JRP、スーパーフォーミュラでのグリーン電力導入に向け東電EPとJNEとのパートナーシップを締結

　4月6日、全日本スーパーフォーミュラ選手権をプロモートする日本レースプロモーション（JRP）は、2022年以降のスーパーフォーミュラのレース開催におけるサーキットの使用電力のカーボンニュートラル化に向け、東京電力エナジーパートナー株式会社（東電EP）および、その子会社である日本自然エネルギー株式会社（JNE）の2社と、4月1日付けでパートナーシップを締結したことを発表した。

　2021年10月に、2022年以降のサステナブルなモータースポーツ業界づくりを目的とした『SUPER FORMULA NEXT50（SF NEXT50）』プロジェクトを通じ、『モビリティにおけるカーボンニュートラルの実現』を推進することを発表したJRP。

　2022年3月には今後のフォーミュラカー開発計画として、現在多くのレーシングカーで使用されているカーボン（炭素繊維）素材から、麻などの天然素材を活用したバイオコンポジット素材に変更していく計画や、タイヤ供給を行うヨコハマタイヤとの天然由来の配合材やリサイクル素材など、再生可能原料を活用したレーシングタイヤの開発を進めていくことを明らかにしている。

　今回のグリーン電力導入の関する発表は、車両以外の面でもカーボンニュートラルの実現に向けできる取り組みのひとつとして、東電EPおよびJNEの東京電力グループが提供する『グリーン電力証書システム』を活用することで、大会期間中のサーキットの使用電力相当のグリーン電力化を支援していくものだ。

　グリーン電力証書とは、再生可能エネルギーにより発電された環境価値を、第三者認証機関である一般財団法人日本品質保証機構の認証を得て、『グリーン電力証書』というかたちで取引するもので、このグリーン電力証書により、現在の電力供給を維持しつつも、グリーン電力を利用しているとみなすことができる仕組みとなる。

　JRPは、まずは4月9〜10日に2022年の開幕戦を迎える第1戦富士スピードウェイにおける大会2日間の使用電力に相当する約1万2000kWhのグリーン電力証書を発行することにより、CO2排出量を約5300kg-CO2削減するとしている。また、その後の大会においても、段階的に各サーキットにおけるグリーン電力化の支援をJRPならびに東電グループが一体となって取り組んでいく。

　今回の発表にJRPは、「サステナブルなモータースポーツ業界づくりに貢献するために、また、スーパーフォーミュラが日本から世界に代表されるレースとして成長するために、『SF NEXT50』の活動を通じ、多くのパートナー、ファンのみなさまとともに、これからの社会に求められるモータースポーツを模索してまいります」としている。