フェイスブックはもうすぐ死人だらけのSNS「デッドフェイスブック」になる！ 3000万人が登録から8年以内に死亡

2019年5月13日（月）14時0分　tocana

イメージ画像：「Gretty Images」

　死者ばかりが街中を徘徊する戦慄の近未来ホラー『ウォーキング・デッド』が描く世界には恐怖しか覚えないが、近い将来にはSNSなどのネット空間も“死者”ばかりになることが指摘されている。例えばフェイスブックは今後50年以内にアクティブなユーザーよりもすでに亡くなった人々のアカウント数が上回ってしまうというのだ。

■3000万人のフェイスブックユーザーが登録開始から8年以内に死去

　ご存知のように、フェイスブックなどのSNSのユーザーには事実上の“休眠”ユーザーも少なくない。そしてその中にはかなりの割合で実際に亡くなっている方々のアカウントも含まれている。

　こうしたノンアクティブユーザーの数が今後のフェイスブックにおいてとてつもない数字になることが英オックスフォード大学の研究で指摘されている。

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　フェイスブックのアカウントの当事者が亡くなった場合、親族などがそのアカウントを停止したり引き継いだりすることが理想だが、実際は多くはそのまま放置されることが多い。こうした“故人アカウント”の数が今後増え続けていく一方なのである。もはや「フェイスブック」ならぬ「デッドフェイスブック」とでも表現すべきか。

「歴史上これまでにないほどの広大な人間の行動と文化のアーカイブが一カ所に集められています。このアーカイブを管理することは、ある意味では私たちの歴史を管理することです」と研究チームのデイビッド・ワトソン氏は語る。

　研究者らはこれまでのところ、オンライン“故人アカウント”のマクロ的および量的側面を調べた研究はごくわずかしかないことを指摘している。そうした影響が例えばフェイスブックで今後どのような様相を見せるのか予測することも必要であるということだ。

　現在、SNSには少なくとも月に1度は利用するアクティブユーザーが世界で23億人以上いるといわれている。ひと月の利用が1回以下の“準アクティブユーザー”を含めればかなり多い数字になることが見込まれる。

　その一方で、何年ながら亡くなっている方々も多く、推定では、約3000万人のフェイスブックユーザーが登録開始から8年以内に死亡していることが示唆されるということだ。そこで研究チームは今後のユーザー構成がどのような様相を見せるのかを2つのシナリオで分析したのだ。

■2070年の時点で死者の数が生存ユーザーを超える

　2つのシナリオのうち、まず“シナリオA”は2019年以降、フェイスブックに新規ユーザーが加わらない（あるいは新規の開設を中止した）ケースだ。現在のフェイスブックは一時の人気のピークを過ぎ、特に若年層の新規ユーザーが減ってきているといわれている。

　ある意味では極端な仮定だが、このシナリオAでは毎年かなりのユーザーが死亡し、ピークの2077年に死亡者数は2900万人を超え、2100年までに全体で14億人のユーザーが“故人アカウント”になるということだ。そして2070年の時点で死者の数が生存ユーザーを超える逆転現象が起るのである。

　しかしながらフェイブックが今後ただちに新規ユーザーの追加を中止する見込みは低く、このシナリオAは現実味に欠けていることを研究チームは認めている。

　もう1つの“シナリオB”は、今後も現在のペースである年13％のユーザー数の増加が毎年続いたと仮定するケースである。シナリオBでももちろん死亡者数はさらに増えることになるが、全世界で毎年13％新規ユーザーが加われば今世紀中は“逆転現象”は起きない。しかしこのケースでは死亡者数が3.5倍に膨れ上がり、2100年までの死亡者数はなんと49億人に達するのである。そして22世紀の最初の数十年の間に生存ユーザー数と死亡者数が並ぶ可能性が高いという。

　いずれにしても薄気味の悪い予測だが、人々のオンライン上の個人情報を本人の死後にどう扱うのかという点において、こうした長期的な視点から考えることが必要な時期にきていることは間違いない。

「社会的なレベルでは、私たちはこれらの問題に気づいたばかりであり、もうすぐ実際にこの道を進むことになります。ユーザー全員がいつか亡くなる存在である以上、私たちのデータは死後も多かれ少なかれ残ることになるので、そうした“デジタル遺物”の管理は、最終的にソーシャルメディアを使用するすべての人に関係してきます」と研究は締めくくっている。

　日本をはじめ“超高齢化社会”が世界各地で現実のものになっており、いくつになっても積極的なSNS活動が可能になる一方で、本人が亡くなり人知れず放置されるアカウントが今後も増え続けていくことは避けられないのだろう。こうした“故人アカウント”について何らかの法整備が必要になるということなのかもしれない。
（仲田しんじ）

※イメージ画像：「Gretty Images」