トランプ米大統領、外国製作映画に100%関税表明 ネット「暴論すぎる」「失敗する」「衰退に拍車」
2025年5月5日（月）20時24分 スポーツニッポン
トランプ米大統領は4日、自身のSNSで、外国で製作された映画に対して100％の関税を課す方針を表明した。
「米国の映画産業は急速に衰退しつつある」とした上で「他の国は、米国の映画製作者やスタジオを米国から引き離そうと、あらゆる優遇措置を提供している。ハリウッドをはじめ、米国内の多くの地域が壊滅的な打撃を受けている。これは他国による協調的な取り組みであり、国家安全保障上の脅威。これはメッセージであり、プロパガンダだ！」と主張した。
「私は商務省と通商代表部に対し、外国で制作され米国に輸入されるすべての映画に100%の関税を課す手続きを直ちに開始することを承認する。我々は再び米国で映画をつくりたいのだ！」と訴えた。
米誌ブルームバーグは「こうした関税がどのように機能するのか、課税対象となる映画作品をどのように評価するかなど詳細は不明だ。多くのハリウッド映画は、海外でのロケ撮影やポストプロダクション作業など、グローバルな製作体制をとっている」と指摘した。
トランプ大統領の方針にネットでは「暴論すぎる」「失敗するだろうね」「コストが増すだけ」「産業が弱いと認めてしまってるようなもの」「衰退に拍車がかかるのでは」「株価に影響ありそう」など様々な声が上がっている。
