イプソス、複数国にまたがる対日世論調査を実施

2025年5月1日(木)12時47分 PR TIMES

世界最大規模の世論調査会社イプソス株式会社(日本オフィス所在地:東京都港区、代表取締役:内田俊一)は、欧州5か国、中央アジア4か国、中東7か国において対日世論調査を行いました(一般競争入札により外務省から受託)。調査結果は、外務省が発表した「令和6年度海外対日世論調査(https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/culture/pr/yoron.html)」をご確認ください。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/92/122181-92-11d1f0fdea41d257ef05dc6cb8d9dba9-1280x720.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]令和6年度対日世論調査結果

主な調査結果:対日関係について

- 欧州5か国(イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランス)の71%が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中央アジア4か国(ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタン)の88%が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。
- 中東7か国(アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダン)の78%が「とても友好的な関係にある」又は「どちらかというと友好的な関係にある」と回答しました。

調査の詳細はこちらをご確認ください :
https://www.mofa.go.jp/mofaj/gaiko/culture/pr/yoron.html

【調査概要】
調査方法:インターネット調査、電話調査
調査対象者:イタリア、英国、ドイツ、ハンガリー、フランスに居住する18歳から69歳までの男女2,500名(各国500名)、ウズベキスタン、カザフスタン、キルギス、タジキスタンに居住する18歳から69歳までの1,200名(各国300名)、アラブ首長国連邦、イラン、エジプト、サウジアラビア、チュニジア、トルコ、ヨルダンに居住する18歳から69歳までの4,000名
実施日:2024年10月 〜 12月
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/122181/92/122181-92-7fd127b67c3b3195ed37081c40f92546-1181x1078.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]イプソス株式会社
イプソスは、世界最大規模の世論調査会社であり、90の市場で事業を展開し、18,000人以上の従業員を擁しています。1975年にフランスで設立されたイプソスは、1999年7月1日からユーロネクスト・パリに上場しています。同社はSBF120およびMid-60指数の一部であり、繰延決済サービス(SRD)の対象となっています。
ISINコード FR0000073298, Reuters ISOS.PA, Bloomberg IPS:FP www.ipsos.com

【プレスルーム】
https://www.ipsos.com/ja-jp/pressroom

【会社概要】
会社名:イプソス株式会社
所在地:東京オフィス 〒105-0001 東京都港区虎ノ門4-3-13 ヒューリック神谷町ビル
代表者:代表取締役 内田 俊一
事業内容:世論調査並びに各種市場調査の調査企画立案、実査、集計、分析、レポーティングに関する全てのサービス
HP:https://www.ipsos.com/ja-jp

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