住宅ローン減税×中古OK」(57%)、「住宅ローン減税×省エネ適合以外は対象外」(57%)など、住宅ローン減税に関連する項目ではいずれも半数を超えた。
金利に関しては「フラット35」が最も高く55%。「フラット35S(ZEH)」は47%、「フラット35リノベ」は46%。補助金については「子育てエコホーム支援事業×新築」が50%、「先進的窓リノベ事業」が45%など。住宅の品質に関しては、「認定長期優良住宅」が46%、「マンション管理適正評価制度」(41%)、「安心R住宅」(36%)など。
また、「ZEH」(46%)や「BELS」(37%)、「2030年 義務化される省エネ基準を、ZEH水準に引き上げ」(39%)がこれまでで最高値になるなど、住宅品質に関する用語や補助金制度について、言葉も内容も知っている割合に増加傾向が見られた。