【1/10 Web開催決定】臨床心理士と一緒に考える！メンタル休職者の再発を防ぐには？
2024年12月16日（月）12時16分 PR TIMES
株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、2025年1月10日(金)に人事・労務・メンタルヘルス対策ご担当者様、健康経営部門のご担当者様を対象としたWebセミナー「臨床心理士と一緒に考える！
メンタル休職者の再発を防ぐには？」を開催いたします。本セミナーはメンタル不調による休職の中でも特に「再発」にフォーカスし、メンタル不調が再発してしまう理由や、再発してしまった方が復職する際の王道フローなどを解説いたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/251/24618-251-6aaeedc81eafffaa35d2850957437a89-1200x800.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
メンタル不調による休職者を抱える企業は少なくありませんが、特に「再発」による休職のケースは、ご本人だけでなく、企業にとっても大きな課題です。
さらに、令和6年度の健康経営度調査票（Q59）には、メンタル不調者の復職や仕事と治療の両立支援に関する取り組みが問われており、健康経営の観点からも無視できないテーマとなっています。
そのため、メンタル休職者の復職支援に関する情報を収集している人事責任者様やご担当者様も多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、メンタル不調による休職の中でも特に「再発」にフォーカスし、メンタル不調が再発してしまう理由や、再発してしまった方が復職する際の王道フローなどを解説いたします。
併せて、復職支援カウンセリングを行っている当社の臨床心理士/公認心理師が、実際に寄せられる具体的な相談事例を交えながら、実務に役立つ情報もお届けします。
少しでも貴社のメンタル休職者再発防止のヒントを得る場としてご活用いただけますと幸いです。
セミナー概要(お申込みはこちら) :
https://form.armg.jp/entr/semi/ccou-cou-00309?utm_source=othersite&utm_medium=prtimes&utm_campaign=prti00080241213&utm_Campaign_cus=prti00080241213
◆このような方にオススメのセミナーです
● 休職復職含む人事制度の企画等をされていらっしゃるご担当者様／人事責任者様
● 休職者対応を日頃担当されているご担当者様
● メンタル休職者の再発率が気になる人事ご担当者様
● 健康経営施策のご担当者様
■日時：2025年1月10日(金) 11:00-12:00
■申込期間：2025年1月8日(水) 17:59まで
■参加費：無料
■対象：人事・労務・メンタルヘルス対策ご担当者様、健康経営部門のご担当者様
■主催：株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
■講演内容：
＜基礎知識編＞
・メンタル不調、その理由にはどんなものが多い？
・ご存じの方も復習！復職支援の王道フロー（厚労省の資料より）
＜ともに考える＞
・再発してしまうよくあるパターンとは？
・再発を減らすために工夫できること
＜事例＞
・弊社サービスの活用事例のご紹介
■その他：当セミナーは、ウェブセミナー配信ツール「Zoom」を利用して配信いたします。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/24618/251/24618-251-45514b62ec3d76e0e859a47a7035a78b-1960x866.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社アドバンテッジリスクマネジメント
(本社：東京都目黒区、代表取締役社長：鳥越 慎二)
https://www.armg.jp/
1995年、休職者の所得を補償する保険「GLTD(団体長期障害所得補償保険)」専業代理店として創業。
2002年より、日本で初めてストレスチェックを取り入れた、予防のためのEAP(従業員支援プログラム)サービスの提供を開始し、周辺領域へと事業を拡大。
現在は、EAPや研修・ソリューション、健康経営支援を軸とする「メンタリティマネジメント事業」、病気・ケガ、出産・育児、介護による休業・復職支援や仕事との両立支援を軸とする「就業障がい者支援事業」、個人向け保険販売を軸とする「リスクファイナンシング事業」を展開。
従業員の「ウェルビーイング」、「ハピネス」向上を掲げ、今後は福利厚生アウトソーシングや労務管理支援、組織活性のためのツールなどへと事業拡大。各種サービスのDX化を推進し、「ウェルビーイング領域におけるNo.1プラットフォーマー」をめざす。
