【大学受験2025】志願者増は総合型・学校推薦型選抜が中心…河合塾
河合塾の大学入試情報サイトKei-Netは2024年9月25日、「2025年度入試の概要」を公開した。新課程入試を迎えた2025年度入試における志願者数や大学の動向を読み解き、各大学の入試科目の特徴や注意点、変更点などをまとめている。
新課程入試を迎える2025年度入試。大学志願者数は、これまで大学進学を考えていなかった層を中心に大学志願率が上昇していることに加え、近年減少傾向にあった18歳人口(現高3生)が前年度比3万人増の約109万人と一時的に増えることから増加が予想される。Kei-Netは国公立大、私立大とも志願者の増加は総合型・学校推薦型選抜が中心になると予測。これらの選抜については競争が厳しくなる可能性が高いが、一般選抜については極端な難化には至らないものとみている。
2025年度入試で募集人員を一般選抜から総合型・学校推薦型へシフトする大学をみていくと、京都大(法)、茨城県立医療大、京都工芸繊維大は後期日程を廃止、東京学芸大や福井大(工)では後期の募集人員を大幅に減らす。前期日程も例外ではなく、千葉大(情報・データサイエンス)や高知大(農林海洋科学)などが一般選抜から総合型・学校推薦型へ募集人員をシフトする。背景には多様な人材を確保したいという大学側の思惑があり、今後もこのような動きは続くとみられる。
国立大では第1段階選抜の実施倍率・基準点を変更する大学があり、東京大では理科三類を除き、第1段階選抜の実施倍率を変更する。文科類は一律3倍から2.5倍、理科一類は2.5倍から2.3倍、理科二類は3.5倍から3倍と、どの科類も実施倍率を引き締め、2次試験の受験者を絞る。同様に旭川医科大(医:5倍→4倍)などが実施倍率の引き締めを実施、九州大(薬-臨床薬-前)、長崎大(薬-薬-前)、熊本大(薬-前)などが第1段階選抜を新規実施するなどの動きがみられる。また、理工系・情報系学部では総合型・学校推薦型選抜に女子枠を導入する動きも加速している。
私立大では、早稲田大が共通テスト方式を拡大するほか、複数の学部で入試を変更する。文、文化構想学部では一般方式の募集人員を減員し、英語4技能テスト利用方式を増員。特に文学部の一般方式は80名減となり、例年以上に厳しい入試が予想される。慶應義塾大では文学部で新たに英語資格検定試験が利用可能になるなどの変更点も出ている。
各大学の共通テスト「情報」の設定状況をみると、国立大(前期)では全募集区分のうち97%が必須教科としており、国立大受験では避けて通れない状況といえる。ただし、6割以上の大学が配点割合を10%未満に設定していることから、合否への影響が大きい大学は少ないようだ。私立大では、すべての方式で共通テスト「情報」を必須とする大学は少ない。
共通テスト「数学」「地理歴史・公民」については、数学の設定状況はほとんど変わらず、地歴公民は難関大中心に「地歴公共」を認めない大学がみられる。私立大では同じ大学でも「地歴公共」を認める・認めない学部が分かれる大学があり、科目の確認には注意が必要だという。
大学独自の個別試験(2次試験)で教科「情報」を出題する大学は、国公立大(前期)が電気通信大(情報理工)、高知大(理工-情報科学)の2大学、後期が広島市立大(情報科学)。私立大は、慶應義塾大や日本大、東洋大などが教科「情報」を出題するが少数で、必須とする大学はほとんどない。共通テストで教科「情報」受験必須の大学は、城西(理-情報数理)、日本(文理-社会)、藤田医科(医-医)、大阪学院(情報-情報)、長崎国際(健康管理-健康栄養)の5大学。一般方式では、育英館(情報メディア-情報メディア)、東京女子医科(看護-看護)の2大学が教科「情報」の受験が避けられないという。
個別試験「数学」は、国公立大(前期)で数学を課す大学のうち、文系学部の90%が「I・II・A・B・C」、理系学部の87%が「I・II・III・A・B・C」を出題範囲としており、多くの大学が旧課程の範囲におおむね準じた出題分野になっているようだ。
河合塾では2025年度入試について、さまざまな角度から独自調査を行い、大学入試情報サイトKei-Netで受験者向けに情報を提供している。
新課程入試を迎える2025年度入試。大学志願者数は、これまで大学進学を考えていなかった層を中心に大学志願率が上昇していることに加え、近年減少傾向にあった18歳人口(現高3生)が前年度比3万人増の約109万人と一時的に増えることから増加が予想される。Kei-Netは国公立大、私立大とも志願者の増加は総合型・学校推薦型選抜が中心になると予測。これらの選抜については競争が厳しくなる可能性が高いが、一般選抜については極端な難化には至らないものとみている。
2025年度入試で募集人員を一般選抜から総合型・学校推薦型へシフトする大学をみていくと、京都大(法)、茨城県立医療大、京都工芸繊維大は後期日程を廃止、東京学芸大や福井大(工)では後期の募集人員を大幅に減らす。前期日程も例外ではなく、千葉大(情報・データサイエンス)や高知大(農林海洋科学)などが一般選抜から総合型・学校推薦型へ募集人員をシフトする。背景には多様な人材を確保したいという大学側の思惑があり、今後もこのような動きは続くとみられる。
国立大では第1段階選抜の実施倍率・基準点を変更する大学があり、東京大では理科三類を除き、第1段階選抜の実施倍率を変更する。文科類は一律3倍から2.5倍、理科一類は2.5倍から2.3倍、理科二類は3.5倍から3倍と、どの科類も実施倍率を引き締め、2次試験の受験者を絞る。同様に旭川医科大(医:5倍→4倍)などが実施倍率の引き締めを実施、九州大(薬-臨床薬-前)、長崎大(薬-薬-前)、熊本大(薬-前)などが第1段階選抜を新規実施するなどの動きがみられる。また、理工系・情報系学部では総合型・学校推薦型選抜に女子枠を導入する動きも加速している。
私立大では、早稲田大が共通テスト方式を拡大するほか、複数の学部で入試を変更する。文、文化構想学部では一般方式の募集人員を減員し、英語4技能テスト利用方式を増員。特に文学部の一般方式は80名減となり、例年以上に厳しい入試が予想される。慶應義塾大では文学部で新たに英語資格検定試験が利用可能になるなどの変更点も出ている。
各大学の共通テスト「情報」の設定状況をみると、国立大(前期)では全募集区分のうち97%が必須教科としており、国立大受験では避けて通れない状況といえる。ただし、6割以上の大学が配点割合を10%未満に設定していることから、合否への影響が大きい大学は少ないようだ。私立大では、すべての方式で共通テスト「情報」を必須とする大学は少ない。
共通テスト「数学」「地理歴史・公民」については、数学の設定状況はほとんど変わらず、地歴公民は難関大中心に「地歴公共」を認めない大学がみられる。私立大では同じ大学でも「地歴公共」を認める・認めない学部が分かれる大学があり、科目の確認には注意が必要だという。
大学独自の個別試験(2次試験)で教科「情報」を出題する大学は、国公立大(前期)が電気通信大(情報理工)、高知大(理工-情報科学)の2大学、後期が広島市立大(情報科学)。私立大は、慶應義塾大や日本大、東洋大などが教科「情報」を出題するが少数で、必須とする大学はほとんどない。共通テストで教科「情報」受験必須の大学は、城西(理-情報数理)、日本(文理-社会)、藤田医科(医-医)、大阪学院(情報-情報)、長崎国際(健康管理-健康栄養)の5大学。一般方式では、育英館(情報メディア-情報メディア)、東京女子医科(看護-看護)の2大学が教科「情報」の受験が避けられないという。
個別試験「数学」は、国公立大(前期)で数学を課す大学のうち、文系学部の90%が「I・II・A・B・C」、理系学部の87%が「I・II・III・A・B・C」を出題範囲としており、多くの大学が旧課程の範囲におおむね準じた出題分野になっているようだ。
河合塾では2025年度入試について、さまざまな角度から独自調査を行い、大学入試情報サイトKei-Netで受験者向けに情報を提供している。